住居内空気汚染等とアレルギー疾患との関連に関する疫学的研究(総括研究報告書)

文献情報

文献番号
200100886A
報告書区分
総括
研究課題名
住居内空気汚染等とアレルギー疾患との関連に関する疫学的研究(総括研究報告書)
課題番号
-
研究年度
平成13(2001)年度
研究代表者(所属機関)
織田 肇(大阪府立公衆衛生研究所)
研究分担者(所属機関)
  • 廣田良夫(大阪市立大学大学院医学研究科)
  • 松永一朗(大阪府立公衆衛生研究所)
  • 吉田俊明(大阪府立公衆衛生研究所)
  • 三宅吉博(近畿大学医学部)
  • 宮本正一(大阪市立大学大学院医学研究科)
  • 大矢幸弘(国立小児病院)
  • 佐々木敏(国立がんセンター研究所支所)
研究区分
厚生科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 生活安全総合研究事業
研究開始年度
平成13(2001)年度
研究終了予定年度
平成15(2003)年度
研究費
21,140,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
近年住宅の高気密化が進むに従って、建材等から発生する化学物質による室内空気汚染と、それによる健康影響が指摘されている。また、乳幼児アレルギー疾患は急激に増加している。環境要因とアレルギー疾患発症との関連は未だ十分に解明されていない。特に、アトピー性皮膚炎では生後間もなく発症することから胎児期の環境要因が重要であるにもかかわらず、妊娠前や妊娠初期の環境要因との関連に関する報告は皆無である。今回、母親の妊娠前や妊娠初期の環境要因をベースラインデータとして重視し、前向きに調査することにより、妊娠中と出産後の情報を加え、子供のアレルギー疾患発症との関連を調査する。
研究方法
住居内空気汚染と乳幼児のアレルギー疾患の関連を調べるために、住居内ホルムアルデヒド、二酸化窒素、ダニ抗原、揮発性有機化合物、準揮発性有機化合物を実測するとともに、母親の妊娠前や妊娠中、出産後の種々の要因を調査し、出生児のアトピー性皮膚炎や喘息などアレルギー疾患との関係を解析する。また、母親の症状と環境因子の関連も解析する。平成13年11月から1年間をベースライン調査期間とし、子供の4ケ月、1歳6ケ月、3歳6ケ月健康診査時に追跡調査を実施する前向きコホート研究とした。調査対象母集団を調査期間中に大阪府寝屋川市で出生する全乳幼児とした。
結果と考察
研究結果=平成13年11月から開始したベースライン調査では、寝屋川市及び寝屋川市医師会の調査に対する後援を取得した。母子健康手帳を受け取る妊婦に参加を要請し、同意のあったものに対して、生活環境等に関する質問票、ストレス質問票、食事質問票の他、ホルムアルデヒド、二酸化窒素、ダニ抗原の測定キットを郵送し記入及びサンプリングを依頼し、返送のあったものにはその測定結果を通知した。この他、出生後に実施する調査のために、準揮発性有機化合物の測定法や、アトピー性皮膚炎の診断法の検討を行った。
結論
乳幼児におけるアトピー性皮膚炎や喘息等の原因を探るために、妊婦に対するベースライン調査を平成13年11月より開始した。質問票や室内環境測定用のキットの配布、回収等は順調に進んでいる。しかし、市が配布する文書による勧誘のみでは参加者の確保が相当困難なことが判明した。このため市側と協定を結び、妊娠届けの名簿を入手して、これに基づき積極的な勧誘をした。この結果14年3月末までに111人の妊婦の調査への参加を得ることができた。

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