老人保健事業の推進のためのＩＴを活用した地域健康づくりの推進方策と指導者教育法の確立に関する研究

文献情報

• 文献番号: 200400256A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 老人保健事業の推進のためのＩＴを活用した地域健康づくりの推進方策と指導者教育法の確立に関する研究
• 課題番号: -
• 研究年度: 平成16(2004)年度
• 研究代表者(所属機関): 中村 正和(大阪府立健康科学センター 健康生活推進部)

研究分担者(所属機関)

• 足達　淑子(あだち健康行動学研究所)
• 嶋田　洋徳(早稲田大学人間科学学術院)
• 内藤　義彦(武庫川女子大学生活環境学部)
• 増居　志津子(大阪府立健康科学センター　健康生活推進部)
• 山口　幸生(福岡大学スポーツ科学部)
• 坂根　直樹(国立病院機構京都医療センター臨床研究センター)
• 大野　ゆう子(大阪大学大学院医学系研究科)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
• 研究開始年度: 平成16(2004)年度
• 研究終了予定年度: 平成17(2005)年度
• 研究費: 14,160,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究は、最新の情報通信技術(IT)を用いて、老人保健事業を活用した地域の効果的な健康づくりの進め方について検討するとともに、その実践を可能にするための地域の保健専門職に対する教育プログラムを開発し、モデル市町村での実践を通して、その有効性を評価し、方法論として確立することを目的とする。

研究方法

初年度は、モデル市町村を設定して地域の効果的な健康づくりの進め方に関する検討と、そのための健康づくりプログラムや指導者教育プログラムの開発、さらに開発したプログラムを用いた指導者教育の実施、2年次は指導者教育のフォローアップと評価、健康づくり事業の実施と評価を行うこととした。

結果と考察

本研究班の共同研究として実施するITを活用したモデル市町村での健康づくり事業については、大阪府四條畷市と兵庫県丹波市市島地区をモデル市町村として設定し、現場のスタッフと会議やワークショップを開催して、基本健康診査や事後指導等の老人保健事業の場を活用した健康づくりの事業計画を作成した。また、事業実施にあたり必要な指導者教育の内容を検討し、指導者研修を実施した。
次に、分担研究者が実施する個別研究については、ITを活用した指導者教育の方法論の開発と評価を共通テーマとして、禁煙、糖尿病予防、運動、ストレスマネジメント、体重コントロールの各テーマについての研究を実施した。具体的には、禁煙、糖尿病予防、ストレスマネジメントについては、今後のeラーニングシステムの開発にむけて、CD-ROM形式の自己学習システムの開発またはそのためのコンテンツ制作、運動についてはeラーニングのための電子教材の試作、体重コントロールについてはITプログラムの体験学習を取り入れた指導者教育の効果評価と地域でのIT活用の実行可能性の検討をそれぞれ実施した。また、全国1267ヵ所の自治体の老人保健事業健康教育担当の保健師を対象にITの利用実態や健康教育へのITの活用に関するアンケート調査を実施した。

結論

本研究で確立される効果的かつ効率的な地域健康づくりの方法論と指導者教育の方法をインターネットや各種研修会を通して全国に広く普及することにより、老人保健事業の効果的かつ効率的な推進につながるだけでなく、わが国の生活習慣病や要介護状態の予防に少なからず貢献するものと考える。

公開日・更新日

• 公開日: 2005-04-11
• 更新日: -