文献情報
文献番号
201809018A
報告書区分
総括
研究課題名
健康に与えるロコモティブシンドロームの影響に関する研究
課題番号
H29-循環器等-一般-010
研究年度
平成30(2018)年度
研究代表者(所属機関)
帖佐 悦男(宮崎大学 医学部感覚運動医学講座整形外科学分野)
研究分担者(所属機関)
- 中村 耕三(国立障害者リハビリテーションセンター)
- 石橋 英明(医療法人社団愛友会伊奈病院)
- 大江 隆史(NTT東日本関東病院)
- 新開 省二(地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所)
- 藤野 圭司(藤野整形外科医院)
- 村永 信吾(医療法人鉄蕉会亀田総合病院)
- 吉村 典子(東京大学・医学部附属病院)
- 田辺 秀樹(田辺整形外科医院)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成29(2017)年度
研究終了予定年度
平成30(2018)年度
研究費
6,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
ロコモは、運動器の障害のために移動機能が低下し、進行すると介護が必要になる危険性の高い状態とされる。その認知度向上については、健康日本２１（第二次）で目標設定されている。運動器疾患は、要介護になった原因のうち最も多く24.6%（厚労省国民生活基礎調査）を占め、社会の不安となっている。今後は運動器の健康を維持し、運動器に由来する要介護者の増加を抑制することが要介護者を減らすうえで喫緊の課題である。
本研究では、運動機能の低下をもたらす要因の明確化、運動機能低下の程度と介護リスクとの関係を科学的に明らかにし、これまでにない運動と栄養を中心とする効果的なロコモ対策に資する基礎資料を得ることを目的とする。
本研究では、運動機能の低下をもたらす要因の明確化、運動機能低下の程度と介護リスクとの関係を科学的に明らかにし、これまでにない運動と栄養を中心とする効果的なロコモ対策に資する基礎資料を得ることを目的とする。
研究方法
2005年に開始した運動器疾患を予防目的とした大規模住民コホート（ROADスタディ）の追跡調査を実施しており、平成30年度はロコモの発生率を推定し、その危険因子を解明することを目的として、13年目の追跡調査を実施。400項目もの詳細な調査を行った。さら、身体測定、ロコモ度テストを含む運動機能調査を実施した。画像検査と血液尿サンプルも採取した。さらに対象者の主観的自立度に関するインタビュー調査も実施した。
高齢者を対象とした下肢機能評価として信頼性・妥当性・実行可能性の面から推奨されているShort Physical Performance Battery、我が国の地域在住高齢者向けに算出方法を修正され、要支援・要介護の新規発生を予測する指標として有用とされるSPPB-comとロコモ度テストの関連性を検討した。
また、関連学会の協力を得てロコモ度テストの全国調査も実施し、計10208名分を収集した。
介入効果の検証とさらに有効性の高い介入方法やノウハウを提言することを目的とした介入研究では、埼玉県での「伊奈町ロコモコール講習会」を実施。宮崎県では地域行政と民生委員と共に訪問型介護予防事業のロコモコール、大阪、埼玉、浜松、鹿児島では、介入者をロコモコーディネーター、ロコモ普及員、無資格者に分けて参加者の運動機能測定結果を比較した事業を行った。
また宮崎では、地域住民や総合型スポーツクラブに所属する会員へロコモ検診を実施。検診の有用性を検証した。
栄養介入プログラムを目的とした調査では、鳩山コホート研究（埼玉県鳩山町）の2年後の追跡調査（2012年）に参加した者を対象に、DXA法による骨密度測定およびBIA法による体組成測定の双方を行った。食品摂取の多様性は、熊谷らの多様性得点（DVS）を用いて評価した。
ロコトレの一つであるスクワットに着目し、下肢筋力の評価である30秒椅子立ち上がりテスト（CS-30）の回数を参考に運動強度を検討した。評価項目は、年齢、身長、体重、要介護度、介入頻度、握力、Weight Bearing Index、立ち上がりテスト、2ステップ値、CS-30、最大努力での5m歩行速度、TUG、ロコモ5、Functional Independence Measure、立ち上がりテストのロコモ度、2ステップ値のロコモ度とした。
運動器の健康・障害よる経済的効果・損失推計を目的に、分析に必要なデータセットの構築をさらに進めるとともに、これまでのデータを用いて、歩行機能の加齢変化パターンをもとめ、それと医療・介護給付費との関連を分析した。
