文献情報
文献番号
201913007A
報告書区分
総括
研究課題名
アレルギー疾患対策に必要とされる大規模疫学調査に関する研究
課題番号
H29-免疫-指定-003
研究年度
令和1(2019)年度
研究代表者(所属機関)
足立 雄一(富山大学大学院医学薬学教育部（医学）)
研究分担者(所属機関)
- 小田嶋 博(国立病院機構 福岡病院 小児科)
- 斎藤 博久(国立研究開発機構 国立成育医療研究センター)
- 海老澤 元宏(国立病院機構 相模原病院 臨床研究センター)
- 大矢 幸弘(国立研究開発機構 国立成育医療研究センター アレルギーセンター)
- 秀 道広(広島大学大学院医歯薬い保健学研究院 皮膚科)
- 今野 哲(北海道大学大学院医学研究科 呼吸器内科)
- 谷口 正実(国立病院機構 相模原病院 臨床研究センター)
- 福冨 友馬(国立病院機構 相模原病院 臨床研究センター)
- 岡田 千春(国立病院機構 本部医療部)
- 大久保 公裕(日本医科大学大学院耳鼻咽喉科)
- 下条 直樹(千葉大学大学院医学研究院 小児病態学)
- 板澤 寿子(富山大学医学部 小児科)
- 吉田 幸一(東京都立小児総合医療センター 小児科)
- 佐々木 真利(東京都立小児総合医療センター 小児科)
- 森川 恵美（河口 恵美）(東京都立小児総合医療センター 小児科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 免疫・アレルギー疾患政策研究
研究開始年度
平成29(2017)年度
研究終了予定年度
令和1(2019)年度
研究費
5,800,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
アレルギー疾患は、第二次世界大戦以降に罹患者が急増し、今では大人から子どもまで多くの日本人を悩ませている。医学の進歩によって今では種々の治療法が開発されて一定の効果を挙げているが、大部分は対症療法であり、現段階ではアレルギー疾患を治癒に導いたり、その発症を予防する方法は確立していない。アレルギー疾患への医学的なアプローチの第一歩は、その発症頻度や重症度、また全国的な分布などを調査して関連する要因を明らかにする「疫学研究」である。厚生労働行政推進調査事業費補助金により、我々が行ってきた疫学調査研究（平成22 年から平成31 年）を今後の行政・診療・研究活動に活用してもらうために、小児の喘息・アレルギー性鼻炎、成人の喘息・アレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎、食物アレルギーについてまとめることを目的とした。
研究方法
10年間にわたり厚生労働行政推進調査事業費補助金による研究で得られた疫学データを、小児のアレルギー疾患、成人のアレルギー疾患、アトピー性皮膚炎、食物アレルギーについてまとめ、それぞれに小冊子を作成した。
結果と考察
＜小児のアレルギー疾患＞
小学生では喘息をもつ子どもが減ってきている。中学生では小学生に比べて低下が明らかではなかった。アレルギー性鼻結膜炎は、小中学生ともに2005年から2015年のあいだに増加していた。アトピー性皮膚炎は、小中学校ともに概ね横ばいだった。食物アレルギーは、近年増加傾向にあるとされているが、2015 年に初めて調査したため今後の変化を把握する必要がある。同じアレルギー疾患でありながらそれぞれの疾患によって有症率の変化が異なることより、今後は、疾患特異性に関連する因子の解析をすることで、疾患毎の発症メカニズムや予防法の開発などにつながる可能性が期待される。
＜成人のアレルギー疾患＞
成人喘息は、20人から10人に1人の成人が有する頻度の高い疾患であると言える。さらに、成人喘息の有病率はわが国ではこの四半世紀で増加傾向にあることが明らかになった。アレルギー性鼻炎は若年成人の2人に1人、高齢者においても少なくとも5人に1人が持っている極めて頻度の高い疾患であることが示された。近年、欧米を中心として、小児期の気道感染や喘息発症などが成人期の喘息やCOPDの発症に関与している可能性が明らかになってきており、今後小児期から成人期までを俯瞰した疫学研究が必要であろう。
＜アトピー性皮膚炎＞
幅広い年齢にわたっておよそ20~40%の割合で中等症以上の患者が存在することがわかった。しかし、中等症または重症の患者でも病院に通って治療している人は半数しかいないことがわかった。患者が病院に通院していない理由として「ステロイド入りの外用薬による治療を希望しない」が約30％、「治療に希望が持てない」が約10％いた。病院におけるアトピー性皮膚炎の診療に改善すべき点があることが浮き彫りになった。最近ではステロイドなどの外用薬の使い方によって、重症の患者でも軽症あるいは症状が無い状態にまで改善することがわかってきた。また、中等症以上の患者には外用薬以外の新しい治療薬（注射薬）も出てきている。症状があるにもかかわらず通院していない患者の通院をしていない理由をさらに詳しく明らかにして、通院を促すような対策につなげることができれば、症状の強い患者を減らすことができると考える。
