文献情報
文献番号
200400330A
報告書区分
総括
研究課題名
在宅高齢者に対する訪問リハビリテーションのプログラムとシステムに関する研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
大川 弥生(国立長寿医療センター研究所 生活機能賦活研究部)
研究分担者(所属機関)
- 野中 博(日本医師会)
- 生田 宗博(金沢大学医学部 保健学科)
- 中村 茂美(日本作業療法士協会)
- 木村 隆次(全国介護支援専門員連絡協議会)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
研究開始年度
平成14(2002)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究費
24,036,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
在宅高齢者の｢生活機能｣(ＷＨＯ・ＩＣＦ)の維持・改善のための訪問リハビリテーション（以下、リハと略す）のあり方を明らかにする。特に具体的プログラムと、介護・医療・保健システム全体の中での位置づけを明確にする。
研究方法
昨年度までの医療・介護保険サービス下の訪問リハについての検討の綿密化についての継続研究に加え、今年度は介護予防における「水際作戦」の有効な手段としての訪問リハの必要性・あり方に重点をおいて以下の研究を行った。○在宅高齢者における生活機能（ＩＣＦモデルに基づく）の実態調査（対象：Ｏ市の在宅高齢者悉皆調査；5961名：回答率96.3％＜質問紙手渡し留め置き回収法＞。要介護認定者悉皆調査；463名：98.9％。＜直接面接法＞）。このうち要介護者については担当介護支援専門員について介護予防の観点からの調査も実施。○水際作戦のパイロットスタディとしてＭ市に「生活機能相談窓口」を設置し、その内容の要として訪問リハを位置づけ、効果を検討した（Ｎ＝113）。他
結果と考察
○在宅非要介護認定の高齢者でも、種々の「活動」について低下している者が１～３割認められ、その中で過去1年以内に低下したものが0.5～１割あった。これにより「活動」を明確なターゲットとした「水際作戦」としての実生活の場での活動自立訓練の重要性が明らかとなった。○「生活機能相談窓口」についての標準プログラムづくりを行い、その実施により113名中43名（38.0％）が3回以内の訪問指導で、何らかの「活動」の「している活動」レベルでの自立度の向上を示した。また98名（86.7％）において「参加」・「活動」レベルの向上により生活の活発化がみられた。○訪問リハとしての具体的内容のポイントはⅰ）廃用症候群発生契機の類型の判定とそれにもとづく指導、ⅱ）「活動」自立にむけての指導である。その際理学療法士・作業療法士だけでなく保健師、介護支援専門員が主体となって関与できる具体的ポイントを明らかにした。
結論
○訪問リハの具体的内容として、居宅という「実生活の場での利点を生かしての活動向上訓練」に加え、廃用症候群発生契機の類型化判定に基づく指導、ＩＣＦモデルに立った「参加」・「環境因子」への働きかけが重要である。
○介護保険改定後の「地域支援事業」や「新予防給付」における「水際作戦」として、「生活機能相談窓口」の要としての訪問リハの活用が望まれる。
○介護保険改定後の「地域支援事業」や「新予防給付」における「水際作戦」として、「生活機能相談窓口」の要としての訪問リハの活用が望まれる。
公開日・更新日
公開日
2005-07-19
更新日
-