認知症の予防と認知症者のリハビリテーションのガイドライン作成

文献情報

• 文献番号: 201917002A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 認知症の予防と認知症者のリハビリテーションのガイドライン作成
• 課題番号: H29-認知症-一般-002
• 研究年度: 令和1(2019)年度
• 研究代表者(所属機関): 島田 裕之(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター 老年学・社会科学研究センター)

研究分担者(所属機関)

• 土井　剛彦(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター　老年学・社会科学研究センター予防老年学研究部)
• 牧迫　飛雄馬(国立大学法人鹿児島大学　学術研究院医歯学域・医学系)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 認知症政策研究
• 研究開始年度: 平成29(2017)年度
• 研究終了予定年度: 令和1(2019)年度
• 研究費: 3,274,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究は、認知機能に対する介入プログラムとして、大規模集団に適用でき、一人での運動実施が可能であるポールウォーキングに着目し、ポールウォーキングと同時に認知課題を課すことのできるプログラムを開発し、ランダム化比較試験を用いて、認知機能維持・向上効果を検証することを第１の目的とした。また、平成29年度および30年度に実施したレビューによって得られたエビデンスをもとに、実現可能性の高い、認知機能低下抑制に効果的な介入方法の手引きを作成することを第2の目的とした。さらに、認知症患者もしくは軽度認知障害（MCI）を有する高齢者を対象とした運動介入を用いたランダム化比較試験によって、費用に対する効果を検証した先行研究の成果を探索的にレビューすることを第3の目的とした。

研究方法

第1の目的を達成するために、対象者は、機能健診に参加した者の中から、下記の基準に該当し、研究への説明を行い、同意を得られた者80名を対象とし、運動群 (n = 40) と対照群 (n = 40) にランダムに割り付けを行い、介入前評価（事前検査）と介入開始から24週間が経過した時点での評価（事後検査）として、認知機能検査を行った。運動群の介入内容は、ポールウォーキングと認知課題を同時に課すもので、介入期間の全期間は24週間とし、介入期間を第1ターム、第2ターム、第3タームの3つのタームに区切った。第1タームは週3日・1回15分間、第2タームは週3日・1回20分間、第3タームは週3日・1回30分間の運動の実施を指導した。
第2の目的を達成するために、平成29年度から実施してきたレビューで得られた知見をもとに、本研究にて作成した手引きの骨子案を作成した。研究代表者および研究分担者を中心としたワーキンググループを作成し、外部専門家を交えて内容の精査・修正を行った。
第3の目的を達成するために、認知症患者もしくはMCI高齢者を対象とした運動介入による効果を検証したランダム化比較試験で、医療費や介護費などのコストに関する結果を含む報告を探索的にレビューした。

結果と考察

最終的に解析が可能であった64名 (運動群32名、対照群32名) について、二元配置分散分析を用いて解析を行った結果、全ての認知機能検査において、有意な介入効果は認められなかった。一方で、運動群について、運動を行った累計時間が四分位上位一分位以上の8名と、類似する対照群7名を傾向スコアマッチングにて対照群から抽出し、解析をした結果、ワーキングメモリーの領域において、有意な交互作用があり、認知機能維持・向上効果が認められた (p = 0.006)。また、「認知機能向上を目的とした運動介入の手引き」を完成させた。費用対効果に関するレビューでは、5件の研究が採択された。MCI高齢者86名をランダムに割り付けて6か月間の変化を比較した結果、レジスタンストレーニング群と有酸素運動群では、総医療費が有意に低かったことが報告されている。アルツハイマー病患者210名を割り付けて効果を調べた報告では、運動群では健康・社会サービスの総費用について増加を認めなかった。一方、認知症患者52名を対象とした介入研究の結果では、1年当たりの費用の増加という点で、運動介入は費用対効果が高いとは言えない結果であった。同様に、200名の軽度のアルツハイマー病患者を対象として、16週の介入効果を調べたところ、運動介入による費用対効果は低かった。また、最も大規模な介入研究である認知症患者494名を対象とした12か月の介入結果においても、費用対効果については低かった。

