文献情報
文献番号
201811057A
報告書区分
総括
研究課題名
網膜脈絡膜・視神経萎縮症に関する調査研究
課題番号
H29-難治等（難）-一般-047
研究年度
平成30(2018)年度
研究代表者(所属機関)
山下 英俊(山形大学 医学部眼科)
研究分担者(所属機関)
- 東 範行(国立成育医療研究センター 眼科・視覚科学研究室)
- 飯田 知弘(東京女子医科大学 眼科)
- 大野 京子(東京医科歯科大学 眼科)
- 小椋 祐一郎(名古屋市立大学 大学院医学研究科)
- 近藤 峰生(三重大学 医学系研究科)
- 坂本 泰二(鹿児島大学 学術研究院医歯学域医学系)
- 園田 康平(九州大学 大学院医学研究院)
- 高橋 寛二(関西医科大学 医学部)
- 高橋 政代(理化学研究所 生命機能科学研究センター)
- 辻川 明孝(京都大学 医学研究科)
- 寺崎 浩子(名古屋大学 大学院医学系研究科)
- 村上 晶(順天堂大学 医学部)
- 森實 祐基(岡山大学 大学院医歯薬学総合研究科)
- 山本 修一(千葉大学 大学院医学研究院)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患等政策研究（難治性疾患政策研究）
研究開始年度
平成29(2017)年度
研究終了予定年度
令和1(2019)年度
研究費
6,486,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
希少難治性眼疾患の診断基準や診療ガイドラインの策定、診断基準に基づく疫学調査による現状の把握を行う。また、難治性眼疾患の多くは視覚身体障害の原因疾患と関連があるため、視覚身体障害の認定状況の全国調査を行い、難治性眼疾患患者に対する福祉行政の現状を把握する。
研究方法
研究分担者を、疾病や疫学調査の対象によって8の担当グループに分け、各グループにおいて、診療ガイドラインの策定や患者数調査、自治体へのアンケート調査を行った。診療ガイドラインの草案は、他のグループに属する研究分担者や、各疾患を研究対象とする専門学会による評価を受けた。
（倫理面への配慮）
診断基準策定と個人情報の特定されないアンケート調査であるので、倫理的問題は生じない。
（倫理面への配慮）
診断基準策定と個人情報の特定されないアンケート調査であるので、倫理的問題は生じない。
結果と考察
家族性滲出性硝子体網膜症は昨年度に作成した診療ガイドラインをもとに、全国患者数調査を行なった（現在、結果を解析中）。強度近視性脈絡膜萎縮は昨年度に作成した診療ガイドラインに基づき全国患者数調査を計画した。黄斑ジストロフィ、急性帯状潜在性網膜外層症は診療ガイドラインを作成し、日本網膜硝子体学会・日本眼科学会の承認を得て日本眼科学会雑誌に投稿した（in press）。網膜色素変性症は、2018年5月29日に患者レジストリシステムが完成し、7月から症例登録を開始した（2019年3月時点で参加施設は23施設）。全国視覚身体障害原因認定状況調査は前回調査に基づいた論文を発表した。特発性傍中心窩毛細血管拡張症は診療ガイドラインの作成に着手しており今後内容をまとめ発表する予定である。萎縮型加齢黄斑変性は、患者数の明確化と重症度別の頻度を継続して調査を行う。
診療ガイドラインの策定によって、施設間による診断のばらつきが小さくなり、患者の見落としが減るなど、医療の標準化が進み、医療の質が向上することが期待される。また、有病率調査や視覚身体障害認定状況の全国調査の結果は有効な医療福祉資源配分につながるといえる。
診療ガイドラインの策定によって、施設間による診断のばらつきが小さくなり、患者の見落としが減るなど、医療の標準化が進み、医療の質が向上することが期待される。また、有病率調査や視覚身体障害認定状況の全国調査の結果は有効な医療福祉資源配分につながるといえる。
結論
本研究で策定した診療ガイドラインおよび疫学データは日本眼科学会を通じて広く全国の眼科医に周知される。それにより難治性眼疾患に対する診療の標準化が進むことが期待される。また、わが国の希少難治性眼疾患に対する理解、疾病予防の啓発が進むことが期待される。
公開日・更新日
公開日
2019-12-26
更新日
-