文献情報
文献番号
200000337A
報告書区分
総括
研究課題名
小児糖尿病・生活習慣病の発症要因、治療、予防に関する研究(総括研究報告書)
研究課題名（英字）
-
課題番号
-
研究年度
平成12(2000)年度
研究代表者(所属機関)
松浦 信夫(北里大学医学部小児科)
研究分担者(所属機関)
- 松浦信夫(北里大学医学部小児科)
- 佐々木望(埼玉医科大学小児科)
- 貴田嘉一(愛媛大学医学部小児科)
- 田嶼尚子(東京慈恵会医科大学内科学3)
研究区分
厚生科学研究費補助金 総合的プロジェクト研究分野 子ども家庭総合研究事業
研究開始年度
平成10(1998)年度
研究終了予定年度
平成12(2000)年度
研究費
17,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
小児の糖尿病は1型糖尿病と2型糖尿病に大きく分類される。小児期発症1型糖尿病の治療法は急速に進歩し、その長期予後も改善してきた。しかし、まだ欧米に比し予後不良であるのが事実である。一方、近年食生活習慣の西欧化に伴い、小児期発症2型糖尿病が急激に増加しかつ若年化していると報告されている。これは、日本だけの問題ではなく、世界中の非白人人種一般に大きな問題を投げかけている。幸い我が国においては学校における集団検尿の制度があり、糖尿病を早期に発見が可能である。しかし、検尿、診断、治療、追跡体制が不十分である。せっかく発見された糖尿病児がが適切な治療を受けずに、働き盛りの20から30歳代に重篤な糖尿病性合併症に陥ることが希ではない。また、肥満、高脂血症、高血圧に伴う生活習慣病も確実に増加の傾向があり、心筋梗塞の若年化が大きな問題になっている。1型糖尿病の発症率が少ない反面、それを専門とする小児科医が少なく、その長期予後は欧米に比べて悪いことが明らかにされてきている。このような背景をくい止めるために、またより健全な小児の健康生活を確保するためこの研究班は組織され、実行に移されようとしている。
研究方法
研究班は4つの分担研究から成っている。
1)「小児インスリン依存型糖尿病の実態と治療法、長期予後改善に関する研究」班(分担研究者 松浦信夫)は今年、多施設共同研究の成果を解析した。531例の登録症例で、その病態、成長、重症低血糖、心理的背景などを調査を行うと共に、平均HbA1c8%以上の児に対し、介入試験を行った。インスリン療法、特に強化インスリン療法の確立、その評価のためのHbA1c標準化、コントロール不良例に対する心理的背景の調査、重症低血糖による神経的後遺症、成長障害、心理的な問題に伴うコントロールの悪化、小児科クリニックにおける1型糖尿病児の治療、地域における1型糖尿病自治領の実態などについて小児インスリン治療研究会に登録された患者を中心に研究を進めるている。
2)「小児インスリン非依存型糖尿病の早期発見と治療法、長期予後改善に関する研究」班(分担研修者 佐々木望)は主に2型糖尿病の診断方法としての経口ブドウ糖負荷試験の正常値の検討、学校検尿による尿糖陽性児の疫学、ならびに2型糖尿病痔の治療法、治療の実態を解明すべく研究が続けられた。
3)「小児のライフスタイルの実態、生活習慣病の発症要因、予防に関する研究」班(分担研究者:貴田嘉一)は主に小児の肥満、高血圧、脂肪肝,骨粗鬆症、等の実態を明らかにした後、その評価法を検討してきた。平成12年度は生活習慣病予防のガイドラインの作成に研究班の研究を行なわれた。
4)「小児糖尿病(インスリン依存型糖尿病)の予後に関する疫学研究」(分担研究者:田嶼尚子)はDERI, DIAMOND国際研究を更に発展させ、コホートの追跡調査を継続した。1965年～1979年に18歳未満で診断された小児糖尿病患者1410名を対象に、1995年現在の生存状況及び慢性合併症の発生状況を明らかにすることが継続された。合わせて、大阪地方におけるコホートに対する長期予後の調査、ならびに1980代発症の新コホート立ち上げを行った。