結論

本研究において検証した運動プログラムは、高齢者の認知機能の維持・向上に対して限局的な効果を認めた。また、認知症予防と費用対効果に関する文献レビューを行った結果、運動介入による費用対効果をみてみると、必ずしも費用面では十分な効果が示されているとは言えない結果であった。一方で、運動による認知機能維持・向上効果については、平成29年度および30年度に実施したレビューから得た知見をもとに、運用しやすい構成を考慮した「認知機能向上を目的とした運動介入の手引き」を作成した。今後は、開発した運動プログラムについて、大規模な検証を進めることで、より詳細な効果検証を行う必要性があると考える。

公開日・更新日

• 公開日: 2020-08-04
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201917002B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 認知症の予防と認知症者のリハビリテーションのガイドライン作成
• 課題番号: H29-認知症-一般-002
• 研究年度: 令和1(2019)年度
• 研究代表者(所属機関): 島田 裕之(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター 老年学・社会科学研究センター)

研究分担者(所属機関)

• 土井　剛彦(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター　老年学・社会科学研究センター予防老年学研究部)
• 牧迫　飛雄馬(国立大学法人鹿児島大学　学術研究院医歯学域・医学系)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 認知症政策研究
• 研究開始年度: 平成29(2017)年度
• 研究終了予定年度: 令和1(2019)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究の目的は、認知機能低下抑制や認知症に対するリハビリテーションに効果的な介入方法をレビューにより検討した。これらの知見をもとに、大規模に実施可能な非薬物介入プログラムを開発し、ランダム化比較試験にて認知機能に対する効果を検証することとした。さらに、本研究で得られた知見をもとに、認知機能低下抑制に効果的な介入方法の手引きを作成することを目的とした。

研究方法

認知症予防に資する介入方法の開発のために、１）活動を主体とした介入方法を用いた先行研究についてのレビュー、２）認知症に対する介入のレビュー、３）認知症およびMCIを有する高齢者に対する運動を主体とした介入による費用対効果を検証した先行研究のレビューを実施した。介入プログラム開発のために、ウォーキングをより効果的に一人でも実施するために、ツールを用いた方法としてポールウォーキングに着目し、ポールウォーキングの方法および効果についてレビューした結果、認知機能低下抑制に対する効果を検証する必要性が示唆された。これらのレビューで構築されたエビデンス、および知見をふまえ、新たな運動プログラムの開発し、効果検証を行った。客観的認知機能に低下を認めた高齢者80名に対しランダムに割り付けを実施し、運動群 (n = 40) と対照群 (n = 40) に群分けを行った。介入の前後にあたる介入前と介入開始から24週間が経過した時点で、認知機能評価を行った。介入期間の全期間は24週間とした。対照群には、認知機能に関係しないテーマの健康講座を1回実施した。また、本研究を通して得られた知見をもとに手引きを作成し、ワーキンググループを作成し、外部専門家を交え内容の精査・修正を行った。

結果と考察

活動を主体とした介入方法を用いた先行研究についてのレビューの結果、介入頻度・介入時間・対象者の参加率が認知機能に対して影響を及ぼすことが明らかとなり、介入事業を実施する際に考慮すべき点を把握することができた。認知症予防と費用対効果に関する文献レビューを行った結果、運動介入による費用対効果をみてみると、現状のエビデンスでは必ずしも費用面では十分な効果が示されているとは言えない結果であった。　
ランダム化比較試験の結果について、最終的に解析が可能であった64名 (運動群32名、対照群32名) のデータについて、二元配置分散分析を用いて解析を行った。全体の解析において、認知機能に対する有意な介入効果は認められなかった。一方で、運動群について、運動を行った累計時間にばらつきが生じていたため、四分位上位一分位と下位三分位に層化して解析を行った。上位一分位8名に対して、年齢・性別・教育歴が類似する者を、傾向スコアマッチングにて対照群から抽出し、再度、二元配置分散分析を実施した結果、ワーキングメモリーの領域において、有意な交互作用があり、コグニポールによる認知機能維持・向上効果が認められた (p = 0.006)。
本研究で得られた知見をもとに、「認知機能向上を目的とした運動介入の手引き」を作成した。

