科学的根拠(evidence)に基づく胃潰瘍診療ガイドラインの策定に関する研究

文献情報

文献番号
200001148A
報告書区分
総括
研究課題名
科学的根拠(evidence)に基づく胃潰瘍診療ガイドラインの策定に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成12(2000)年度
研究代表者(所属機関)
菅野 健太郎(自治医科大学)
研究分担者(所属機関)
  • 浅香正博(北海道大学)
  • 太田慎一(埼玉医科大学)
  • 高橋信一(杏林大学)
  • 千葉勉(京都大学)
  • 寺野彰(獨協医科大学)
  • 中村孝司(帝京大学)
  • 藤岡利生(大分医科大学)
  • 芳野純治(藤田保健衛生大学)
  • 井本一郎(三重大学)
  • 春間賢(広島大学)
  • 井口秀人(大阪済生会野江病院)
  • 森實敏夫(神奈川歯科大学)
  • 佐藤貴一(自治医科大学)
研究区分
厚生科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 医療技術評価総合研究事業
研究開始年度
平成11(1999)年度
研究終了予定年度
平成12(2000)年度
研究費
23,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
国民が、効率的かつ高度の医療を等しく享受するには、“根拠に基づいた医療(Evidence-based Medicine: EBM)"を普及することが必要であり、それには、科学的方法論に立脚してEvidenceを収集、分析し、これらに基づいた簡便な診療ガイドラインの作成し、それを公開し、臨床の場でその有効性を検証してゆくことが有用であると考えられる。本研究では、わが国に多い胃潰瘍に関する診療ガイドラインをEBMの考え方に基づいて作成し、医療水準の向上と医療資源の有効利用に寄与することを目的としている。
研究方法
ガイドライン策定の一般的手順に従い、胃潰瘍治療に関して、重要と考えられる問題を設定するとともに、一定の再現可能な手法により、一定のデータベースから検索し、検索しえた文献エビデンスのなかで、信頼性基準の高いものを選択し、それらの批判的吟味を行うとともに、データベースとして構築する。選択されたエビデンスに基づいて診療指針の基礎となる一定の方向性を提示するとともに、その勧告の程度についても記載する。今回は、以下の問題を設定し、それぞれ分担を決めて上記の作業を行った。分担研究者と担当問題を記す。
・京都大学・千葉勉教授、杏林大学・高橋信一教授:胃潰瘍初期治療にはどのような薬剤治療が適当か(非除菌)。
・帝京大学・中村孝司教授:胃潰瘍維持療法としてはどのような治療が適当か(非除菌)。
・北海道大学・浅香正博教授、大分医科大学・藤岡利生教授、三重大学・井本一郎助教授:H.pylori 除菌治療の胃潰瘍に対する有効性はあるか。また除菌法としてはどのような薬剤が適当か。
・埼玉医科大学・太田慎一教授、獨協医科大学・寺野彰教授:非ステロイド消炎鎮痛薬 (NSAID) による胃潰瘍の予防と治療はどのような方法が適当か。
・藤田保健衛生大学・芳野純治教授、広島大学・春間賢講師:出血性潰瘍の治療にはどのような方法が適当か。
・神奈川歯科大学・森實敏夫教授:種々の胃潰瘍治療のメタアナリシスデータの比較検討。 
・済生会野江病院・井口秀人副院長:胃潰瘍治療の医療経済的評価-特にわが国における費用対効果比の検討。
自治医科大学教授・菅野健太郎はこれらの各分担の取り決め、斑会議の開催など全体の研究の統括を行い、自治医科大学講師・佐藤貴一は、事務局として各分担研究者との連絡調整を行うとともに、文献検索とその収集ならびに選定を担当した。
結果と考察
以上の手続きにより、1980年から1999年までのMedline, 医学中央雑誌、J Medicine から計579編の英文ならびに和文論文が選択され、これらについてアブストラクトテーブルならびにアブストラクトフォームとしてデータベース化した。このデータベースにおける種々の文献の批判的吟味によって、胃潰瘍治療についてのガイドライン案としてのステートメントとその解説が試案として作成された。しかし、これらのステートメントはまだ、草案の段階であり、一般公開しうる段階ではなく、今後班員相互間の討議・検討を経てガイドライン試案を公開してゆく予定である。今回のこのような体系的な科学的手法を用いた治療方法の検討は、これまでわが国でなされたことがないので、きわめて大きな意義があると考えられる。ただ、わが国のガイドラインを作成する必要があるにも拘わらず、実際にはわが国の臨床研究がきわめて不十分であり、エビデンスとして採用できる論文が少ないという問題点が指摘された。
結論
本研究によって、胃潰瘍診療ガイドラインの基礎的作業がほぼ終了した。今後、これらの基盤の上にたって、現在の勧告案をより実用的な形に明文化する必要がある。

公開日・更新日

公開日
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更新日
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