文献情報
文献番号
201902008A
報告書区分
総括
研究課題名
NDBデータから患者調査各項目及びOECD医療の質指標を導くためのアルゴリズム開発にかかる研究
課題番号
19AB1004
研究年度
令和1(2019)年度
研究代表者(所属機関)
加藤 源太(京都大学医学部附属病院 診療報酬センター)
研究分担者(所属機関)
- 田村 寛(京都大学国際高等教育院 附属データ科学イノベーション教育研究センター)
- 平木 秀輔(京都大学医学部附属病院 医療情報企画部)
- 酒井 未知(京都大学大学院医学研究科 研究員)
- 大寺 祥佑(京都大学医学部附属病院 医療情報企画部)
- 野田 龍也(奈良県立医科大学 公衆衛生学講座)
- 児玉 知子(国立保健医療科学院 国際協力研究部)
- 佐藤 大介(国立保健医療科学院 保健医療経済評価研究センター)
- 奥村 泰之(東京都医学総合研究所 主席研究員)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 政策科学総合研究（統計情報総合研究）
研究開始年度
令和1(2019)年度
研究終了予定年度
令和2(2020)年度
研究費
3,470,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究は、医療機関からのデータ提供に基づき行われてきた患者調査をNDBデータを用いてどの程度まで再現・利用することが可能かについて評価を行うことを目的として行われるものである。加えて、当該NDB用いてOECDの医療の質指標、およびPPP surveyについても導出を試み、国際基準の保険医療関連指標の作成にNDBがどの程度活用しうるかを評価するものである。
研究方法
研究の遂行にあっては、2014年度分NDBデータ（医科、DPC、調剤）を使用した。利用に際しては、厚生労働省に利用申出を行い承諾を得たうえで、「レセプト情報・特定健診等情報の提供に関するガイドライン」を遵守して行った。分担研究においては、他年度のサンプリングデータセットも個別に活用している。
結果と考察
（NDBによるOECD医療の質指標の作成のためのアルゴリズム構築、試行調査）
2019年度はNDBを用いた集計が可能と思われる11の指標を同定することができた。これらについては、その指標の数値を導くためのアルゴリズムを試作し、OECDで特に優先順位が高いとされる高齢者へのベンゾジアゼピン系処方薬、向精神薬の処方動向を評価したところ、両者の処方パターンには相違がみられた。両者の処方パターンには相違がみられ、両者とも65歳以上の高齢者に対し、70万人以上への処方実績がある一方で、ベンゾジアゼピンにおいては連続処方されている事例が半分以下となっているのに対し、向精神病薬においては連続処方されている事例が半数を超えていた。
（OECD PPP survey調査対象である病態群の一部に対する試行集計）
OECD PPP（Purchasing Power Parity） surveyは、約30種類程度のあらかじめ指定された病態群について、以下5つの指標をもとに、各国における医療費の傾向を評価するものである。2019年度は、指定された病態群のうち、レセプトの「診療行為コード」にて事例の抽出が容易な5つの病態「虫垂切除術」「帝王切開術」「椎間板切除術」「関節鏡視下半月板切除術」「白内障眼内レンズ手術」について、「患者数」「医療費」「平均在院日数」の3つの指標の数値を求めることができた。
（個別研究、バリデーション等）
「主傷病名」のフラグの有無が集計結果に及ぼす影響の評価については、2014年と2015年のNDBサンプリングデータセットを使用して評価を行ったところ、傷病名情報を主傷病に限ることにより、精神病床、非精神病床いずれも最も多い傷病の患者数は約30%減少した。終末期医療の質評価に関するNDBデータの利用可能性の検討については、緩和ケアの入手可能性や実施状況等の情報がNDBデータから把握可能と考えられるものの、全体としてはNDBデータから算出可能な終末期医療の質指標は限られていると考えられた。網膜中心動脈閉塞症（CRAO）における患者数の季節変動や入院加療の有無に関する評価については、2011年から2015年までのNDBサンプリングデータセットを用いて集計したところ、既報と矛盾しない結果であることが確認された。降圧剤の利用実態に関する評価については、2013年10月分のサンプリングデータセット（入院外）におけるSIファイルより、いわゆる再診患者に対して請求できる診療報酬項目が200床以上の病院とそれ以下の医療機関で異なることに着目した集計を行い、NDBデータが日本全国の降圧薬治療の実態を記述し、かつ医療機関の規模別に層別化した治療実態の比較を行う可能性に富むデータであることが確認された。
2019年度はNDBを用いた集計が可能と思われる11の指標を同定することができた。これらについては、その指標の数値を導くためのアルゴリズムを試作し、OECDで特に優先順位が高いとされる高齢者へのベンゾジアゼピン系処方薬、向精神薬の処方動向を評価したところ、両者の処方パターンには相違がみられた。両者の処方パターンには相違がみられ、両者とも65歳以上の高齢者に対し、70万人以上への処方実績がある一方で、ベンゾジアゼピンにおいては連続処方されている事例が半分以下となっているのに対し、向精神病薬においては連続処方されている事例が半数を超えていた。
（OECD PPP survey調査対象である病態群の一部に対する試行集計）
OECD PPP（Purchasing Power Parity） surveyは、約30種類程度のあらかじめ指定された病態群について、以下5つの指標をもとに、各国における医療費の傾向を評価するものである。2019年度は、指定された病態群のうち、レセプトの「診療行為コード」にて事例の抽出が容易な5つの病態「虫垂切除術」「帝王切開術」「椎間板切除術」「関節鏡視下半月板切除術」「白内障眼内レンズ手術」について、「患者数」「医療費」「平均在院日数」の3つの指標の数値を求めることができた。
（個別研究、バリデーション等）
「主傷病名」のフラグの有無が集計結果に及ぼす影響の評価については、2014年と2015年のNDBサンプリングデータセットを使用して評価を行ったところ、傷病名情報を主傷病に限ることにより、精神病床、非精神病床いずれも最も多い傷病の患者数は約30%減少した。終末期医療の質評価に関するNDBデータの利用可能性の検討については、緩和ケアの入手可能性や実施状況等の情報がNDBデータから把握可能と考えられるものの、全体としてはNDBデータから算出可能な終末期医療の質指標は限られていると考えられた。網膜中心動脈閉塞症（CRAO）における患者数の季節変動や入院加療の有無に関する評価については、2011年から2015年までのNDBサンプリングデータセットを用いて集計したところ、既報と矛盾しない結果であることが確認された。降圧剤の利用実態に関する評価については、2013年10月分のサンプリングデータセット（入院外）におけるSIファイルより、いわゆる再診患者に対して請求できる診療報酬項目が200床以上の病院とそれ以下の医療機関で異なることに着目した集計を行い、NDBデータが日本全国の降圧薬治療の実態を記述し、かつ医療機関の規模別に層別化した治療実態の比較を行う可能性に富むデータであることが確認された。
結論
患者調査、およびOECD各種指標に対し、NDBデータがどの程度利用可能であるかを評価することを目的として、本研究を行った。更なるバリデーションは必要であるが、患者調査研究においては各種数値の季節変動を克服できるNDBの可能性、OECD各種指標の導出については、NDBの利用可能性を確認することができた。これらによって得られた知見に基づき、2020年度は2019年度の研究をさらに具体的に掘り下げて分析を進めていく予定である。
公開日・更新日
公開日
2021-07-15
更新日
-