文献情報
文献番号
201916012A
報告書区分
総括
研究課題名
認知症の人に対する生活機能及び活動維持・向上に資する効果的なリハビリテーションプログラムの策定に関する研究
課題番号
19GA1004
研究年度
令和1(2019)年度
研究代表者(所属機関)
大沢 愛子(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター リハビリテーション科部)
研究分担者(所属機関)
- 荒井秀典(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター)
- 近藤和泉(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター)
- 伊藤直樹(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター リハビリテーション科部)
- 植田郁恵(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター リハビリテーション科部)
- 相本啓太(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター リハビリテーション科部)
- 宇佐見和也(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター リハビリテーション科部)
- 神谷正樹(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター リハビリテーション科部学)
- 前島伸一郎(金城大学)
- 吉村貴子(京都先端科学大学 健康医療学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学政策研究
研究開始年度
令和1(2019)年度
研究終了予定年度
令和2(2020)年度
研究費
4,077,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
認知症の人の数は今も増えており、治療や予防に関する社会的要請は益々高まっている。本邦においても、認知症は今や要介護の要因の第1位を占め、2025年には有病者数が700万人に達すると予想されている（平成28年版国民生活基礎調査,厚生労働省）。この背景から、認知症の予防と共生に向け、当事者の視点に立ったリハビリテーションプログラムの策定が喫緊の課題である。そこで本研究では、これまでに行ってきた認知症のリハビリテーションに関するプログラムを整理・分類し、当事者による評価をまとめるとともに、1年の経過を追い、認知症の人と介護者へのリハ介入の効果を検証することを目的とした。
研究方法
本研究は、全体の研究の本年度分を以下の研究1－4に分けて実施した。
具体的には2013年より国立長寿医療研究センターで実施している脳・身体賦活リハビリテーション（脳・身体賦活リハ）により得られた認知機能、認知症の行動・心理症状、日常生活活動、応用的活動（手段的日常生活活動）、家族の抑うつ、介護負担などのデータの分析と、実施した全てのリハビリテーションの手法に対する当事者評価の分析を行った。また関連する文献検索も実施した。
＜研究１＞脳・身体賦活リハのリハ手法の分析 認知症のリハに関する文献レビュー
＜研究２＞脳・身体賦活リハのリハ手法に対する本人と介護者評価の分析
＜研究３＞脳・身体賦活リハを実施した対象者の認知機能、BPSD、生活機能、社会活動の経過の分析と対象者の認知機能、BPSD、生活機能、社会活動に影響を及ぼす要因の検討
＜研究４＞認知症のリハに関する文献レビュー
具体的には2013年より国立長寿医療研究センターで実施している脳・身体賦活リハビリテーション（脳・身体賦活リハ）により得られた認知機能、認知症の行動・心理症状、日常生活活動、応用的活動（手段的日常生活活動）、家族の抑うつ、介護負担などのデータの分析と、実施した全てのリハビリテーションの手法に対する当事者評価の分析を行った。また関連する文献検索も実施した。
＜研究１＞脳・身体賦活リハのリハ手法の分析 認知症のリハに関する文献レビュー
＜研究２＞脳・身体賦活リハのリハ手法に対する本人と介護者評価の分析
＜研究３＞脳・身体賦活リハを実施した対象者の認知機能、BPSD、生活機能、社会活動の経過の分析と対象者の認知機能、BPSD、生活機能、社会活動に影響を及ぼす要因の検討
＜研究４＞認知症のリハに関する文献レビュー
結果と考察
当事者の視点に立った認知症のリハビリテーションの継続により、応用的日常生活活動の向上や、家族の介護負担を減らすことのできる症例の存在が明らかになり、認知症の行動・心理症状が明らかになる前あるいは悪化する前からの早期の介入が望ましいことが示唆された。また将来の機能低下を見据えたコミュニケーション練習や、当事者が好む運動課題、生活課題を織り交ぜたリハの提供により、当事者のリハに対する満足度を向上させ、治療継続の意欲を生む可能性が示された。
結論
当事者の視点を取り入れた発症早期からの外来でのリハビリテーションにより、認知症の人の生活機能を向上させ、家族の介護負担を軽減できる可能性が示唆された。
公開日・更新日
公開日
2020-06-12
更新日
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