高齢者を対象とした下肢機能評価として信頼性・妥当性・実行可能性の面から推奨されているShort Physical Performance Battery、我が国の地域在住高齢者向けに算出方法を修正され、要支援・要介護の新規発生を予測する指標として有用とされるSPPB-comとロコモ度テストの関連性を検討した。
また、関連学会の協力を得てロコモ度テストの全国調査も実施し、計10208名分を収集した。
介入効果の検証とさらに有効性の高い介入方法やノウハウを提言することを目的とした介入研究では、埼玉県での「伊奈町ロコモコール講習会」を実施。宮崎県では地域行政と民生委員と共に訪問型介護予防事業のロコモコール、大阪、埼玉、浜松、鹿児島では、介入者をロコモコーディネーター、ロコモ普及員、無資格者に分けて参加者の運動機能測定結果を比較した事業を行った。
また宮崎では、地域住民や総合型スポーツクラブに所属する会員へロコモ検診を実施。検診の有用性を検証した。
栄養介入プログラムを目的とした調査では、鳩山コホート研究（埼玉県鳩山町）の2年後の追跡調査（2012年）に参加した者を対象に、DXA法による骨密度測定およびBIA法による体組成測定の双方を行った。食品摂取の多様性は、熊谷らの多様性得点（DVS）を用いて評価した。
ロコトレの一つであるスクワットに着目し、下肢筋力の評価である30秒椅子立ち上がりテスト（CS-30）の回数を参考に運動強度を検討した。評価項目は、年齢、身長、体重、要介護度、介入頻度、握力、Weight Bearing Index、立ち上がりテスト、2ステップ値、CS-30、最大努力での5m歩行速度、TUG、ロコモ5、Functional Independence Measure、立ち上がりテストのロコモ度、2ステップ値のロコモ度とした。
運動器の健康・障害よる経済的効果・損失推計を目的に、分析に必要なデータセットの構築をさらに進めるとともに、これまでのデータを用いて、歩行機能の加齢変化パターンをもとめ、それと医療・介護給付費との関連を分析した。
結果と考察
中高年を対象とした研究から、ロコモ度1の有病率は69.8％、ロコモ度2の有病率は25.1％で、多数の人がロコモ度1、2に該当し、特にロコモ度１は40歳以上の68%が該当することから、極めて多くの中高年男女が自覚のないまま移動機能の低下が始まっているので、ロコモ予防のための早期介入の重要性が証明された。
立ち上がりテスト、2ステップテスト共にSPPB-com合計点との間に中等度の正の相関を認め、下肢機能を捉える指標となりうる可能性が示唆された。
運動や栄養の効果的な介入方法については、ロコトレを継続することが運動機能（特に移動機能）維持・改善に効果があることが示唆され、その取り組みは自宅でも実施可能であった。栄養は、高齢期に増えてくるサルコペニア予防にDVS7点以上が推奨されており、サルコペニアは骨粗鬆症、変形性膝関節症とならんでロコモの一つであり、食事ガイドラインとしてDVS7点以上を推奨する。
立ち上がりテスト、2ステップテスト共にSPPB-com合計点との間に中等度の正の相関を認め、下肢機能を捉える指標となりうる可能性が示唆された。
運動や栄養の効果的な介入方法については、ロコトレを継続することが運動機能（特に移動機能）維持・改善に効果があることが示唆され、その取り組みは自宅でも実施可能であった。栄養は、高齢期に増えてくるサルコペニア予防にDVS7点以上が推奨されており、サルコペニアは骨粗鬆症、変形性膝関節症とならんでロコモの一つであり、食事ガイドラインとしてDVS7点以上を推奨する。
結論
これまでの運動機能テストに比べてロコモ度テストは日常生活の動作を総合的に判断することが可能であり、バランス力、下肢筋力を維持・改善する方法としてロコトレが有用であることが示された。
今後、よりロコモ予防を全国に普及し介護予防や健康寿命延伸に貢献するためには、本事業で示されたロコモ予防改善プログラムを広める必要があり、地域行政や関連学会との協力を得て実施することが重要であると思われる。
今後、よりロコモ予防を全国に普及し介護予防や健康寿命延伸に貢献するためには、本事業で示されたロコモ予防改善プログラムを広める必要があり、地域行政や関連学会との協力を得て実施することが重要であると思われる。
公開日・更新日
公開日
2019-12-26
更新日
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