1)「小児インスリン依存型糖尿病の実態と治療法、長期予後改善に関する研究」班(分担研究者 松浦信夫)は今年、多施設共同研究の成果を解析した。531例の登録症例で、その病態、成長、重症低血糖、心理的背景などを調査を行うと共に、平均HbA1c8%以上の児に対し、介入試験を行った。インスリン療法、特に強化インスリン療法の確立、その評価のためのHbA1c標準化、コントロール不良例に対する心理的背景の調査、重症低血糖による神経的後遺症、成長障害、心理的な問題に伴うコントロールの悪化、小児科クリニックにおける1型糖尿病児の治療、地域における1型糖尿病自治領の実態などについて小児インスリン治療研究会に登録された患者を中心に研究を進めるている。
2)「小児インスリン非依存型糖尿病の早期発見と治療法、長期予後改善に関する研究」班(分担研修者 佐々木望)は主に2型糖尿病の診断方法としての経口ブドウ糖負荷試験の正常値の検討、学校検尿による尿糖陽性児の疫学、ならびに2型糖尿病痔の治療法、治療の実態を解明すべく研究が続けられた。
3)「小児のライフスタイルの実態、生活習慣病の発症要因、予防に関する研究」班(分担研究者:貴田嘉一)は主に小児の肥満、高血圧、脂肪肝,骨粗鬆症、等の実態を明らかにした後、その評価法を検討してきた。平成12年度は生活習慣病予防のガイドラインの作成に研究班の研究を行なわれた。
4)「小児糖尿病(インスリン依存型糖尿病)の予後に関する疫学研究」(分担研究者:田嶼尚子)はDERI, DIAMOND国際研究を更に発展させ、コホートの追跡調査を継続した。1965年～1979年に18歳未満で診断された小児糖尿病患者1410名を対象に、1995年現在の生存状況及び慢性合併症の発生状況を明らかにすることが継続された。合わせて、大阪地方におけるコホートに対する長期予後の調査、ならびに1980代発症の新コホート立ち上げを行った。
結果と考察
結果と考案:1)1型糖尿病の実態、治療の分担研究班では①インスリン治療研究会に登録された531例の症例の解析が行われた。年間平均HbA1c8%以上の症例に対するに対する介入試験が行われた。この結果,4回注射法は有意に増加し増加した。特に女子に顕著であった。HbA1c値は低下傾向にあったが、統計学的には有意ではなかった。頻回注射法が多いにも関わらず、女子のHbA1cの平均値は男子に比し有意に高かった。②HbA1cの標準化は標準品であるJDSの供給に限度があるため、凍結乾燥一次標品(MC), 二次標品(SC)を今後の臨床化学国際連合方式のpeptide mappingの一つHPLC-capillary electrophoresis(CE法)で測定した。更に国際的に比較する方法の確立に向け研究が進められた。③重症低血糖症の神経学的後遺症に一つである一過性局在性神経症状(transient focal neurologic deficits: TFND、片麻痺、及び失語症)についての調査が行われ、わが國にもその症例が存在することが明らかにされた。④HbA1c10%以上のコントロール不良例、思春期症例の再度の実態調査が行われ、必ずしも改善されていないことが明らかになり、合併症の進行も見られた。⑤施設間にHbA1c平均値の差につで再度検討が行われた。その背景にある因子解析が行われた。⑥小児科クリニックにおける1型糖尿病児の診療はチーム医療の確立が容易で、良い結果が得られていた。⑦学校・地域の治療の実態が明らかにされ、医師・学校間の密なる連絡の必要性が強調された。
2)2型糖尿病の診断、治療に関する分担研究では①埼玉県、東京都、福岡市、熊本市、地区における発症率ならびにその趨勢が報告された。東京・神奈川等の増加の傾向に対し、熊本、福岡ではそれが顕著でないことが明か視されにされ、地域差の存在が示唆された。尿糖検査で強陽性の児に対するケトン検査は、1型糖尿病児を早く発見するが可能であった。2型糖尿病児の33%が何らかの薬物治療を受けており、治療中断する症例の背景について報告された。
