障害児等に対する水中運動を活用したリハビリテーション・プログラムの開発及び評価に関する実践的研究(総括研究報告書)

文献情報

文献番号

200000286A

報告書区分

総括

研究課題名

障害児等に対する水中運動を活用したリハビリテーション・プログラムの開発及び評価に関する実践的研究(総括研究報告書)

課題番号

研究年度

平成12(2000)年度

研究代表者(所属機関)

小野寺　昇(川崎医療福祉大学)

研究分担者(所属機関)

末光茂(社会福祉法人旭川荘医療福祉センター)
中島洋子(社会福祉法人旭川荘自閉症幼児通所訓練部バンビの家)
宮地元彦(川崎医療福祉大学)

研究区分

厚生科学研究費補助金総合的プロジェクト研究分野障害保健福祉総合研究事業

研究開始年度

平成11(1999)年度

研究終了予定年度

平成13(2001)年度

研究費

4,000,000円

研究者交替、所属機関変更

研究報告書（概要版）

研究目的

水の浮力を利用した水中運動は、高齢者や心身の障害を有する者に対する機能訓練の手段として広く行われるようになってきたが、その効果については、科学的根拠に基づく評価が十分なされていないのが現状である。実践的研究は、心身障害児者施設等と大学が共同して障害児者に対し水中運動によるリハビリテーション・プログラムを提供して、その効果を適切に評価し、より効果的なプログラムについて検討を行うものである。これまで実践における統計的な改善の具体的な評価に関して情報が少ないのが現状である。今回経時的な変化を詳しく分析可能な記録を得ることとした。これらの資料から水中運動実践の効果と評価の妥当性を明らかにするために以下の4つの研究課題を設定した。1,重症心身障害児・者における水中運動の効果　2,早期療育機関での水泳療育の実践　3,障害者のリハビリテーションとしての水中運動プログラムの開発　4,障害児者への呼吸循環機能に及ぼす水中運動の効果。本研究の参加者については、ヘルシンキ宣言の趣旨に沿って研究の目的、方法、期待される成果、不利益がないこと、危険性を十分排除した環境とすること、そして救急体制について十分な説明を行い、研究参加の同意を得た。

研究方法

1,重症心身障害児・者における水中運動の効果:旭川荘療育センター児童院に入所する230人、年齢は1歳から65歳まで、平均36歳であった。表情、動き、楽しみ方、水泳技能、常同行動の5項目について評価した。2,早期療育機関での水泳療育の実践:対象は、平成12年度バンビの家の水泳教室に10回以上の参加のあった幼児10人(男児7人、女児3人)。診断名は全員広汎性発達障害。生活年齢は3才7ヶ月～5才8ヶ月。IQ　33-90。個々の水泳技能のうち、a水中歩行,b 腰掛けキック,cロングビーチ,d板キック,e背浮きの5点について、指導の前後を評価した。さらに、個々の対象児の技能獲得状況をもとに、グルーピングを行い、グループ別のその特性について検討した。3,障害者のリハビリテーションとしての水中運動プログラムの開発:自閉症圏の障害をもつ児童16名(年齢7.9歳±1.8、身長127.8cm±10.3、体重28.9kg±12.4)を対象とした。毎月2回、第2,4土曜日の午前10時から正午まで行った。1年を4期にわけた。水温は、30-31℃、室温28～30℃であった。参加児童の延べ人数は、192人であった。同数の保護者が参加した。補助指導員の延べ人数は、276人であった。評価項目に従って3段階の評価を行った。第1期から第4期の平均値を算出した。各平均値を用いてノンパラメトリックの分散分析を行った。4,障害児者への呼吸循環機能に及ぼす水中運動の効果:心拍変動スペクトル解析を用いた。この方法によって非侵襲的に心臓自律神経系調節を評価できる。自律神経系活動の分析に基づき最高酸素摂取量を推定した。

