認知症リスクに対する聴覚認知検査の妥当性の検証

文献情報

• 文献番号: 201917005A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 認知症リスクに対する聴覚認知検査の妥当性の検証
• 課題番号: H30-認知症-一般-002
• 研究年度: 令和1(2019)年度
• 研究代表者(所属機関): 土井 剛彦(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター 老年学・社会科学研究センター 予防老年学研究部 健康増進研究室)

研究分担者(所属機関)

• 島田　裕之(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター・老年学・社会科学研究センター)
• 李　相侖（イ　サンユン）(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター　老年学・社会科学研究センター　予防老年学研究部　長寿コホート研究室)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 認知症政策研究
• 研究開始年度: 平成30(2018)年度
• 研究終了予定年度: 令和1(2019)年度
• 研究費: 4,818,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

認知症の危険因子は、短い教育歴、高血圧、糖尿病、うつ、低活動など幅広く、なかでも修正可能な要因に着目することが重要であるとされ、難聴もその一つであると認識された。難聴高齢者は、騒音下における単語聴取が難聴のない高齢者と比較して低下しており、聴覚処理を要する認知課題を含めた検査を行う事で効果的なスクリーニングを実施できる可能性がある。また、認知症のリスクに対するスクリーニングを実施することを考慮すると、聴取可能な音の閾値を用いるよりは認知的負荷のある課題設定が望ましいと考えられる。これらのことを考慮し、本研究は、簡便に実施できる認知症のリスク評価の開発のために聴覚認知検査の開発を行い、妥当性の検討ならびにデータベースの構築を目的とした。今年度においては、2018年度に実施した調査と合わせて4,000名のデータベース構築に向けて調査をし、認知機能との関連性を検討した。さらに、昨年度作成した検査の内容を再検討するとともに、昨年度の対象者において、検査のスコアと1年後の認知機能の関連性を縦断的に検討した。

研究方法

対象は65歳以上の高齢者とした。聴覚に関する測定項目は、純音聴力検査および3種類の聴覚認知検査とした。聴覚認知検査は、検査1として、同一カテゴリー（主カテゴリー）の単語の中に異なるカテゴリー（干渉カテゴリー）の単語が出てきた場合に、画面のボタンを押して反応する課題を用いた。さらに、検査2として、検査1と同様の課題を行いつつ、干渉カテゴリーとして出てきた単語の個数を回答させる課題を実施した。今年度においては、さらに検査を追加した。検査2の単語選択は、検査2において干渉カテゴリーとして出てきた単語を記憶し、表の中から選択する課題とした。検査3は、文章中に含まれる特定の「かな」の個数を回答する「かなひろい」検査であり、２種類の個数の検査を実施した。検査1、検査2、検査2の単語数、検査2の単語選択、検査3の5種類の検査に対して、各検査から得られる指標のzスコアを算出し、z < -1.5の場合を低下と判定した。認知機能はタブレット型PCを用いた評価ツールであるNational Center for Geriatrics and Gerontology-Functional Assessment Toolを用いて評価した。各検査の低下の有無および低下個数と認知機能低下の関連性を検討するために、ロジスティック回帰分析を実施した。また、縦断分析のための1年後の再検査を実施し、昨年度対象者を聴覚認知検査の低下の有無によって群分けし、ベースライン時および再検査（追跡）における認知機能について、対応のないt-検定を用いて群間比較した。

結果と考察

2019年度は2,007名が参加し1,929名が聴覚認知検査および認知機能検査を完遂した。除外基準に該当した者を除外し、1,853名の結果をデータベースに追加し、昨年度と合計して3,842名（平均年齢71.4歳、男性42.4%）のデータベースを構築することができた。各検査から得られる指標において認知機能低下に対するロジスティック回帰分析の結果、年齢・性別・教育歴で調整したモデルにおいても、すべての検査スコアが認知機能低下と有意な関連を示した（p<0.001）。さらに、聴覚認知検査の低下個数を独立変数としたロジスティック回帰分析の結果、聴覚認知検査スコアの低下個数の増加に伴いオッズ比が高く、調整モデルにおいても同様であった（p<0.001）。昨年度の対象者の中からランダムに抽出した者を対象に、1年後の再調査を実施し、ベースラインの検査時点の年齢、性別、教育歴、認知機能を予測変数とするプロペンシティスコアマッチングによって対象者を抽出した結果、各群109名が抽出された。ベースラインにおいてはすべての認知機能で有意な差は認めなかったが、追跡時点においては、ベースラインで聴覚認知検査に低下を認めた群が、単語即時再認課題（p=0.044）および単語記憶の合計点（p=0.036）において有意に低値を示し、聴覚認知検査が将来の認知機能においても関連することが示唆された。以上より、本研究で作成した聴覚認知検査は、認知症の早期発見のために重要な認知機能低下をスクリーニングするための有用な検査となりうると考えられる。