3)生活習慣病に関する分担研究では、ライフスタイルのアセスメントの方法論にそった、予防のためのガイドラインが作成された。今後、予防のためにこれらの児に対する介入方法のシステム化についての研究が必要である。
4)1型糖尿病の長期予後に関する研究では、①1995年現在の生存状況及び慢性合併症の発生状況がほぼ99%明らかにされた。この中で、死亡率に地域差があることが明らかにされた。又、死因としては急性合併症、慢性腎不全によるものが多くが新たに脳・心血管系の死亡の割合が増加してきていた。欧米と同様動脈硬化症による大血管合併症の増加が示唆され、死因も欧米化してきたことが示唆された。②この他大阪地区における小児1型糖尿病慢性合併症のPopulation-basedでの疫学研究が進められた。喫煙、高血圧、高脂血症、学歴の高さと合併症発症率との関係が明らかにされた。④1960、70年代発症の予後調査に加え、80年代発症のコホートの立ち上げが開始された。慈恵会医科大学の倫理委員会の承認を得て、調査票が作成された。心身障害研究班、糖尿病学会データ委員会で登録された症例を基本とする新コホートで、その対象症例数は2,077例である。60,70年代発症群との予後の比較が注目される。
2)2型糖尿病の診断、治療に関する分担研究では①埼玉県、東京都、福岡市、熊本市、地区における発症率ならびにその趨勢が報告された。東京・神奈川等の増加の傾向に対し、熊本、福岡ではそれが顕著でないことが明か視されにされ、地域差の存在が示唆された。尿糖検査で強陽性の児に対するケトン検査は、1型糖尿病児を早く発見するが可能であった。2型糖尿病児の33%が何らかの薬物治療を受けており、治療中断する症例の背景について報告された。
3)生活習慣病に関する分担研究では、ライフスタイルのアセスメントの方法論にそった、予防のためのガイドラインが作成された。今後、予防のためにこれらの児に対する介入方法のシステム化についての研究が必要である。
4)1型糖尿病の長期予後に関する研究では、①1995年現在の生存状況及び慢性合併症の発生状況がほぼ99%明らかにされた。この中で、死亡率に地域差があることが明らかにされた。又、死因としては急性合併症、慢性腎不全によるものが多くが新たに脳・心血管系の死亡の割合が増加してきていた。欧米と同様動脈硬化症による大血管合併症の増加が示唆され、死因も欧米化してきたことが示唆された。②この他大阪地区における小児1型糖尿病慢性合併症のPopulation-basedでの疫学研究が進められた。喫煙、高血圧、高脂血症、学歴の高さと合併症発症率との関係が明らかにされた。④1960、70年代発症の予後調査に加え、80年代発症のコホートの立ち上げが開始された。慈恵会医科大学の倫理委員会の承認を得て、調査票が作成された。心身障害研究班、糖尿病学会データ委員会で登録された症例を基本とする新コホートで、その対象症例数は2,077例である。60,70年代発症群との予後の比較が注目される。
結論
1)新しい診断基準に基ずく小児における経口ブドウ糖負荷試験の正常値が多数例の解析で明らかになった。2)1型糖尿病研究班でHbA1cの標準化に基づいた多施設共同研究の成果が明らかにされた。3)2型糖尿病の頻度が明らかにされ、治療法の解析が行われた。4)生活習慣病研究班では予防のガイドラインが作成された。5)予後に関する研究班では脳・血管系疾患の死因の増加が示唆された。80年代発症群の新コホートが立ち上げられた。
公開日・更新日
公開日
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更新日
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