小児糖尿病・生活習慣病の発症要因、治療、予防に関する研究

文献情報

文献番号
199900307A
報告書区分
総括
研究課題名
小児糖尿病・生活習慣病の発症要因、治療、予防に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成11(1999)年度
研究代表者(所属機関)
松浦 信夫(北里大学医学部小児科)
研究分担者(所属機関)
  • 松浦信夫(北里大学医学部小児科)
  • 佐々木望(埼玉医科大学小児科)
  • 貴田嘉一(愛媛大学医学部小児科)
  • 田嶼尚子(東京慈恵会医科大学内科学3)
研究区分
厚生科学研究費補助金 総合的プロジェクト研究分野 子ども家庭総合研究事業
研究開始年度
平成10(1998)年度
研究終了予定年度
平成12(2000)年度
研究費
17,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
小児の糖尿病は1型糖尿病と2型糖尿病に大きく分類される。白人を中心とした欧米社会においては小児の2型糖尿病は非常にまれな疾患であり、小児糖尿病は1型糖尿病を指すのが一般である。小児期発症1型糖尿病の治療法は急速に進歩し、その長期予後も改善してきた。一方、近年食生活習慣の西欧化に伴い、小児期発症2型糖尿病が急激に増加しかつ若年化していると報告されている。これは、日本だけの問題ではなく、韓国、中国、南太平洋諸島の諸国、アメリカにおける非白人小児においても見られ、東洋系、ヒスパニック人種一般に大きな問題を投げかけている。幸い我が国においては学校における集団検尿の制度があり、糖尿病を早期に発見が可能である。しかし、検尿、診断、治療、追跡体制が不十分である。せっかく発見された糖尿病児がが適切な治療を受けずに、働き盛りの20から30歳代に重篤な糖尿病性合併症に陥ることが希ではない。また、肥満、高脂血症、高血圧に伴う生活習慣病も確実に増加の傾向があり、心筋梗塞の若年化が大きな問題になっている。アメリカが国を挙げて取り組んできた、若年発症の動脈硬化症の問題が今我が国で急速に進行する気配がある。1型糖尿病の発症率が少ない反面、それを専門とする小児科医が少なく、その長期予後は欧米に比べて悪いことが明らかにされてきている。このような背景をくい止めるために、またより健全な小児の健康生活を確保するためこの研究班は組織され、実行に移されようとしている。
研究方法
研究班は4つの分担研究から成っている。
1)「小児インスリン依存型糖尿病の実態と治療法、長期予後改善に関する研究」班(分担研究者 松浦信夫)は主に1型糖尿病の実態、疫学を明らかにし、治療の中心であるインスリン療法、特に強化インスリン療法の確立、その評価のためのHbA1c標準化、診断法としての新しい自己抗体測定法の検討を中心に研究が進められる。治療の課程で問題になる重症低血糖、Dead in bed syndrome、成長障害、心理的な問題に伴うコントロールの悪化、その背景を研究者の症例、並びに小児インスリン治療研究会に登録された患者を中心に研究を進めるている。
2)「小児インスリン非依存型糖尿病の早期発見と治療法、長期予後改善に関する研究」班(分担研修者 佐々木望)は主に2型糖尿病の疫学、病態、治療法、長期予後の改善を目指して研究が進められる。対照となる症例は学校における集団検尿で発見される尿糖陽性児であり、このスクリーニング方法、診断方法、治療法の確立を行う。協力者は何れも、一定の地域でこの問題に深く関わってきた先生方であり、従来の研究に加え班員で共同研究を組むことで、更に大きな対象が把握され、貴重な所見が得られることが期待される。
3)「小児のライフスタイルの実態、生活習慣病の発症要因、予防に関する研究」班(分担研究者:貴田嘉一)は主に小児の肥満、高血圧、脂肪肝,骨粗鬆症、耐糖能障害の疫学、病態、治療法を確立し、その改善に努める。研究方法としては①一定地域に於ける生活習慣病の疫学的研究、②小児血圧の基準値の設定、③骨粗鬆症の実態、予防法、④肥満に伴う脂肪代謝異常の病態、食事療法に関する研究を研究目的として研究計画が立てられた。