結論

本研究により、開発した聴覚認知検査と認知機能検査の約4,000名にわたるデータベースを構築した。各検査スコアの低下が認知機能の低下と有意な関連性を示し、さらに低下個数の増加に伴い認知機能低下のオッズ比の上昇がみられた。また、聴覚認知検査のスコア低下と1年後の認知機能において関連が示唆された。本評価ツールは、タブレット端末を利用した対象者本人が検査を実施できる評価ツールであり、地域において簡便に実施可能なものとなり得ると考える。

公開日・更新日

• 公開日: 2020-11-18
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201917005B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 認知症リスクに対する聴覚認知検査の妥当性の検証
• 課題番号: H30-認知症-一般-002
• 研究年度: 令和1(2019)年度
• 研究代表者(所属機関): 土井 剛彦(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター 老年学・社会科学研究センター 予防老年学研究部 健康増進研究室)

研究分担者(所属機関)

• 島田　裕之(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター　老年学・社会科学研究センター)
• 李　相侖（イ　サンユン）(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター　老年学・社会科学研究センター　予防老年学研究部　長寿コホート研究室)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 認知症政策研究
• 研究開始年度: 平成30(2018)年度
• 研究終了予定年度: 令和1(2019)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

認知症の危険因子は、短い教育歴、高血圧、糖尿病、うつ、低活動など幅広く、なかでも修正可能な要因に着目することが重要であるとされ、難聴もその一つであると認識された。難聴高齢者は、騒音下における単語聴取が難聴のない高齢者と比較して低下しており、聴覚処理を要する認知課題を含めた検査を行う事で効果的なスクリーニングを実施できる可能性がある。また、認知症のリスクに対するスクリーニングを実施することを考慮すると、聴取可能な音の閾値を用いるよりは認知的負荷のある課題設定が望ましいと考えられる。本研究は、簡便に実施できる認知症のリスク評価の開発のために聴覚認知検査の開発を行い、妥当性の検討ならびにデータベースの構築を目的とした。4,000名のデータベース構築に向けて調査（高齢者機能健診）を実施し、認知機能との関連性を検討した。さらに、初年度の参加者を対象とした再検査により、検査スコアと1年後の認知機能の関連性を縦断的に検討した。

研究方法

対象は65歳以上の高齢者とした。聴覚に関する測定項目は、純音聴力検査および3種類の聴覚認知検査とした。聴覚認知検査は、検査1として、同一カテゴリー（主カテゴリー）の単語の中に異なるカテゴリー（干渉カテゴリー）の単語が出てきた場合に、画面のボタンを押して反応する課題を用いた。さらに、検査2として、検査1と同様の課題を行いつつ、干渉カテゴリーとして出てきた単語の個数を回答させる課題を実施した。2019度には、さらに検査を追加した。検査2の単語選択は、検査2において干渉カテゴリーとして出てきた単語を記憶し、表の中から選択する課題とした。検査3は、文章中に含まれる特定の「かな」の個数を回答する「かなひろい」検査であり、2種類の個数の検査を実施した。5種類の検査に対して、各検査から得られる指標のzスコアを算出し、z<-1.5の場合を低下と判定した。認知機能はタブレット型PCを用いた評価ツールであるNational Center for Geriatrics and Gerontology-Functional Assessment Toolを用いて評価した。各検査の低下の有無および低下個数と認知機能低下の関連性を検討するために、ロジスティック回帰分析を実施した。また、縦断分析のための1年後の再検査を実施した。2018年度対象者を聴覚認知検査低下の有無によって群分けしたうえでランダムサンプリングし、291名が参加した。プロペンシティスコアによるマッチングを行い、ベースライン時および再検査（追跡）における認知機能について、対応のないt-検定を用いて群間比較した。

結果と考察

2018年度は2,154名、2019年度は2,007名が参加し4,036名が聴覚認知検査および認知機能検査を完遂した。除外基準に該当した者を除外し、3,842名（平均年齢71.4歳、男性42.4%）のデータベースを構築することができた。各検査から得られる指標において認知機能低下に対するロジスティック回帰分析の結果、年齢・性別・教育歴で調整したモデルにおいても、すべての検査スコアが認知機能低下と有意な関連を示した（p<0.001）。さらに、聴覚認知検査の低下個数を独立変数としたロジスティック回帰分析の結果、聴覚認知検査スコアの低下個数の増加に伴いオッズ比が高く、調整モデルにおいても同様であった（p<0.001）。2018度の対象者の中からランダムに抽出した者を対象に、1年後の再調査を実施し、ベースラインの検査時点の年齢、性別、教育歴、認知機能を予測変数とするプロペンシティスコアマッチングによって対象者を抽出した結果、各群109名が抽出された。ベースラインにおいてはすべての認知機能で有意な差は認めなかったが、追跡時点においては、ベースラインで聴覚認知検査に低下を認めた群が、単語即時再認課題（p=0.044）および単語記憶の合計点（p=0.036）において有意に低値を示し、聴覚認知検査が将来の認知機能においても関連することが示唆された。以上より、本研究で作成した聴覚認知検査は、認知症の早期発見のために重要な認知機能低下をスクリーニングするための有用な検査となりうると考えられる。

