慢性疼痛患者に対する簡便かつ多面的な疼痛感作評価法の開発

文献情報

• 文献番号: 201915002A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 慢性疼痛患者に対する簡便かつ多面的な疼痛感作評価法の開発
• 課題番号: 19FG1002
• 研究年度: 令和1(2019)年度
• 研究代表者(所属機関): 池内 昌彦(高知大学医学部 整形外科)

研究分担者(所属機関)

• 平田　仁(名古屋大学　予防早期医療創成センター)
• 寳珠山　稔(名古屋大学　大学院医学系研究科)
• 岩月　克之(名古屋大学　医学部附属病院)
• 松原　貴子(神戸学院大学　総合リハビリテーション学部)
• 泉　仁(高知大学医科学部　整形外科)
• 牛田　享宏(愛知医科大学医学部)
• 福井　聖(滋賀医科大学　ペインクリニック科)
• 西原　真理(愛知医科大学医学部)
• 古谷　博和(高知大学医学部　脳神経内科)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 慢性の痛み政策研究
• 研究開始年度: 令和1(2019)年度
• 研究終了予定年度: 令和3(2021)年度
• 研究費: 10,000,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

慢性の痛みは身体的な要因と精神心理や社会的な要因が相まって病態が発症・維持されており、集学的に多角的な分析と治療を行うことが必要なことが多い。中でも神経系や筋・骨格系の要因の評価と治療対応は、その障害が痛みやそれに伴うADLの低下などに直結する。そこで我々は厚生労働研究班として行ってきた評価法の開発研究と並行して、2年前から神経・理学所見のとり方から神経伝導検査、画像診断まで痛み外来の実臨床で必要とされる身体機能の評価法を他の痛みセンターグループに加えて神経内科医、臨床検査技師で連携し検討を進めてきている。
痛み外来で患者の治療方針を決めるにあたっては、脳神経や運動器の基本診察を基に痛みを分類（侵害受容性疼痛、神経障害性疼痛、末梢や中枢の神経感作による痛み）し、その程度などを分析したうえで薬物その他の治療法選択を行う必要がある。特に痛みセンターを受診する難治性の慢性疼痛患者では神経機能低下とともに神経障害性疼痛や末梢・中枢神経感作に伴う筋の痛覚過敏などが様々な機能障害の要因になっていることからその評価は必須となる。また、慢性疼痛では痛みの改善よりもADL改善が最終ゴールと考えることから痛みに伴う2次的な筋骨格系の廃用や心肺機能低下なども考慮したうえでの運動機能を含めた神経・筋の機能評価に基づいた治療方針決定が重要となる。
そこで本研究では脳神経診察や運動器診察、精神医学的診察に精通した医療者（脳神経内科医、整形外科医、精神科医、理学療法士および痛み専門医や麻酔科医）が共働して通常診療で用いることができる評価機器の開発と普及を第一の目的とする。また、新しいテクノロジーを慢性疼痛の評価に応用し、慢性疼痛患者を多面的にかつ客観的に評価する新規評価プロトコルを作成することを試みる。

研究方法

定量的体性感覚検査（Quantitative Sensory Testing: QST）をベッドサイドで実施することが可能な小型ポータブル評価機器（簡易QSTツール）を作製し、研究用に用いられている従来型の検査機器との比較により妥当性を検証する。その後、令和元・2年度の2年間で、健常者および慢性疼痛患者を対象に、筋や周囲組織の圧痛覚過敏から感作を評価するための標準プロトコルを作成する。また、令和2年度には神経障害性疼痛における疼痛を定性・定量化するためにIntra-epidermal electrical stimulation (IES)を用いた神経伝導・誘発電位検査プロトコルを作成する。また同年度にEcological Momentary Assessment（EMA）による行動・心理評価と感作の関係性についても調査する。IESおよびEMAの妥当性については、脳機能解析によって検証する。さらに、令和3年度には研修会を通して評価機器およびプロトコルの普及に努める予定である。

結果と考察

令和元年度は、簡易QSTツールを作製し、その妥当性および再現性について検証した。健常成人20名を対象に簡易QST検査ツールを用いた定量的感覚検査を行い、従来型の研究用検査機器を用いた測定結果と比較検討した。結果、新しく開発した簡易QSTツールは、すべての評価項目（圧痛閾値、時間的加重、条件刺激性疼痛調節）において高い再現性を有し、従来型の研究用検査機器と近似した結果を得られることから妥当性を有すると判断した。
また、健常者200名を対象に簡易QSTツールを用いて体性感覚のデータを蓄積している。これまでに約90名の検査が終了し、年齢別・性別のQST標準値を確立することを目指している。各施設によって研究の進行度が異なるが、令和2年度の夏までには健常者の年齢別および性別の標準値を設定できる見込みである。その後は、速やかに慢性疼痛患者を対象とした次の研究に移行する予定である。

結論

開発した簡易QST検査ツールの再現性と妥当性を確認できたため、今後は本ツールを使用し、①健常者のデータに基づく年齢、性別ごとの標準値を確立する　②慢性疼痛患者の疼痛感作の評価に関する疫学調査に用いる　③脳機能解析や電気生理学的検査との併用による疼痛の多面的評価に結び付ける予定である。以上により、研究室レベルで停滞している神経機能評価を臨床現場で実現可能にし、慢性疼痛患者の層別化とその先にあるテーラーメイド治療への発展を目指している。

公開日・更新日

• 公開日: 2021-07-20
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 201915002Z
• 報告年月日: 2020年05月31日

収入

• (1)補助金交付額: 12,700,000円
• (2)補助金確定額: 12,498,890円
• 差引額 [(1)-(2)]: 201,110円

支出

研究費 (内訳)	直接研究費	物品費	7,365,989円
		人件費・謝金	1,018,098円
		旅費	599,770円
		その他	815,033円
	間接経費		2,700,000円
	合計		12,498,890円

備考

備考

理由：
新型コロナウィルス感染症の影響により、予定していた出張がキャンセルになった事や、簡易QSTツールの製造が遅れたために年度内（3月）納品が出来なかった。

公開日・更新日

• 公開日: 2021-01-29
• 更新日: -