災害時の適切なTriage実施に関する研究

文献情報

文献番号
200100070A
報告書区分
総括
研究課題名
災害時の適切なTriage実施に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成13(2001)年度
研究代表者(所属機関)
有賀 徹(昭和大学医学部救急医学)
研究分担者(所属機関)
  • 浅井康文(札幌医科大学救急・集中治療部)
  • 石井 昇(神戸大学医学部災害・救急医学)
  • 井田 良(慶応義塾大学法学部)
  • 鵜飼 卓(兵庫県立西宮病院)
  • 甲斐達朗(大阪府千里救命救急センター)
  • 柴田龍太郎(深沢綜合法律事務所)
  • 杉本勝彦(昭和大学医学部救急医学)
  • 山崎達枝(都立広尾病院救命救急センター)
  • 山本保博(日本医科大学救急医学)
  • 和藤幸弘(金沢大学医学部救急医学)
研究区分
厚生科学研究費補助金 行政政策研究分野 厚生科学特別研究事業
研究開始年度
平成13(2001)年度
研究終了予定年度
平成14(2002)年度
研究費
5,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
災害医療におけるTriageはその後の災害救援医療の成否を左右する大きな鍵となる。本邦にても災害時 Triage Tagの共通様式が決定・作成され、救急災害医療の現場で使用されるべく準備されてきた。しかし、Triage Tagの共通様式が作成されてきていても、実際の運用面での諸問題について-Triageは初期段階での必須の過程であるが、その実施面での諸問題(法規、施行者の資質・資格など)については十分に検討されてきてはいない。本研究は、災害時などに行われるTriage実施に関連する諸問題を明らかにし、その諸問題に対する対処方法を検討しより実際的なTriage方法の具体的運用方法を検討する事を目的として行われた。災害が絶えず起こりうる可能性を考慮すると災害医療を円滑に行う上でこれらTriage実施に関連する諸問題については早急に明らかにする必要がある。この研究による成果が得られることによって、現在その解釈に混乱が生じようとしているTriage実施が速やかに行われ、最終的にはより有効な災害医療が将来的に行える事が期待される。
研究方法
Triage実施関連の諸問題については、1)法的問題の解析、2)過去に行われた災害救援医療でのTriageの実施上の諸問題を収集解析、3)看護面からのTriageの問題、その問題点を個別に解析する。個別の収集方法は各災害地域での診療録や救急隊搬送記録からの抽出を現地調査あるいは聞き取り調査などの手法を用いて行う。前述した3点の問題点につき、医療・医学上、法規上、看護上、に分け、夫々の分野について各専門家からの分担研究者・研究協力者などから構成される研究班において検討した。
結果と考察
結果=Triage実施上の法的問題では、Triageを施行するもの資質・資格として、医師法の観点からは、すべての医師がトリアージの主体になり得ることに問題はない、が医師以外の職種がTriageを行うに際して、その根拠として①搬送順位選択説。②拠点病院体制確立説、③形式説などが挙げられこれらをどのように解釈して実際の災害時のTriageの運用に当てはめていくべきか?が今後の課題と考えられた。
結論

公開日・更新日

公開日
-
更新日
-