文献情報
文献番号
200001117A
報告書区分
総括
研究課題名
低・非・抗う蝕性食品の検定評価法の確立とその応用・普及に関する研究(総括研究報告書)
課題番号
-
研究年度
平成12(2000)年度
研究代表者(所属機関)
星野 悦郎(新潟大学)
研究分担者(所属機関)
- 石井拓男(東京歯科大学)
- 西沢俊樹(感染症研究所)
- 今井奨(感染症研究所)
- 福島和雄(日本大学松戸)
- 飯島洋一(長崎大学)
- 松久保隆(東京歯科大学)
- 高橋信博(東北大学)
- 兼平孝(北海道大学)
- 渡部茂(明海大学)
- 佐藤（松山）順子(新潟大学)
研究区分
厚生科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 医療技術評価総合研究事業
研究開始年度
平成12(2000)年度
研究終了予定年度
平成14(2002)年度
研究費
4,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究は、砂糖(スクロース)含有食品のう蝕誘発能の高いことに鑑み、これに代わる甘味料やその他の食材により、う蝕誘発の低い(低う蝕誘発性)、う蝕誘発能の無い(非う蝕誘発性)、あるいはう蝕の発生を押さえる(抗う蝕誘発性)の食品を積極的に利用し、う蝕の発生を減少させるに利する事を目的としている。このため、実際の食品のう蝕誘発性を評価する検定法と、その流通の普及を図る方策を検討する。その背景として、代用甘味料含有食品をはじめとする多くの種類の「虫歯にならない」を売り物にした食品の市場へ登場と、う蝕のと食品との関連に対する消費者の関心の高まりがあり、また、う蝕誘発性の評価方法の違いによる市場での「虫歯にならない」食品の機能の表現や表示法に統一性を欠くため、極めて多面的からの検討を心掛ける意味で、業界、行政等を含めた意見交換の機会を作り、う蝕予防に効果のある食品の普及のための必要な制度・政策の検討も併せて行うべく計画されている。本研究の成果を実用化することによって、う蝕の軽減を考慮した食品による「う蝕予防」の応用と、それらの食品の消費者による適切な選択に必要な基準と科学的な情報の提供が可能となる。
研究方法
本研究では、各研究者の研究成果を持ち寄り相互に多方面から検討し、課題を持ち帰ってさらに研究を進め、研究組織として協議した内容に沿ってさらに研究した結果を再度持ち寄り、さらに検討を重ねる方式をとっている。したがって、研究実施の方法として、各分担研究者のそれぞれの研究機関での実際の研究と、会議による総括的な検討が中心となっている。う蝕誘発性の検討は口腔細菌を用いて酸産生の機構を、また、歯垢形成の検討は酵素学的方法、あるいは人工バイオフィルムを用いておこなっている。キシリトールを対象とした「抗う蝕性」の検討を行った。う蝕誘発能の検定のモデルとして人工口腔によるin vitroでの評価、口腔内脱灰再石灰化法による評価を検討した。また、共焦点レーザー顕微鏡の利用の可能性も考慮された。低・非・抗う蝕性食品の応用・普及に関する検討では、消費者の認識度、理解度に関する議論を行った。
結果と考察
従来のう蝕原性の基礎研究結果を踏まえ、食品のう蝕原性評価方法を検討した。う蝕の発生の機構を考慮すると、歯垢の中で細菌が作る酸が極めて重要な要素であること、その酸も直接エナメル質を脱灰している歯垢最深部のエナメル質と接する部分の酸量が重要であると認識されてきた。したがって、内臓電極法による、この部のpH測定が極めて有効であると考えられている。一方、この方法は、被験者が限られ、試験機関も限られることから、これに代わる有効な評価方法の検討を分担研究として開始した、人工口腔によるin vitroでの評価、口腔内脱灰再石灰化法による評価を検討した。第2回研究会議へ招へいしたD. T. Zero教授(インディアナ大学歯学部、予防・地域歯科学講座)の見解を含め分担研究結果のを研究会議で検討した結果、非・低う蝕原性食品の評価として応用可能であるとの判断し、さらに分担研究として継続することとした。また、共焦点レーザー顕微鏡の利用の可能性も考慮された。抗う蝕性の検討では抗う蝕性食品の定義を含め評価方法について検討した。キシリトールはその作用として口腔細菌の糖代謝を抑制しその結果、非う蝕性に抗う蝕性に働いている。また、主要なう蝕原性細菌であるStreptococcus mutans
groupの特異な多糖体産生酵素に対する阻害剤も、この種の細菌の歯面への付着を抑制しう蝕原性を低下させていた。この様に、「抗う蝕原性」に関しては特定の条件下では評価可能であるが、多種多様な細菌種が混在している歯垢では、それが実際のう蝕の発生に抑制的に働くかどうかの評価に関して、さらに詳しい検討が必要と判断され、次年度以後にさらに検討を続けることとした。低・非・抗う蝕性食品の応用・普及に関する検討では、研究開始初年度でもあり、研究組織に基礎歯学研究者も多いので、普及のための政策的検討を担当している分担研究者が、文献・資料整理を担当し、情報を提供した。研究会議での議論として、消費者の認識度、理解度が重要であろうという観点から、また、この様な食品を選択し購入する中心的な階層として若い母親層を選択し、その関心を調査・検討する事とし、その内容を検討した。その1つとしてのアンケート調査は次年度以降に企画することとした。
groupの特異な多糖体産生酵素に対する阻害剤も、この種の細菌の歯面への付着を抑制しう蝕原性を低下させていた。この様に、「抗う蝕原性」に関しては特定の条件下では評価可能であるが、多種多様な細菌種が混在している歯垢では、それが実際のう蝕の発生に抑制的に働くかどうかの評価に関して、さらに詳しい検討が必要と判断され、次年度以後にさらに検討を続けることとした。低・非・抗う蝕性食品の応用・普及に関する検討では、研究開始初年度でもあり、研究組織に基礎歯学研究者も多いので、普及のための政策的検討を担当している分担研究者が、文献・資料整理を担当し、情報を提供した。研究会議での議論として、消費者の認識度、理解度が重要であろうという観点から、また、この様な食品を選択し購入する中心的な階層として若い母親層を選択し、その関心を調査・検討する事とし、その内容を検討した。その1つとしてのアンケート調査は次年度以降に企画することとした。
結論
う蝕誘発性の評価法として、内臓電極法は、従来、きわめて有用であるとされてきたが、分担研究の結果、これに加えて、人工口腔装置によるin vitroの系、また、口腔内脱灰再石灰化法が有効な評価法として認定しうる基礎データが得られた。次年度以後も共焦点レーザー顕微鏡の利用も含め、さらに検討する必要がある。その評価方法は、適切であると多方面から認められる必要があるため、分担研究者のみならず、多彩な研究協力者、食品会社関係者、行政官等の検討会への参加を要請すべく計画しているが、同時に、低・非・抗う蝕性食品に対する消費者の認識度、理解度が重要との研究会議での議論から、この観点での調査が必要とされた。
公開日・更新日
公開日
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更新日
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