結果と考察

1,重症心身障害児・者における水中運動の効果:平成12年6月22日から8月31日までの間に30回実施した。平均0.95回であった。「表情」では、寝たきり群は快表情がみられた。移動可能群ではダイナミックに感情を表していた。「動き」は、寝たきり群で顔洗いを嫌がらずできることが最も多いのに対し、移動可能群では更に積極的に水で遊ぼうと行動することが多かった。「楽しみ方」は、寝たきり群ですべての対象者が何らかの楽しみ方ができた。「水泳技能」では、寝たきり群はほとんどが浮き輪をつけて仰向けで浮くことができた。一方移動可能群は、浮き輪をつけることにより伏臥
位姿勢や垂直姿勢をとることができた。一般的健康状態が不安定となりがちな重症心身障害・者が対象となるため、活動前はもとより活動中の健康チェック、観察は欠くことができない。寝たきりの状態の対象者と、比較的運動の制約が少ない対象者では、水中活動の反応性や楽しみ方に違いが現れた。このことは、活動のねらいを区別して考える必要があり、そこで行われる展開のしかた、使用する教具・教材などを改めて吟味する必要があると考えられる。感覚刺激に対する過敏の可能性もあり、これらを配慮したプログラムを考慮する必要がある。2,早期療育機関での水泳療育の実践:(1)開始当初より高い水泳技能水準を示し安定している群:A群に該当は3人であった。3人とも各技能の獲得状況が指導開始当初より良好であった。(2) 水泳技能が順次右上がりに順調に伸びた群:B群は経験を重ねることにより技能を獲得することができるようになった。(3) 個々の水泳技能間のばらつきがある群:C群は2人であった。2人とも技能間で獲得状況が上限に達しているものと全くしないものとの格差が大きく、共通して苦手な技能の獲得状況は開始当初から終了時まで全く変化がみられなかった。(4) 水泳技能が毎回同じように発揮できず不安定な群:D群該当は2人であった。年間を通して順調に獲得できている技能が無かった。水中運動の技能のねらいと実施に際しての配慮:水中歩行の実態として、言語指示の理解が低いC,D群では、前方に倒れ込んだり、感覚遊びに変わってしまう場合がある。水中歩行の距離、ゴールの明確さ、ゴールした後の見通しなどを本人に分かりやすく示す工夫が必要である。ビート板キックでは、各動作を分解し、スモールステップを組んで実施する工夫が必要である。背浮は子どもにとってはモデルがみえにくく、仰向きの姿勢は無防備で不安を引き起こしやすいと考える。「抱かれての浮き」の経験を多く積み、首の持ち上げや平衡反応を十分導いてからすすめる工夫が必要である。腰掛けキックは、キックの数きめや、音楽を取り入れるなど、楽しみがもて、子どもにわかる「見通し」を用意する工夫が必要である。3,障害者のリハビリテーションとしての水中運動プログラムの開発:第1期の平均値は2.30点、第2期は2.58点、第3期は2.50点、第4期は2.51点であった。第1期と第2、3、4期の間に有意な差(p< 0.01)が認められた。第2期の評価点の有意な向上は、課題学習のねらいが達成されたことを示唆する。浮力水着の導入により浮くことの安心感が水泳技能習得に大きく貢献したと考えられた。リズム体操は模倣が得意な対象児童にとって課題習得に効果的であったと考えられた。水中でのリズム体操は、陸上では困難な姿勢を維持させ、平衡能の改善と模倣の習得を促進させたと考えられる。陸上の心拍数は98±11拍/分、水中立位の心拍数は82±16拍/分であった。1%水準で有意な減少であった。水中では、一回拍出量が増大するので心拍数が減少する。対象児童においても同様の傾向が確認されたのは初めてである。第4期の評価点も第2期、第3期と有意な差がなかった。このことは、成果が定着したことを示唆する。特に浮力水着の着用とリズム体操の導入によって課題学習の成果が著しく現れたことは、課題学習プログラムの有効性を示すものとして今後の展開に大きな展望が開けた。水中平均台、水中かご入れ等の楽しみを加えたプログラムを実践したところ課題学習習得の効果が著しいことが明らかになり、音響等の補助、浮力水着での浮く体験等の楽しみが成果に結びついたと考えられた。第4期では水への適応を評価するために心拍数を確認した。すべての対象者において水中での心拍数減少を確認した。このことはプログラム作成に水の効果をこれまで以上に結び付けることができると考えられた。4,障害児者への呼吸循環機能に及ぼす水中運動の効果:低周波成分は他の条件と比較して有意に高かった。一回換気量の増加により呼気I末CO2濃度の有意な低下とともに心拍数の有意な増加がみられた。
体重当たりの最高酸素摂取量とLF/HF(r=0.30)ならびにHF( r=0.37)との間には、それぞれ有意な相関が観察された。体重当たりの最高酸素摂取量を従属変数とし、HFとLF/HFを独立変数とするステップワイズ回帰分析の結果、HFのみが独立変数として採用された。HFと体重当たりの最高酸素摂取量との間の相関係数は0.37で、決定係数は0.13であった。心臓副交感神経活動の指標であるHFは、超音波エコー法による心臓及び大動脈形態観察を併用することで、精度の高い予測が可能となることが示唆された。今後、自閉症児の高次中枢活動と自律神経活動との関連について更なる検討が必要であると考えられる。心拍変動スペクトル解析法はこのことが可能な指標であると考えられる。

結論

一連の研究によって水の刺激が障害児者の表情、動き、バランス能の改善に効果を及ぼすことが示唆された。特に目標とするプログラムとその成果が一致し、評価の妥当性が示唆された。これらのことから障害児等に対する水中運動を活用したリハビリテーション・プログラムを実践できる施設と体制の確保が望まれる。