文献情報
文献番号
201924001A
報告書区分
総括
研究課題名
食品由来が疑われる有症事案に係る調査（食中毒調査）の迅速化・高度化に関する研究
課題番号
H29-食品-一般-001
研究年度
令和1(2019)年度
研究代表者(所属機関)
大西 真(国立感染症研究所 細菌第一部)
研究分担者(所属機関)
- 林 哲也(九州大学 大学院医学研究院)
- 大岡 唯祐(鹿児島大学 大学院医歯学総合研究科)
- 鈴木 匡弘(藤田医科大学 医学部)
- 砂川 富正(国立感染症研究所 感染症疫学センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 食品の安全確保推進研究
研究開始年度
平成29(2017)年度
研究終了予定年度
令和1(2019)年度
研究費
27,600,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
食中毒の迅速な探知を実施するため、全国地方衛生研究所（地衛研）と国立感染症研究所は腸管出血性大腸菌(EHEC)分離株の分子型別が実施されてきた。IS-printing (IS-P)法とMLVA法が感染研と一部の地衛研で実施可能となっている。これらの方法の対象範囲を拡大するとともに、新規簡易迅速型別法(PCR-based ORF typing, POT法)をEHECにも利用可能とすることで、より迅速で高精度の解析手段の開発を目標とする。また、わが国では分子型別法データと疫学情報との統合が困難となっているため、分子型別法の結果と疫学情報を効率良く簡便に統合するシステムも合わせて開発することを目的とした。
研究方法
迅速型別法に関して、昨年度までに開発した系について複数の地方衛生研究所に試行を依頼し、その精度等を検討した。問題点の抽出、評価がなされた。新規の検査系開発プログラムを開発した。高精度な比較手法であるMLVA法の対象を拡大した方法も実践で活用し、その評価を行った。MLVA-NESIDデータ突合プログラムの実際に使用し、また広域散発事例探知システムを試行させた。
結果と考察
EHEC O121, O103, O111に対するIS-P法およびPOT法の開発が進められ、地方衛生研究所における試行を経て、開発が終了した。MLVA43法は実証が行われ利用可能であることが示された。POT法においては、O121及びO157以外の多様な血清型において良好な菌株識別能力を実現した。NESIDの過去データから算出したベースラインとの比較により、2018年に開発した広域事例疑い探知システムの改良を行い、2019年6月より本格的に稼働させた。主な改良点は、2018年データを用いた試行結果から、発生頻度を考慮しつつ迅速に情報提供を行うためのアラート閾値を設定したことである。結果として、6月以降に計4回厚生労働省の関係部局への情報提供を行い、調査へとつなげた。
結論
MLVA43法およびIS-PとPOT法の組み合わせにおいて様々な施設で解析が可能となり、NESIDデータを用いた広域散発事例の早期探知と組み合わせることで、広域集団事例の発生時にも迅速な対応の準備が完了したと考えられる。
公開日・更新日
公開日
2020-06-02
更新日
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