文献情報
文献番号
199900909A
報告書区分
総括
研究課題名
周産期管理における遠隔医療システムの開発と臨床応用(総括研究報告書)
課題番号
-
研究年度
平成11(1999)年度
研究代表者(所属機関)
北川 道弘(国立大蔵病院)
研究分担者(所属機関)
研究区分
厚生科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 医療技術評価総合研究事業
研究開始年度
平成10(1998)年度
研究終了予定年度
平成11(1999)年度
研究費
3,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
昨年にひきつづきハイリスク妊婦を対象に在宅妊婦管理を継続施行した。そしてハイリスク妊婦の異常を早期に発見し事故を未然に防止することが可能かに重点をおいて検討を行った。また本システムを広く一般臨床に応用するためには診療報酬の問題は大きな障害であり、適切な料金設定を試みた。
研究方法
入院管理を行ったハイリスク妊婦で経過良好にて退院となった妊婦22例を対象とした。入院中に本人および家族に充分な説明を行い同意を得ておいた。対象妊婦は切迫早産8例、糖代謝異常妊婦3例、子宮筋腫合併妊婦3例、前置胎盤2例、母体心疾患2例(VSD)、甲状腺疾患合併妊婦、単一臍帯動脈、胎児心疾患(拡張型心筋症)、高位脊髄損傷妊婦各1例の合計22例である。これらの妊婦に対し、退院後週1回問診および経過報告を受け、CTGモニターの診断を行い、有用性の検討を行った。また、診療報酬は医事課と頻回の検討を行い保険点数をもとに料金設定を行った。
結果と考察
今回22例のハイリスク妊婦を対象に検討を行ったが22例中2例において母児のリスクを未然に防ぐことが可能であったことは大きな意味を持ち、今後このシステムの発展する際においての大きなbenefitと考える。また妊婦側でもいつでも病院とつながっているという安心感があり、このシステムを利用したいと考えている妊婦が多数認められた。現在、このシステムを用いた一般臨床を開始するよう準備中である。また、診療報酬は1回の交信を2,850円としその精算根拠は尿検査、再診料、陣痛・胎児心拍数図の保険点数より算出した。また、機器本体の貸与料は5ヶ月間使用して、20,000(原価償却を含め)とし、価格の多寡について現在検討中である。
結論
今回、開発した周産期遠隔医療支援システムは正常妊婦はもとよりハイリスク妊婦の在宅管理においても高い信頼性、安全性、有用性が確認され、今後益々発展する分野と考えられた。
公開日・更新日
公開日
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更新日
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