文献情報
文献番号
201821048A
報告書区分
総括
研究課題名
医療の変化や医師の働き方等の変化を踏まえた需給に関する研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
H30-医療-指定-010
研究年度
平成30(2018)年度
研究代表者(所属機関)
伏見 清秀(国立大学法人東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科 医療政策情報学)
研究分担者(所属機関)
- 松田晋哉(産業医科大学 医学部公衆衛生学)
- 石川ベンジャミン光一(国際医療福祉大学 大学院医学研究科)
- 藤森研司(東北大学 大学院医学系研究科 医療管理学分野)
- 本橋隆子(聖マリアンナ医科大学 予防医学教室)
- 金沢奈津子(国立病院機構本部 総合研究センター 診療情報分析部)
- 川越雅弘(埼玉県立大学 大学院保健医療福祉学研究科兼研究開発センター)
- 山本克也(国立社会保障・人口問題研究所 社会保障基礎理論研究部)
- 浅川康吉(首都大学東京 健康福祉学部 理学療法学科)
- 原田和宏(吉備国際大学 保健医療福祉学部 理学療法学科 )
- 宮口英樹(広島大学 学術院大学院医歯薬保健学研究科 作業行動探索科学)
- 山口智晴(群馬医療福祉大学 リハビリテーション学部 作業療法専攻)
- 櫻井好美(湘南医療大学 保健医療学部リハビリテーション学科 理学療法学専攻)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
平成30(2018)年度
研究終了予定年度
令和2(2020)年度
研究費
3,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究では、各都道府県で策定が進んでいる地域医療構想を考慮し、また、厚生労働省で議論されている医療従事者の働き方に関する議論を踏まえ、医療従事者の将来需給の推計およびそれに資する知見を得ることを目的とした。
研究方法
本研究では、過去の研究結果も踏まえつつ、新たな医療の在り方やそれを踏まえた医療従事者の働き方等を踏まえ、より精緻な需要推計を行うため、DPCデータを用いた入院中の疾患別リハビリテーション（以下、リハビリ）需要量の推計を試みた。本研究では、疾患の一例としてまず膝関節症患者の人工関節全置換術（TKA）後に着目し、入院中のリハビリ実施状況を調査するとともに、その特性を分析した。
さらに、平成29年度に実施をした理学療法士・作業療法士の勤務実態や働き方の意向等についての調査を踏まえ、その回答内容を詳細に分析し、理学療法士・作業療法士の勤務実態を明らかにするともに、今後の働き方の意向と将来的なタスク･シフティング／タスク・シェアリングの可能性などを考慮した理学療法士・作業療法士の活用について検討した。
さらに、平成29年度に実施をした理学療法士・作業療法士の勤務実態や働き方の意向等についての調査を踏まえ、その回答内容を詳細に分析し、理学療法士・作業療法士の勤務実態を明らかにするともに、今後の働き方の意向と将来的なタスク･シフティング／タスク・シェアリングの可能性などを考慮した理学療法士・作業療法士の活用について検討した。
結果と考察
DPCデータを用いた需要推計では、性・年齢階級別人口とそれに対する患者の割合を用いてTKA後の膝関節症患者数を推計したうえで、リハビリの需要量を推計した。その結果、2030年に需要が最大となりその後は減少に転じることが分かった。また、リハビリ需要量は入院期間と１日あたり実施単位数に規定されると考え、これらのパラメーターを使って需要量のシミュレーションを行うなど、需要量の推計方法の一つとして提案した。
次に、理学療法士・作業療法士の勤務実態及び働き方の意向等に関する調査結果の詳細な分析を行った。医師から理学療法士や作業療法士へのタスク･シフティングやタスク･シェアリングに関する調査では、生活環境整備の助言･指導･手続きを始めとして可能と考えられる項目が複数挙げられた。また、地域や社会への貢献を目指す意向が強い一方で、病院勤務の療法士の約7割がそうした活動に参加する機会を持たない実情が明らかとなった。一方、地域リハビリ活動支援事業への協力日数の調査結果から行った推計では、将来的には地域包括ケアシステムや地域リハビリの推進に十分に貢献しうると考えられた。今後、適切な人材活用のための施策や体制整備の検討が必要であろう。
次に、理学療法士・作業療法士の勤務実態及び働き方の意向等に関する調査結果の詳細な分析を行った。医師から理学療法士や作業療法士へのタスク･シフティングやタスク･シェアリングに関する調査では、生活環境整備の助言･指導･手続きを始めとして可能と考えられる項目が複数挙げられた。また、地域や社会への貢献を目指す意向が強い一方で、病院勤務の療法士の約7割がそうした活動に参加する機会を持たない実情が明らかとなった。一方、地域リハビリ活動支援事業への協力日数の調査結果から行った推計では、将来的には地域包括ケアシステムや地域リハビリの推進に十分に貢献しうると考えられた。今後、適切な人材活用のための施策や体制整備の検討が必要であろう。
結論
本研究では、リハビリの需要推計として、疾患別の推計を行い、需要量の推計方法の一つとして提案を行った。それと同時に、理学療法士・作業療法士を対象とした調査結果から、勤務実態を明らかにするとともにタスク･シフティング／タスク・シェアリングの可能性などを考慮した将来的な理学療法士・作業療法士の活用について考察し、地域包括ケア業務等での活躍の可能性について示唆した。本研究結果が、理学療法士・作業療法士の今後の効率的な育成と活用の検討に寄与することを期待する。
公開日・更新日
公開日
2020-04-13
更新日
-