結論

本研究において検証した運動プログラムは、高齢者の認知機能の維持・向上に対し限局的な効果が示唆された。また、認知症予防と費用対効果に関する文献レビューを行った結果、運動介入による費用対効果をみてみると、必ずしも費用面では十分な効果が示されているとは言えない結果であった。一方で、運動による認知機能維持・向上効果については、平成29年度および30年度に実施したレビューからエビデンスが得られていることから、それらの知見をもとに、実現可能性に配慮した「認知機能向上を目的とした運動介入の手引き」を作成した。今後は、開発した運動プログラムについて、より大規模な検証を進めることで、より詳細な効果検証を行う必要性があると考える。

公開日・更新日

• 公開日: 2020-08-04
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201917002C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 我が国においては、急速な高齢化に伴い、認知症患者数の増加が懸念されている。薬物療法の開発と並行して、非薬物療法による発症遅延や予防の可能性が模索されてきた。特に、運動の実施を主としたプログラムは実現性の観点からも期待が寄せられている。本研究は、大規模集団に適用可能であり、継続性・実現性を考慮し、高齢者自身で実施できるプログラムを開発し、ランダム化比較試験にて検証した。その結果、限局的ではあるものの、一部の認知機能に対して効果を有することが示唆された。
• 臨床的観点からの成果: 本研究は、ランダム化比較試験による検証とあわせて、認知機能に対して効果を有する活動を主体とした非薬物療法について、レビューを実施した。それらを実施することで得られた知見をもとに、「認知機能向上を目的とした運動介入の手引き」を作成した。作成において、各臨床場面、例えば自治体が実施する総合事業、において実施しやすい内容を紹介し、なるべく活用しやすいものを作成した。
• ガイドライン等の開発: 「認知機能向上を目的とした運動介入の手引き」を作成した。
• その他行政的観点からの成果: 該当なし
• その他のインパクト: 該当なし

発表件数

• 原著論文（和文）: 3件
• 原著論文（英文等）: 6件
• その他論文(和文): 1件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 14件
• 学会発表(国際学会等): 4件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 0件

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: Shimada H, Makizako H, Tsutsumimoto K, et al.; Cognitive Frailty and Incidence of Dementia in Older Persons.; The Journal of Prevention of Alzheimer's Disease , 5 (1) , 42-48 (2018)
• 原著論文2: Shimada H, Doi T, Lee S, et al.; Cognitive Frailty Predicts Incident Dementia among Community-Dwelling Older People.; J Clin Med , 7 (9) (2018)
• 原著論文3: Shimada H, Makizako H, Lee S, et al.; Lifestyle activities and the risk of dementia in older Japanese adults.; Geriatr Gerontol Int , 18 (10) , 1491-1496 (2018)
• 原著論文4: 牧迫飛雄馬; 運動による身体活動向上と認知症予防; 理学療法の科学と研究 , 9 (1) , 3-6 (2018)
• 原著論文5: Shimada H, Doi T, Lee S, et al.; Reversible predictors of reversion from mild cognitive impairment to normal cognition: a 4-year longitudinal study.; Alzheimers Res Ther , 11 (1) (2019)
• 原著論文6: Kurita S, Doi T, Tsutsumimoto K, et al.; Cognitive activity in a sitting position is protectively associated with cognitive impairment among older adults.; Geriatr Gerontol Int , 19 (2) , 98-102 (2019)
• 原著論文7: 牧迫飛雄馬; 今日からできる認知症予防; 理学療法 福岡 , 32 , 58-62 (2019)
• 原著論文8: Kurita S, Tsutsumimoto K, Doi T, et al.; Association of physical and/or cognitive activity with cognitive impairment in older adults.; Geriatr Gerontol Int , 20 (1) , 31-35 (2020)
• 原著論文9: 島田裕之; 運動介入と認知機能; 医学のあゆみ , 272 (8) , 657-660 (2020)

公開日・更新日

• 公開日: 2020-07-13
• 更新日: 2023-05-24

収支報告書

• 文献番号: 201917002Z
• 報告年月日: 2020年10月29日

収入

• (1)補助金交付額: 4,256,000円
• (2)補助金確定額: 4,256,000円
• 差引額 [(1)-(2)]: 0円

支出

研究費 (内訳)	直接研究費	物品費	2,554,119円
		人件費・謝金	136,920円
		旅費	345,900円
		その他	237,061円
	間接経費		982,000円
	合計		4,256,000円

備考

• 備考: -

公開日・更新日

• 公開日: 2020-11-17
• 更新日: -