骨髄非破壊的前処置療法を用いた同種造血幹細胞移植の確立と普及に関する研究(総括研究報告書)

文献情報

文献番号
200300401A
報告書区分
総括
研究課題名
骨髄非破壊的前処置療法を用いた同種造血幹細胞移植の確立と普及に関する研究(総括研究報告書)
課題番号
-
研究年度
平成15(2003)年度
研究代表者(所属機関)
高上 洋一(国立がんセンター中央病院)
研究分担者(所属機関)
  • 中尾眞二(金沢大学医学部)
  • 大橋靖雄(東京大学大学院)
  • 河野嘉文(鹿児島大学医学部)
  • 武元良整(慈愛会今村病院分院)
  • 神田善伸(東京大学医学部附属病院)
  • 長藤宏司(九州大学病院)
  • 宮腰重三郎(虎の門病院)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 総合的プロジェクト研究分野 ヒトゲノム・再生医療等研究(再生医療分野)
研究開始年度
平成15(2003)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究費
39,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究では、これまで同種移植を受けることができなかった高齢者などに対する画期的な治療として期待される、骨髄非破壊的前処置療法を用いたミニ移植法を開発する。その安全性を、国立がんセンター中央病院単独で行う第I相臨床試験で評価すると同時に、多施設共同無作為比較第II相臨床試験で検証する。その背景として、同種造血幹細胞移植は有効な治療法ではあるが、一方では治療関連合併症が多く発生する危険性の高い治療でもある。特に患者の年齢が50歳を超える場合や移植前に既に臓器の働きが低下している患者では、現在の方法で移植を行うと早期死亡率が著しく高くなる。このため根治的な治療を受けることができない患者は多い。これを克服するために、移植前処置の抗がん剤を減量し、免疫抑制力の強い薬剤を組み合わせることによって、副作用を抑えつつドナー造血幹細胞・リンパ球の生着を図り、抗腫瘍効果は主として同種免疫効果に期待するという考えに基づいて開発された移植法がミニ移植である。本班研究における第II相臨床試験の最大の特徴は、質の高いエビデンスを得るために公正で公開された班研究を行い、移植医療に適したデータベースを作成し、移植領域の医師主導研究としては世界でも初めて新GCPに準拠した厳正な前方視的研究を実施することである。これにより、我が国の移植領域における臨床試験体制の基盤を確立すると同時に、得られたデータを用いて新規開発医薬品、適応外医薬品・細胞治療法の臨床承認申請を可能とする道を開く。ミニ移植の安全性と有効性を高めるために、付随研究として移植後のサイトメガロウイルス(CMV)感染の発症頻度、およびCMV特異的T細胞動態について経時的に検討し、ミニ移植の特徴を免疫学的側面から明らかにする。移植後再発白血病に対してドナー由来リンパ球輸注療法 (donor lymphocyte infusion: DLI)が注目されているが、その作用機序は不明であり、また合併症である重症の移植片宿主病(GVHD)に対する対策も重要である。DLIの標的抗原を検索して、より特異的な免疫療法を行うことを目指す。
研究方法
新たなプリン誘導体であるクラドリビンあるいはフルダラビンとブスルファンを併用するミニ移植を開発し、国立がんセンター中央病院において第I相臨床試験を行った。対象となったのは造血器腫瘍患者のうち、他の治療では治癒や長期生存を期待できないような疾患や病状であるにもかかわらず、年齢制限(55歳)や各種の臓器機能障害があるために通常の血縁/非血縁者間移植を行うことができない患者である。ドナーはHLA一致あるいは一座不一致の血縁ドナーとし、G-CSF 5 μg/kgを1日2回連日皮下注射し、4日目からCD34陽性細胞として3 x 106個 /kgの採取を目標にしてアフェレーシスを行った。主要評価項目は、移植後100日以内の早期移植関連死亡とドナー型完全キメラの達成とした。またミニ移植における最適のGVHD予防法を検討する目的で、同様の治療プロトコールを用いて多施設共同無作為比較第II相臨床試験を開始し、移植した後にシクロスポリン単剤と、シクロスポリンとメトトレキサートの併用による方法の2群に無作為に割り付ける(各群30例、計60例)。この試験は、ミニ移植に必要な薬剤の適応拡大承認を得る必要性からも新GCPに準拠して行う。治療の安全性を高めるためにも、ミニ移植後の免疫機能の評価として同種移植で最も重要な感染症であるCMV