4)「小児糖尿病(インスリン依存型糖尿病)の予後に関する疫学研究」(分担研究者:田嶼尚子)はDERI, DIAMOND国際研究を更に発展させ、コホートの追跡調査を継続した。1965年~1979年に18歳未満で診断された小児糖尿病患者1410名を対象に、1995年現在の生存状況及び慢性合併症の発生状況を明らかにすることである。
結果と考察
結果と考案:1)1型糖尿病の実態、治療の分担研究班では①群馬県、新潟県、西四国、北海道における疫学研究が行われた。②HbA1cの標準化は施設間の変動が3%以内にすることが可能になった。更に国際的に比較する方法の確立に向け研究が進められた。③重症低血糖症の発症に次いでDead in bed syndromeの調査が行われ、わが國にもその症例が存在することが明らかにされた。④HbA1c10%以上のコントロール不良例、思春期症例の心理検査が行われ、病気の受け入れを含め精神的な問題が明らかになった。⑤施設間にHbA1c平均値に大きな差が認められた。
2)2型糖尿病の診断、治療に関する分担研究では①埼玉県、東京都、三重県、福岡市、熊本市、高知県に於ける2型糖尿病の診断、病因、疫学的研究が行われた。熊本市で唯一増加の傾向がないことが示された。②東京都で肥満児検診から見た2型糖尿病の疫学が調査され、学校検尿より発見頻度の高いことが示された。③横浜市で発見だれた小児耐糖能障害の予後が検討され、2型糖尿病に進行する割合が多いことが明らかになった。、東京都日大病院小児科における若年発症2型糖尿病の長期経過、管理成績が調べられた。1型糖尿病に比し困難さが明らかにされた。
3)生活習慣病に関する分担研究では、ガイドライン作成のためのライフスタイルのアセスメントの方法論が検討された。すなわち、①肥満、高脂血症、高血圧、耐糖能、骨塩量のアセスメント、②食生活、運動習慣のアセスメント,③アセスメントに対する介入方法のシステム化について、各研究者が調査研究した。年齢、性が異なる小児においては、肥満の定義一つをとっても評価が困難である。成人で用いられているBMIをそのまま用いることは不可能である。今回の検討で、肥満度に比して計算しやすいBMI評価する場合、各年齢、性別の正常値の基準を用意することにより、BMIをこの評価に使用出来ることを明らかにした。同様のことで各指標のアセスメント方法が提示された。
4)1型糖尿病の長期予後に関する研究では、①1995年現在の生存状況及び慢性合併症の発生状況を明らかになった。この中で、死亡率に地域差があることが明らかにされた。又、死因としては急性合併症、慢性腎不全によるものが多く、地域における医療環境が死亡率の地域差を反映していることが示唆された。②特にフインランドとの死因の比較では日本における腎症の割合が高く、フインランドにおける事故・自殺、心・脳血管疾患が多いのと対症的であった。③この他大阪地区における小児1型糖尿病慢性合併症のPopulation-basedでの疫学研究が進められた。喫煙、高血圧、高脂血症、学歴の高さと合併症発症率との関係が明らかにされた。④1960、70年代発症の予後調査に加え、80年代発症のコホートの立ち上げが開始された。心身障害研究班、糖尿病学会データ委員会で登録された症例を基本とする。
結論
1)1型糖尿病研究班でHbA1cの標準化、疫学、インスリン治療に伴う心理、成長の問題点などが明らかにされた。2)2型糖尿病研究班で学校検尿健診システム確立が進められた.3)生活習慣病研究班では肥満、高脂血症、高血圧、骨粗鬆症の評価、介入方法のアセスメント方法が確立された。。4)1型糖尿病の予後に関する研究班では死因に地域差のあることが明らかになった。1980年代発症群の新しいコホートが立ち上げられた。

公開日・更新日

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