文献情報
文献番号
201809008A
報告書区分
総括
研究課題名
脳卒中の医療体制の整備のための研究
課題番号
H28-循環器等-一般-011
研究年度
平成30(2018)年度
研究代表者(所属機関)
飯原 弘二(国立大学法人九州大学 医学研究院 脳神経外科)
研究分担者(所属機関)
- 西村 邦宏(国立研究開発法人国立循環器病研究センター 予防医学・疫学情報部)
- 吉村 紳一(兵庫医科大学 脳神経外科)
- 塩川 芳昭(杏林大学 医学部脳神経外科)
- 嘉田 晃子(独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター 臨床試験研究部生物統計研究室)
- 小笠原 邦昭(岩手医科大学 医学部脳神経外科)
- 豊田 一則(国立研究開発法人国立循環器病研究センター 脳血管部門)
- 東 尚弘(国立がん研究センター がん対策情報センターがん登録センター)
- 坂井 信幸(神戸市立医療センター中央市民病院 脳神経外科)
- 星野 晴彦(東京都済生会中央病院 神経内科)
- 長谷川 泰弘(聖マリアンナ医科大学 神経内科)
- 橋本 洋一郎(熊本市民病院 神経内科)
- 小川 彰(岩手医科大学)
- 鈴木 倫保(山口大学 大学院医学系研究科脳神経外科学)
- 辻野 彰(国立大学法人長崎大学 病院脳神経内科)
- 北園 孝成(九州大学 医学研究院病態機能内科学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成28(2016)年度
研究終了予定年度
平成30(2018)年度
研究費
4,847,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
2015年に機械的血栓回収療法の治療効果が相次いで発表されるに伴い、急性期脳梗塞に対する標準治療は一変し、急性期医療体制の整備は喫緊の課題となった。本研究の目的は、急性期脳梗塞のt-PA静注療法の均てん化、血管内治療の集約化を図るため、脳梗塞超急性期医療の実態を把握した上で、臨床指標を策定し、大規模データベース（J-ASPECT Studyなど）から、策定した臨床指標を算出し、地域の実状を考慮した脳梗塞超急性期医療の提供体制の整備に資する資料を提供することにある。
研究方法
（１）脳梗塞超急性期治療の地域別実態把握と評価：
①日本脳卒中学会、脳神経外科学会、神経学会、脳神経血管内治療学会の協力のもと、脳梗塞超急性期治療の退院調査を行い、予後に与える影響を解析する。
②脳梗塞超急性期におけるrt-PA静注療法、血管内治療の治療数、受療率を、既に構築された統合データベースを活用して、地理的要因を考慮して比較、検討することによって、エビデンス・プラクティス ギャップの可視化を図る。
③研究分担者により、人口密度の異なる地域における遠隔医療の活用を含めた実態調査を行う。
（２）地域特性を考慮した、rt-PA療法の均てん化、血管内治療の集約化を目指した医療体制構築のための指標：
脳梗塞を発症してからの搬送、診断、治療の3つの段階で、rt-PA静注療法、血管内治療の施行に関わる臨床指標を策定し、継続的なモニターの可能性につき検討する。
（３）rt-PA療法の均てん化を目指した、rt-PA静注療法適正治療指針の改訂に資するデータの蓄積：
rt-PA療法の均てん化に向けて、上記の脳卒中データベースを活用して、脳梗塞超急性期治療に関する臨床指標の継続的な収集を行い、rt-PA静注療法適正治療指針の改訂に資するデータの蓄積を図る。
①日本脳卒中学会、脳神経外科学会、神経学会、脳神経血管内治療学会の協力のもと、脳梗塞超急性期治療の退院調査を行い、予後に与える影響を解析する。
②脳梗塞超急性期におけるrt-PA静注療法、血管内治療の治療数、受療率を、既に構築された統合データベースを活用して、地理的要因を考慮して比較、検討することによって、エビデンス・プラクティス ギャップの可視化を図る。