感染を指標とし、その発症頻度およびCMV特異的T細胞の再構築について経時的に検討した。またgraft-versus-leukemia(GVL)効果の標的抗原検索に関しては、同種骨髄移植後のCML再発に対してDLIを受けて寛解を得た患者では、GVL効果の出現に一致して一部のCD4陽性T細胞の抗原特異的増殖が見られるため、T細胞のクロノタイプからそのエピトープを推測するという新しい方法を考案して検討した。これらの所見は、ミニ移植に伴う免疫機能の特徴を明らかにするものであり、移植の安全性確保と抗腫瘍免疫の調整に重要である。
対象患者については、いずれも患者本人に説明同意文書の内容を極力分かり易い言葉で説明し、説明同意文書2部を作製して本人に渡したうえで文書による同意を得た。説明同意文書に本人の自由意志で同意の署名がなされた後に、この文書の1部を本人に提供することで倫理性も確保した。本研究は、参加各施設の倫理審査委員会における審査を受けて承認されることが条件となる。
結果と考察
同種造血幹細胞移植は、超大量化学療法や全身放射線照射によって抗腫瘍効果を強め、その副作用として生じる壊滅的な骨髄傷害を、ドナーの造血幹細胞を輸注することによって補うという概念で始められた治療方法である。しかし最近に至り、移植の治療効果は大量化学療法や放射線照射だけでなく、むしろ同種免疫効果、すなわちドナー由来のリンパ球が抗腫瘍効果(GVLあるいはgraft-versus-tumor; GVT)を発揮することに由来することが判明した。そこで、移植前処置の抗がん剤を減量し、副作用を抑えつつドナー造血幹細胞の生着を図り、抗腫瘍効果は主としてGVL/GVT効果に期待するというミニ移植の概念が提案された。国立がんセンター中央病院における第I相臨床試験は、2003年12月末現在で合計196名の患者を登録した。高リスク患者が対象となったにもかかわらず、HLA一致血縁者間移植の場合には移植後1年以内の移植関連死亡の発生は5%以内に留まり、治療の安全性が高いことが示された。しかし一方では、急性GVHDの合併率は通常移植と同程度であったことから、その改善を目指した第II相臨床試験を行うことの意義は大である。多施設共同第II相臨床試験に関しては、移植領域における医師主導研究としては初めて、新GCPに基づいた厳正で透明性のある臨床試験を遂行中であり、2004年3月現在で計51名を登録している。このデータベースの基本構造は、今後行われる各種疾患に対する移植領域における臨床試験に汎用が可能であり、実際に、厚生労働科学研究の効果的医療技術の確立推進臨床研究事業における研究活動の推進に大きく寄与している(「固形がんに対する同種細胞免疫療法を用いた標準的治療法の確立に関する研究」)。加えて、臍帯血を用いたミニ移植の第I相試験も、前方視的臨床試験を臍帯血移植研究班(斉藤英彦班長)と共同で開始した。
ミニ移植の安全性と有効性を高める目的でGVL効果の標的抗原の検索を行い、T細胞レセプター(TCR)β鎖のCDR3領域のアミノ酸配列を決定して標的となる新たなmHAを同定した。また、ミニ移植後のCMV感染症の発症頻度、およびCMV特異的T細胞動態について経時的に検討し、ミニ移植の特徴を免疫学的側面から明らかにした。
結論
ミニ移植後早期の副作用は通常の移植と比較して軽度であるため、根治的治療法を持たなかった多くの高齢患者を救済できる可能性が示された。今後、治療法のさらなる改善を目指した第II相臨床試験を進め、その有効性を評価する。また、臍帯血を用いたミニ移植の第I相試験を臍帯血移植研究班(斉藤英彦班長)と共同で開始した。これにより、我が国の移植領域における臨床試験基盤の構築を目指すと同時に、医師主導臨床試験に基づいた適応外医薬品の申請も行う予定である。

公開日・更新日

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