医療従事者らの医療安全スキル向上に向けたe-learningシステム開発に関する研究

文献情報

• 文献番号: 201821008A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 医療従事者らの医療安全スキル向上に向けたe-learningシステム開発に関する研究
• 課題番号: H29-医療-一般-005
• 研究年度: 平成30(2018)年度
• 研究代表者(所属機関): 高橋 英夫(東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科 生体集中管理学分野)
• 研究分担者(所属機関): -
• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
• 研究開始年度: 平成29(2017)年度
• 研究終了予定年度: 平成30(2018)年度
• 研究費: 1,960,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

文献情報

• 文献番号: 201821008B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 医療従事者らの医療安全スキル向上に向けたe-learningシステム開発に関する研究
• 課題番号: H29-医療-一般-005
• 研究年度: 平成30(2018)年度
• 研究代表者(所属機関): 高橋 英夫(東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科 生体集中管理学分野)
• 研究分担者(所属機関): -
• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
• 研究開始年度: 平成29(2017)年度
• 研究終了予定年度: 平成30(2018)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

行政効果報告

• 文献番号: 201821008C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 医療安全を現場レベルで向上させるためには，たんに知識を習得するだけでは十分ではなく，能動的にそれらを実際に活用しうる環境が必要であると考えられる．そうした意味で，本研究において開発を試みた当該システムは，こうした能動性を技術的には担保しうるものであるといえる．今後，こうしたシステムを普及させていくためには，コンテンツを含めたシステムの構築に留まらず，制度的な方策もあわせて検討を行うことが必要であることが明らかとなった．
• 臨床的観点からの成果: 医療安全に関する知識を受動的に学習し，その知識の獲得に関する程度を測定するのではなく，実際の臨床現場における状況において，どのように医療安全に関わる論点が生じているのかという点に関して，具体的な状況を把握し，さらにそうした状況を能動的に判断し，それを検討するというプロセスを通して，医療安全に関するより具体的な行動を考慮することが有効であることが明らかとなった．
• ガイドライン等の開発: 現時点では特に無し
• その他行政的観点からの成果: これまで医療安全をその主要内容とする既存のe-learningシステムは一定数存在する中で，今後必要とされる，医療安全管理体制整備に向けた，効果のある職員研修のあり方，事故調査への対応能力向上に向けた方策，より機能分化した医療環境における医療安全対応スキルの習得などに関わるより細やかな支援などに対しては，適切に対応するものとなっていない可能性が高いと考えられ，より抜本的な対応とそれに応じたe-learningシステムの開発が必要であると考えられる．
• その他のインパクト: 現時点では特に無し

発表件数

• 原著論文（和文）: 0件
• 原著論文（英文等）: 1件
• その他論文(和文): 0件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 1件 ; 佐藤魁星，水野信也，反転授業効率化のための動画タイムスタンプとアイトラッキングの利用，経営情報学会2018年03月15日
• 学会発表(国際学会等): 3件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 0件

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: Haruka Ohba, Shinya Mizuno; Monitoring Assessment of Anesthesiologists during Operating Using Eye Tracking; Proceedings of the 2018 International Symposium on Semiconductor Manufacturing Intelligence (ISMI2018) 2018, ismi2018.decisions.org.tw (2018)

公開日・更新日

• 公開日: 2022-05-13
• 更新日: 2022-06-10

収支報告書

• 文献番号: 201821008Z