③研究分担者により、人口密度の異なる地域における遠隔医療の活用を含めた実態調査を行う。
（２）地域特性を考慮した、rt-PA療法の均てん化、血管内治療の集約化を目指した医療体制構築のための指標：
脳梗塞を発症してからの搬送、診断、治療の3つの段階で、rt-PA静注療法、血管内治療の施行に関わる臨床指標を策定し、継続的なモニターの可能性につき検討する。
（３）rt-PA療法の均てん化を目指した、rt-PA静注療法適正治療指針の改訂に資するデータの蓄積：
rt-PA療法の均てん化に向けて、上記の脳卒中データベースを活用して、脳梗塞超急性期治療に関する臨床指標の継続的な収集を行い、rt-PA静注療法適正治療指針の改訂に資するデータの蓄積を図る。
結果と考察
（１） 平成29年度の脳梗塞超急性期治療を対象としたDPC情報をもとにした退院調査を施行、データ収集を行った。また脳卒中診療施設を対象に、脳卒中患者の救急医療体制の現状を把握することを目的として、平成22年度、平成26年度に続いて、平成30年度の第3回診療施設調査を行った。
（２） 地域や自治体などでも収集可能な指標として、以下のものを提唱した。
１）脳卒中全体死亡率
２）脳卒中３病型別死亡率/患者数
３）脳卒中主要関連学会専門医数
４）脳卒中診療に従事する常勤医師数
５）rt-PA静注療法実施数/率
６）機械的血栓回収療法実施数/率
７）ストローク・ユニット設置数
８）rt-PA静注療法 常時治療可能施設数
9）脳血管内治療 常時治療可能施設数
10)脳内出血治療数
11)再入院患者数
（３） （２）において検討した指標について、本研究班で得られたJ-ASPECTのデータをもとに評価を行った。
平成30年度に行った第３診療施設調査の結果では、過去の施設調査からの経時推移については人的要因に関しては増加している項目も認めたが、その他の要項については大きな変化を認めなかった。また都道府県ごとの脳卒中診療の実態が明らかになった。
厚生労働省の人口動態統計における脳梗塞の年齢調整死亡率と、J-ASPECT のデータにおける都道府県別のリスク調整死亡率（入院30日以内死亡）を比較すると、死亡率の高い地域に相違を認めた。これは急性期医療と慢性期医療のギャップを示しており、治療のアウトカムを改善するための地域ごとの特色が可視化された。
（２） 地域や自治体などでも収集可能な指標として、以下のものを提唱した。
１）脳卒中全体死亡率
２）脳卒中３病型別死亡率/患者数
３）脳卒中主要関連学会専門医数
４）脳卒中診療に従事する常勤医師数
５）rt-PA静注療法実施数/率
６）機械的血栓回収療法実施数/率
７）ストローク・ユニット設置数
８）rt-PA静注療法 常時治療可能施設数
9）脳血管内治療 常時治療可能施設数
10)脳内出血治療数
11)再入院患者数
（３） （２）において検討した指標について、本研究班で得られたJ-ASPECTのデータをもとに評価を行った。
平成30年度に行った第３診療施設調査の結果では、過去の施設調査からの経時推移については人的要因に関しては増加している項目も認めたが、その他の要項については大きな変化を認めなかった。また都道府県ごとの脳卒中診療の実態が明らかになった。
厚生労働省の人口動態統計における脳梗塞の年齢調整死亡率と、J-ASPECT のデータにおける都道府県別のリスク調整死亡率（入院30日以内死亡）を比較すると、死亡率の高い地域に相違を認めた。これは急性期医療と慢性期医療のギャップを示しており、治療のアウトカムを改善するための地域ごとの特色が可視化された。
結論
H30年度は超急性期虚血性脳卒中の医療の実態を把握することで、歴然とした地域格差や不均衡が存在することが明らかとなった。また脳梗塞急性期治療に関する地域や自治体などでも収集可能な臨床指標を提唱した。
公開日・更新日
公開日
2019-10-31
更新日
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