結論

本研究により、開発した聴覚認知検査と認知機能検査の約4,000名にわたるデータベースを構築した。各検査スコアの低下が認知機能の低下と有意な関連性を示し、さらに低下個数の増加に伴い認知機能低下のオッズ比の上昇がみられた。また、聴覚認知検査のスコア低下と1年後の認知機能において関連が示唆された。本評価ツールは、タブレット端末を利用した対象者本人が検査を実施できる評価ツールであり、地域において簡便に実施可能な、認知機能低下をスクリーニングするための有用な検査となり得ると考える。

公開日・更新日

• 公開日: 2020-11-18
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201917005C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 認知症の危険因子のなかで修正可能な要因に着目することが、認知機能低下抑制の戦略を立てる上で重要であり、難聴もその一つであるとされる。認知機能低下に対するスクリーニングを想定する場合、聴取可能な音の閾値のみよりは、認知的負荷のある課題設定が望ましいが、確立された方法としては検討されていなかった。これらの背景をもとに開発した聴覚認知検査において、検査スコアの低下が認知機能の低下と有意な関連性を示し、本ツールが認知機能低下をスクリーニングするための有用な検査となりうると考えられる。
• 臨床的観点からの成果: 難聴を有する高齢者は、難聴ではない高齢者と比較して、騒音下における単語聴取が低下していることが報告されているものの、認知機能低下のスクリーニングを目的とした聴覚に関連する評価方法は検討されていなかった。本研究課題にて検討した評価ツールは、タブレット端末を利用し、対象者が自分自身で検査を実施できるツールであり、検査の所要時間も10分程度と比較的短いものであるため、地域において簡便に実施可能なものとなり得ると考える。また、本課題により一定の妥当性を有していることが示され、今後さらなる検討が望まれる。
• ガイドライン等の開発: 該当なし。
• その他行政的観点からの成果: 該当なし。
• その他のインパクト: 該当なし。

発表件数

• 原著論文（和文）: 0件
• 原著論文（英文等）: 9件
• その他論文(和文): 0件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 7件
• 学会発表(国際学会等): 2件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 0件

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: Tsutsumimoto K, Doi T, Makizako H, et al.; Cognitive Frailty is Associated with Fall-Related Fracture among Older People.; J Nutr Health Aging , 22 (10) , 1216-1220 (2018)
• 原著論文2: Shimada H, Makizako H, Lee S, et al.; Lifestyle activities and the risk of dementia in older Japanese adults.; Geriatr Gerontol Int , 18 (10) , 1491-1496 (2018)
• 原著論文3: Shimada H, Doi T, Lee S, et al.; Cognitive Frailty Predicts Incident Dementia among Community-Dwelling Older People.; J Clin Med , 7 (9) (2018)
• 原著論文4: Bae S, Lee S, Lee S, et al.; The role of social frailty in explaining the association between hearing problems and mild cognitive impairment in older adults.; Arch Gerontol Geriatr , 78 , 45-50 (2018)
• 原著論文5: Shimada H, Doi T, Lee S, et al.; Reversible predictors of reversion from mild cognitive impairment to normal cognition: a 4-year longitudinal study.; Alzheimers Res Ther , 11 (1) (2019)
• 原著論文6: Kurita S, Doi T, Tsutsumimoto K, et al.; Cognitive activity in a sitting position is protectively associated with cognitive impairment among older adults.; Geriatr Gerontol Int , 19 (2) , 98-102 (2019)
• 原著論文7: Ishii H, Makizako H, Doi T, et al.; Associations of Skeletal Muscle Mass, Lower-Extremity Functioning, and Cognitive Impairment in Community-Dwelling Older People in Japan.; J Nutr Health Aging , 23 (1) , 35-41 (2019)
• 原著論文8: Doi T, Tsutsumimoto K, Nakakubo S, et al.; Physical Performance Predictors for Incident Dementia Among Japanese Community-Dwelling Older Adults.; Phys Ther , 99 (9) , 1132-1140 (2019)
• 原著論文9: Kurita S, Tsutsumimoto K, Doi T, et al.; Association of physical and/or cognitive activity with cognitive impairment in older adults.; Geriatr Gerontol Int , 20 (1) , 31-35 (2020)

公開日・更新日

• 公開日: 2021-06-01
• 更新日: 2024-06-05

収支報告書

• 文献番号: 201917005Z
• 報告年月日: 2020年10月29日

収入

• (1)補助金交付額: 6,263,000円
• (2)補助金確定額: 6,263,000円
• 差引額 [(1)-(2)]: 0円

支出

研究費 (内訳)	直接研究費	物品費	871,964円
		人件費・謝金	1,578,720円
		旅費	8,050円
		その他	2,359,266円
	間接経費		1,445,000円
	合計		6,263,000円

備考

• 備考: -

公開日・更新日

• 公開日: 2020-11-06
• 更新日: -