文献情報
文献番号
201912001A
報告書区分
総括
研究課題名
慢性腎臓病(CKD)に対する全国での普及啓発の推進、地域における診療連携体制構築を介した医療への貢献
課題番号
19FD1001
研究年度
令和1(2019)年度
研究代表者(所属機関)
伊藤 孝史(国立大学法人島根大学 医学部附属病院)
研究分担者(所属機関)
- 柏原 直樹(学校法人川崎学園 川崎医科大学 医学部)
- 中川 直樹(旭川医科大学 医学部)
- 旭 浩一(岩手医科大学 医学部)
- 南学 正臣(東京大学 医学部附属病院)
- 深川 雅史(東海大学 医学部)
- 岡田 浩一(埼玉医科大学 医学部)
- 成田 一衛(国立大学法人新潟大学 医歯学系)
- 丸山 彰一(名古屋大学 大学院医学系研究科)
- 猪阪 善隆(国立大学法人大阪大学 大学院医学系研究科)
- 和田 淳(国立大学法人岡山大学 大学院医歯薬学総合研究科)
- 寺田 典生(高知大学 教育研究医療学系臨床医学部門)
- 向山 政志(熊本大学 大学院生命科学研究部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 腎疾患政策研究
研究開始年度
令和1(2019)年度
研究終了予定年度
令和3(2021)年度
研究費
23,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
2018年に厚生労働省から発出された「腎疾患対策検討会報告書」では、CKD対策における、①普及啓発、②地域における医療提供体制の整備、③診療水準の向上、④人材育成、⑤研究開発の推進の5本柱について、今後の取り組みの方向性が示された。
本研究では、医療従事者、行政機関、患者・家族、国民全体にCKDについて普及・啓発を行い、より多くの人がCKD 対策を実践する体制を構築するとともに、かかりつけ医、腎臓専門医、行政の連携を推進し、CKD診療連携体制の構築とさらなるCKD重症化予防に取り組むことを目的とする。
本研究では、医療従事者、行政機関、患者・家族、国民全体にCKDについて普及・啓発を行い、より多くの人がCKD 対策を実践する体制を構築するとともに、かかりつけ医、腎臓専門医、行政の連携を推進し、CKD診療連携体制の構築とさらなるCKD重症化予防に取り組むことを目的とする。
研究方法
1)CKD普及啓発活動の実態と効果の調査、課題抽出、2)友好な普及啓発活動の方法論の構築、3)普及啓発資材の作成、4)診療連携体制の構築支援、5)人材育成、を実施し、「腎疾患対策検討会報告書」で示されたCKD対策の社会実装を促進し、医療への貢献を果たす。
結果と考察
CKDの普及啓発活動や認知度、医療連携体制の実態を全国規模で調査を開始した。アンケートは2019年度末に送付したため、結果はまだわからないが、厚生労働省のアンケート調査や各地での調査の結果などから、現時点での問題点が浮き彫りになった。
医療従事者間は勿論のこと、行政との連携強化が重要であり、ブロック会議によって顔の見える関係を構築することが重要であると感じた。今後全国展開して行きたい。
資材作成に関しても、医療従事者目線ではなく、一般市民の認知度も参考に、対象に応じた内容、そして広く情報発信できる方法を検討するべきであることがわかった。
人材育成に関しては、腎臓病療養指導士が、腎臓専門医、腎臓専門医療機関のない地域では重要な役割を果たすため、育成を強化する様々な手段が取られており、今後が期待できる。
医療従事者間は勿論のこと、行政との連携強化が重要であり、ブロック会議によって顔の見える関係を構築することが重要であると感じた。今後全国展開して行きたい。
資材作成に関しても、医療従事者目線ではなく、一般市民の認知度も参考に、対象に応じた内容、そして広く情報発信できる方法を検討するべきであることがわかった。
人材育成に関しては、腎臓病療養指導士が、腎臓専門医、腎臓専門医療機関のない地域では重要な役割を果たすため、育成を強化する様々な手段が取られており、今後が期待できる。
結論
腎疾患対策検討会報告書に示されている全体目標を達成するため、本研究では、1)CKD普及啓発活動の実態調査、2)市民公開講座などの啓発活動の支援、3)啓発資材の作成、4)診療連携体制の構築、5)人材育成を中心に、現状の把握し、今後に向けた対策を検討した。
種々の啓発資材、啓発方法を駆使し、CKDの普及啓発を強化し、腎臓病療養指導士や腎臓専門医を育成し、かかりつけ医、腎臓専門医、行政の連携を推進し、CKD診療連携体制の構築とさらなるCKD重症化予防に取り組んで行くための道筋が見えた。
今後もアンケート調査を継続し、しっかり進捗管理をしながら、腎疾患対策検討会報告書の全体目標の達成に向けた努力を続けていく必要がある。
種々の啓発資材、啓発方法を駆使し、CKDの普及啓発を強化し、腎臓病療養指導士や腎臓専門医を育成し、かかりつけ医、腎臓専門医、行政の連携を推進し、CKD診療連携体制の構築とさらなるCKD重症化予防に取り組んで行くための道筋が見えた。
今後もアンケート調査を継続し、しっかり進捗管理をしながら、腎疾患対策検討会報告書の全体目標の達成に向けた努力を続けていく必要がある。
公開日・更新日
公開日
2020-10-12
更新日
-