＜食物アレルギー＞
日本の小学3年生の食物アレルギーの有症率は、5.1%～7.6%と推察され、これは諸外国の調査結果とし比較しても相応だった。日本の成人の食物アレルギーの有症率は、1.9%～10.1%と推察され、諸外国のインターネットを用いた調査結果と相応だった。今後は、このような調査を数年おきに行うことで、食物アレルギーの罹患率の経時的な変化が明らかになり、また実際に患者は日常生活でどのくらいの負担になっているのかも明らかになれば、社会としての対策も立てやすくなることが期待される。
小学生では喘息をもつ子どもが減ってきている。中学生では小学生に比べて低下が明らかではなかった。アレルギー性鼻結膜炎は、小中学生ともに2005年から2015年のあいだに増加していた。アトピー性皮膚炎は、小中学校ともに概ね横ばいだった。食物アレルギーは、近年増加傾向にあるとされているが、2015 年に初めて調査したため今後の変化を把握する必要がある。同じアレルギー疾患でありながらそれぞれの疾患によって有症率の変化が異なることより、今後は、疾患特異性に関連する因子の解析をすることで、疾患毎の発症メカニズムや予防法の開発などにつながる可能性が期待される。
＜成人のアレルギー疾患＞
成人喘息は、20人から10人に1人の成人が有する頻度の高い疾患であると言える。さらに、成人喘息の有病率はわが国ではこの四半世紀で増加傾向にあることが明らかになった。アレルギー性鼻炎は若年成人の2人に1人、高齢者においても少なくとも5人に1人が持っている極めて頻度の高い疾患であることが示された。近年、欧米を中心として、小児期の気道感染や喘息発症などが成人期の喘息やCOPDの発症に関与している可能性が明らかになってきており、今後小児期から成人期までを俯瞰した疫学研究が必要であろう。
＜アトピー性皮膚炎＞
幅広い年齢にわたっておよそ20~40%の割合で中等症以上の患者が存在することがわかった。しかし、中等症または重症の患者でも病院に通って治療している人は半数しかいないことがわかった。患者が病院に通院していない理由として「ステロイド入りの外用薬による治療を希望しない」が約30％、「治療に希望が持てない」が約10％いた。病院におけるアトピー性皮膚炎の診療に改善すべき点があることが浮き彫りになった。最近ではステロイドなどの外用薬の使い方によって、重症の患者でも軽症あるいは症状が無い状態にまで改善することがわかってきた。また、中等症以上の患者には外用薬以外の新しい治療薬（注射薬）も出てきている。症状があるにもかかわらず通院していない患者の通院をしていない理由をさらに詳しく明らかにして、通院を促すような対策につなげることができれば、症状の強い患者を減らすことができると考える。
＜食物アレルギー＞
日本の小学3年生の食物アレルギーの有症率は、5.1%～7.6%と推察され、これは諸外国の調査結果とし比較しても相応だった。日本の成人の食物アレルギーの有症率は、1.9%～10.1%と推察され、諸外国のインターネットを用いた調査結果と相応だった。今後は、このような調査を数年おきに行うことで、食物アレルギーの罹患率の経時的な変化が明らかになり、また実際に患者は日常生活でどのくらいの負担になっているのかも明らかになれば、社会としての対策も立てやすくなることが期待される。
結論
上記のような記述疫学データはアレルギー疾患の動向を知ることができる重要な基本的データであり、アレルギー疾患対策を策定していく上で重要であり、無駄のない政策を行っていく上で今後も必要になる調査である。今回作成した資料は印刷物として関連部署に配布するとともに、アレルギーポータルに「日本のアレルギー疾患はどう変わりつつあるのか」というタイトルで掲載した。今後、各方面での活用が期待される。
https://allergyportal.jp/wp/wp-content/uploads/2020/04/21074358/epidemiological_investigation_2020.pdf
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公開日・更新日
公開日
2020-10-12
更新日
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