理学療法士等リハビリテーション関連職種の適正配置に関する研究(総括研究報告書)

文献情報

文献番号

200001087A

報告書区分

総括

研究課題名

理学療法士等リハビリテーション関連職種の適正配置に関する研究(総括研究報告書)

課題番号

研究年度

平成12(2000)年度

研究代表者(所属機関)

信川　益明(杏林大学医学部総合医療学教室)

研究分担者(所属機関)

研究区分

厚生科学研究費補助金健康安全確保総合研究分野医療技術評価総合研究事業

研究開始年度

平成10(1998)年度

研究終了予定年度

平成12(2000)年度

研究費

4,000,000円

研究者交替、所属機関変更

研究報告書（概要版）

研究目的

平成9年度厚生行政科学研究事業「理学療法等リハビリテーション関連職種の就業の実態と需給予測」(主任研究者信川益明)では、PT,OTの養成校数、定員、医療施設調査を基に現状を把握し、中長期的なPT,OTの需給の動向について重回帰分析を用いて推計した。しかし今後、平成12年度から実施される介護保険の導入等の環境の変化が予測される。このため全国の関連施設におけるPT,OTの就業人員数、勤務形態、業務内容などの実態調査を行うことが必要である。さらに、これらに基づいた中長期的なPT、OTの需要について試算を行い、質の高い人材確保、効率的な人的資源の配分の観点から、PT、OTの需要のあり方について検討を行うことが必要である。

研究方法

平成10年度厚生科学研究事業では、全国1,050ヶ所の医療機関および社会福祉施設等に対して、PT、OTの就労実態を調査した。平成11年度は、全国 250ヶ所の医療機関および300ヶ所の老人保健施設における就労実態、不足する人材量、チーム医療などの連携の状態、対象疾患に対する病期(急性期、回復期、維持期)の業務分析などの調査、分析を行った。平成12年度は、平成11年度の実態調査結果の集計、分析、検討を行った。また、PT、OT等リハビリテーション関連職種の現場の活動の実態を把握するために、東京都、神奈川県、埼玉県、栃木県などにおいて、リハビリテーション医療に積極的に取り組んでいる大学病院、リハビリテーション専門病院、無床診療所、老人保健施設等について、郵送による質問法及び訪問調査を実施した。

結果と考察

特定機能病院では、PT7.0人・OT2.8人で、病院一般病床のみではPT5.2人・ OT2.7人、病院一般病床プラス療養型病床群ではPT6.3人・OT2.7人、病院療養型病床群のみではPT5.2人・OT5.6人、無床診療所ではPT2.4人・OT0.9人、有床診療所PT0.5人・OT0.5人であった。平均はPT5.6人・OT2.7人でPTはOTの約2倍であった。患者の退院時期についての医師から理学療法士・作業療法士への事前相談については、特定機能病院では132名中、非常によくあると答えたのは2名、時々あるが70名、ほとんどないが57名であった。病院一般病床のみでは117名中、非常によくあると答えたのは23名、時々あるが66名、ほとんどないが21名であった。理学療法士・作業療法士による、外部の施設・家庭に対しての連絡書作成については、特定機能病院では132名中、非常によくあると答えたのは58名、時々あるが64名、ほとんどないが10名であった。病院一般病床のみでは117名中、非常によくあると答えたのは42名、時々あるが63名、ほとんどないが12名であった。当該施設内でのチーム連携については、特定機能病院では132名中、非常によくとれていると答えたのは4名、まあまあよくとれているが31名、普通が47名、あまりとれていないが47名、全くとれていないが1名であった。病院一般病床のみでは117名中、非常によくとれていると答えたのは2名、まあまあよくとれているが27名、普通が54名、あまりとれていないが33名、全くとれていないが1名であった。チーム連携の改善希望については、特定機能病院では、非常に強く望むが55名、少し望むが67名、どちらでもよいが8名、あまり望まないが2名であった。病院一般病床のみでは、非常に強く望むが58名、少し望むが53名、どちらでもよいが5名、あまり望まないが0名であった。ケースカンファレンスの実施状況については、特定機能病院では、全く行われていないが1名、時々行われるが75名、ほとんど行われないが32名であった。病院一般病床のみでは、全く行われていないが6名、時々行われるが64名、ほとんど行われないが7名であった。入院・入所の転帰については、特定機能病院では、在宅からが96名、病院からが28名であった。病院一般病床のみでは在宅からが88名、病院からが26名であった。
退院・退所の転帰については、特定機能病院では、在宅へが47名(35.6%)、転院が81名(61.3%)、老人保健施設が1名(0.7%)であった。病院一般病床のみでは、在宅へが94名(80.3%)、転院が13名(11.1%)、老人保健施設が3名(2.5%)、特別養護老人ホームが2名(1.7%)であった。病院一般病床プラス療養型病床群では、在宅へが82 名(73.2%)、転院6名(5.3%)、老人保健施設が20名(17.8%)であった。病院療養型病床群では在宅へが11名(26.8%)、転院22名(53.6%)、老人保健施設3名(7.3%)であった。無床診療所では、在宅へが5名(22.7%)、特別養護老人ホームが2名(9.0%)であった。 14疾患区分の急性期、回復期、維持期の各期における評価項目、治療目標、治療項目の第1位に挙げたものを各施設別に分類した結果、急性期の施設と維持期の施設で評価項目、治療目標、治療項目の重点が異なってくるのが明らかとなった。訪問した老人保健施設は、入所定員100名、通所定員20名というわが国の一般的な施設といえる。常勤の理学療法士、作業療法士を1名ずつ配置しており、平成10年度調査の常勤理学療法士が配置されていない施設が全体の34.3%、常勤作業療法士が配置されていない施設が全体の35.7%、という結果と比較すると、理学療法士又は作業療法士いずれかを「入所者数と通所者数との合計を100で除した数以上」配置している施設より、対象者へのサービスの質は高いといえる。関連職種が参加する週1回のカンファレンスを実施していることで、両職種の観点から報告される内容を共有する形も可能となっている。平成11年度調査の「ケースカンファレンスの実施」に対する回答結果が、「時々行なわれる」も含めた積極的カンファレンス実施に至っていない施設が約42%という状況からすると、質の維持に努力している事がうかがわれる。

結論

公的介護保険制度が平成12年4月1日から施行されており、施設サービスを担う老人保健施設の役割は今まで以上に重要となろう。調査結果は従来より経験的に指摘されてきた理学療法・作業療法の課題(①理学療法士・作業療法士の配置数が未だ不十分であること、②そのことによって、理学療法・作業療法それぞれの本来的な役割が十分に機能していないこと、③現場での他職種連携が円滑に実施されていないこと)が施設によっては、業務の混乱を来している可能性があることを反映していると考える。当面の対応としては、老人保健施設の人員配置基準の見直しとそれに基づく需給計画の再考が必要と考える。また、それと同時に理学療法士。作業療法士の養成段階における教育の再考、具体的には臨床実習の内容検討なども再検討する必要があろう。