文献情報
文献番号
200200105A
報告書区分
総括
研究課題名
救命救急センターにおける重傷外傷患者対応の充実のための診療実態調査(トラウマレジストリ)の研究(総括研究報告書)
課題番号
-
研究年度
平成14(2002)年度
研究代表者(所属機関)
島崎 修次(杏林大学医学部救急医学教授)
研究分担者(所属機関)
- 辺見 弘(国立病院東京災害医療センター救命救急センター)
- 益子 邦洋(日本医科大学千葉北総病院救命救急センター)
- 小関 一英(川口市立医療センター救命救急センター)
- 横田順一朗(大阪府立泉州救命救急センター)
- 大友 康裕(国立病院東京災害医療センター救命救急センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 厚生労働科学特別研究
研究開始年度
平成14(2002)年度
研究終了予定年度
平成15(2003)年度
研究費
20,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
研究要旨;平成13年度厚生労働科学特別研究事業において示された,全国救命救急センターにおける外傷死亡症例のうち,適切な診療が行われていれば回避できた可能性の高い死亡が,実に38.6%に昇るという驚くべき結果を再検証するため、異なる調査年において前回と同様の調査を行った。高度救命救急センターを含む全国の救命救急センター165施設に対するアンケート調査を実施。108施設(65.4%)から回答が得られ,2001年の全国救命救急センター(回答108施設合計)での総外傷死亡症例数は3426例であり,うち来院時心肺停止例が1916例であった。来院時心肺停止例を除く外傷死亡症例のうち,予測生存率が50%以上の症例(=予測外死亡)が719例であり,実に50.2%(2000年;52.1%)を占めていることが再確認された。死亡を回避することが極めて難しい「GCS5以下の急性硬膜下血腫症例」 または「80歳以上症例」に該当する症例を除外した修正予測外死亡においても,その症例数は546例(38.1%)(2000年38.6%)であることが再度判明した。さらにその成績に依然として大きな施設間格差が存在していることも判明した。また異なる調査対象年わたる2回の調査結果が驚くほど近似した値であったことから、この調査手法が高い信頼性を有していることが実証された。今回の調査で改めて明らかとなった日本全国の救命救急センターで発生している避け得た外傷死亡症例の数とその発生比率は,とうてい一般市民から納得が得られる数字ではない。最重症外傷患者を診療することが制度上定められている救命救急センターにおける外傷診療体制整備が急務の課題であると考える。今後、避け得た外傷死亡症例の発生要因を,病院前,初療室,緊急検査,手術室,集中治療室等,診療の流れに沿って,実態調査から明らかにし、適切な外傷診療を推進するための要件を策定し,この要件を満たしうる外傷診療施設を指定/整備を進める等,日本における避け得た外傷死亡症例の発生減少に向けた施策の推進が求められる
研究方法
結果と考察
結論
公開日・更新日
公開日
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更新日
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