EBMを指向した「情報科学センター」機能の設置効果に関する研究

文献情報

文献番号
200000040A
報告書区分
総括
研究課題名
EBMを指向した「情報科学センター」機能の設置効果に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成12(2000)年度
研究代表者(所属機関)
丹後　俊郎(国立公衆衛生院)
研究分担者(所属機関)
  • 津谷喜一郎(東京医科歯科大学)
  • 久繁哲徳(徳島大学医学部)
  • 曽根智史(国立公衆衛生院)
  • 廣瀬美智代(国立公衆衛生院)
  • 磯野威(国立公衆衛生院)
研究区分
厚生科学研究費補助金 行政政策研究分野 厚生科学特別研究事業
研究開始年度
平成12(2000)年度
研究終了予定年度
平成13(2001)年度
研究費
4,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書（概要版）

研究目的
近年、インターネットの爆発的な普及にともなって、日本でもEBMが急速に発展,普及しようとしている。本研究の目的はEBMを指向した「情報科学センター」の設置運用が社会的な効果をいかにもたらし、どのような存在理由をもちうるかを、英米を中心とした関連組織・機能を調査することより検討することにある。情報基盤整備の中でも有効性の最も高い情報源として「Cochrane Library」、「Best Evidence」、「ACP Journal Club」などの臨床現場で使われているものが整備を進めている。また、それらを支えるNLM(National Library of Medicine)の作成提供するMEDLINEなどの社会的な情報基盤の存在はあまりにも大きい。保健医療福祉分野において、確かな情報の与える社会的な影響を効果として評価することは情報基盤を今後整備する上で有効な判断材料を提供するうえで重要である。
研究方法
MEDLINE, JMEDICINE、医学中央雑誌などのデータベースによりEBM関連文献を収集する。収集した文献を総合的に検討し、事例とすべき調査対象エリア、機関などを絞り込む。選択した調査対象機関の現地調査を行い、構築しているデータベース、提供体制、利用方法、利用コスト、利用効果、今後の計画などを調査する。それと平行して、EBMに造詣の深い研究者を米国、中国などから招待し、EBM関連の組織の形成過程と問題点などに関して意見交換をするとともにシンポジウムを開催する。これらの調査結果をもとに情報提供機能の評価、および、社会的効果などの評価方法、評価基準などを研究し、日本におけるEBMを指向した「情報科学センター」設置の妥当性を検討する。
結果と考察
海外の関連機関として米国、英国、それに最近進展めざましい中国における代表的な機関を調査した。米国においては国立医学図書館(NLM)、厚生省医療研究・品質局(AHRQ)により、アクセス性の高い網羅的な情報基盤(PubMED, MEDLINEplus)とガイドラインのクリアリング機能(NGC)が形成されている。一次情報の網羅的な収集・保存、検索システム、二次情報から一次情報へのリンク、用語解説案内、問い合わせ対応(CustQ)など臨床医、研究者、患者家族などの一般利用者向けの情報提供サービスを展開している。AHRQでは医師会、研究教育機関などと協力し、全米12カ所のEBM実施センター(EPC)でエビデンスレポートの作成、更新を進めている。米国においてEBMを支えている情報センターはNLMであるといってよい。英国は国営保健事業(NHS)がコクランセンター(1992)、レビュー普及センター(NHS CRD 1994)、良質な医療研究所(NICE 1997)などをEBMのための拠点に設置し、医療提供者側の意志決定や説明責任をサポートする目的で運営されている。それによって保健医療の効果的かつ効率的な運用の基盤としている。特に情報センター機能としてはインターネットを意識した「National electric Library for Healthcare(NeLH)」(2000)を設立し、NHSの情報戦略(厚生白書新NHS:現代的で信頼できる))のプログラムのもとに臨床医、経営管理者、国民、患者を対象に情報サービスを展開している。中国においては、1996年にはEBMを推進する組織は存在しなかったが、現在では幾つかの研究機関、組織がEBMの推進に直接的に係わっている。そのひとつは1999年に中国健康省に承認されてオープンしたWest China University の臨床疫学ユニットと連携した中国コクランセンターである。他の複数の大学にも中国コクランセンターとネットワークで結ばれているEBMの推進組織がある。このような発展の背景には中国健康省のスタッフのEBMへ
の関心とその必要性への理解があった。政府主催のEBMのシンポジウムも開催されている。中国では、国、大学、個人が連携してEBMを推進させるネットワークが有効に機能しているように思われた。日本における「情報科学センター」設置の社会的効果、役割、機能についてはこれらの調査結果を踏まえ、その必要性は高く、効果は大きいと評価した。ただ、その方向性としては、各分担研究者の意見として、複数の可能性を示した。
結論
英米においてはEBMを支える情報基盤の整備が急速に進み、インターネットを介して臨床医、研究者、患者家族、一般への情報提供が確立されている。それぞれの施策の違いはあるが、網羅的な情報の収集、統合、評価、DB化を民間、国がそれぞれの役割を協調の中で進めている。中国においても、基盤整備はまだまだであるが、政府、大学が協力して進展につとめている。日本においてもEBMを推進するために、一次情報(雑誌論文)の網羅的な収集蓄積体制、それらを検索するための二次情報(医学中央雑誌など)の充実、システマティックレビュー体制の確立、利用層に応じた情報源の構築、身近な提供体制(ネットワーク)の整備などが明確な課題となった。それらを円滑に運営するための企画調整機能、情報収集提供体制、情報評価機能(システマティックレビュー)、そして共同事業として作成されるデータベースの構築・更新体制を運用する「EBM情報センター」の確立が日本において急務と考えられる。

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