文献情報
文献番号
199800666A
報告書区分
総括
研究課題名
血液製剤の需要動向の地域間及び医療機関間格差に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成10(1998)年度
研究代表者(所属機関)
尾崎 明(財団法人血液製剤調査機構)
研究分担者(所属機関)
- 船本剛朗(財団法人血液製剤調査機構)
- 鈴木亨(同)
- 久保純子(同)
- 野口博(日本赤十字社)
- 木村和弘(同)
- 郡司篤晃(聖学院大学)
- 三浦宜彦(昭和大学医学部)
研究区分
厚生科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 医薬安全総合研究事業
研究開始年度
平成10(1998)年度
研究終了予定年度
平成12(2000)年度
研究費
10,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
血液製剤の国内自給を達成し、その安全性を確保するためには、血液製剤の適正使用を推進するとともに、適切な需要予測を行い、献血によって効率的に血液を確保するための対策が必要である。
従来の研究から、わが国における血液製剤の需要には大きな地域間格差が存在することが明らかにされている。しかし、その原因については解明されておらず、血液製剤の需要予測や適正使用を推進する上で大きな障害となっている。この地域間格差を生む直接的要因は各地域にある医療機関の血液製剤使用量の差異であると考えられる。しかし従来、全国的な規模において医療機関レベルの使用量を明確にして比較検討した研究はない。
そこで本研究では、日本赤十字社の協力を得て、全国の各医療機関毎の輸血用血液製剤の供給状況を精査し、その病床数や診療科目等を考慮した上で血液製剤使用量の医療機関間格差の実態を明らかにすることを目的とした。
従来の研究から、わが国における血液製剤の需要には大きな地域間格差が存在することが明らかにされている。しかし、その原因については解明されておらず、血液製剤の需要予測や適正使用を推進する上で大きな障害となっている。この地域間格差を生む直接的要因は各地域にある医療機関の血液製剤使用量の差異であると考えられる。しかし従来、全国的な規模において医療機関レベルの使用量を明確にして比較検討した研究はない。
そこで本研究では、日本赤十字社の協力を得て、全国の各医療機関毎の輸血用血液製剤の供給状況を精査し、その病床数や診療科目等を考慮した上で血液製剤使用量の医療機関間格差の実態を明らかにすることを目的とした。
研究方法
1.データベースの構築
今年度は、全国の赤十字血液センターから平成8年と9年の医療機関別輸血用血液製剤(全血製剤、赤血球製剤、血漿製剤、血小板製剤)の供給量を収集し、データベースを構築した。
2.都道府県別血液製剤供給量地図の作成
前記データベースを使用して、各年ごとに輸血用血液製剤(全血製剤、赤血球製剤、血漿製剤、血小板製剤)の供給量を都道府県別に集計し、平成7年(1995年)の国勢調査人口を用いて都道府県別の人口1,000対供給量を算出し、地域差を検討するため地図を作成した。
(1)作成した地図
作成した地図は、①都道府県別人口1,000対全血製剤供給量地図、 ②都道府県別人口1,000対赤血球製剤供給量地図、 ③都道府県別赤血球製剤供給量/全血製剤供給量比、 ④都道府県別人口1,000対血漿製剤供給量地図、 ⑤都道府県別人口1,000対血小板製剤供給量地図 である。
(2)階級区分と色分け
地図を作製するための階級区分は、供給量および比をいずれも5階級に区分した。区分の方法は地図上に各色相がほぼ同数表現されるように、多いものから順に、各階級が20%の地域になるように区分した。すなわち、 47都道府県を使用量の多い方から9または10ずつに分けて区分した。色相は多いものから、赤、橙、黄、緑、青で表した。
今年度は、全国の赤十字血液センターから平成8年と9年の医療機関別輸血用血液製剤(全血製剤、赤血球製剤、血漿製剤、血小板製剤)の供給量を収集し、データベースを構築した。
2.都道府県別血液製剤供給量地図の作成
前記データベースを使用して、各年ごとに輸血用血液製剤(全血製剤、赤血球製剤、血漿製剤、血小板製剤)の供給量を都道府県別に集計し、平成7年(1995年)の国勢調査人口を用いて都道府県別の人口1,000対供給量を算出し、地域差を検討するため地図を作成した。
(1)作成した地図
作成した地図は、①都道府県別人口1,000対全血製剤供給量地図、 ②都道府県別人口1,000対赤血球製剤供給量地図、 ③都道府県別赤血球製剤供給量/全血製剤供給量比、 ④都道府県別人口1,000対血漿製剤供給量地図、 ⑤都道府県別人口1,000対血小板製剤供給量地図 である。
(2)階級区分と色分け
地図を作製するための階級区分は、供給量および比をいずれも5階級に区分した。区分の方法は地図上に各色相がほぼ同数表現されるように、多いものから順に、各階級が20%の地域になるように区分した。すなわち、 47都道府県を使用量の多い方から9または10ずつに分けて区分した。色相は多いものから、赤、橙、黄、緑、青で表した。
結果と考察
1.データベースの構築
1)データ件数、医療機関数など
血液センターがある医療機関へ1年間に供給した輸血用血液製剤(人全血CPD「日赤」など)別供給量を1件とした場合の件数を全国でみると、平成8年は65,301件、平成9年は60,182件であった。血液センター別にみると、件数の多い血液センターは、大阪、神奈川、埼玉、東京、千葉であった。また、少ない血液センターは函館、浜松、鳥取、室蘭、佐世保であった。
年次別にみた都道府県・血液センター別供給先医療機関数では、医療機関数の多いのは、大阪、埼玉、北海道、神奈川、鹿児島であり、少ないのは鳥取、浜松、函館、滋賀、山梨であった。
供給先医療機関数を都道府県別にみると、医療機関数の多い都道府県は、北海道、東京都、大阪府、福岡県、愛知県であった。少ないのは、鳥取県、滋賀県、山梨県、島根県、奈良県であった。
2)年次・都道府県別にみた輸血用血液製剤供給量
年次・都道府県別にみた輸血用血液製剤の供給量を全国でみると、全血製剤では人全血液CPD「日赤」が約97%を占めていた。同様に赤血球製剤では赤血球M・A・P「日赤」が、血漿製剤では新鮮凍結血漿が、血小板製剤では濃厚血小板「日赤」が、殆どであった。
都道府県別にみると、多くの都道府県で全国と同様の供給状況であったが、いくつかの都道府県に特徴が認められた。具体的には下記の通りである。
全血製剤については、北海道では平成8年には人全血液CPD「日赤」は約10%と少なく、CPD加新鮮血液が64%と多かったが、平成9年では人全血液CPD「日赤」が88%と殆どを占めていた。
新潟県では、平成8、9年ともに人全血液ACD「日赤」がほぼ100%であった。また、滋賀県、愛媛県、宮崎県、鹿児島県では、平成9年に人全血液ACD「日赤」の割合が増加していた。
赤血球製剤では、青森県、山形県、島根県、岡山県、徳島県、香川県および高知県では、平成8年には赤血球M・A・P「日赤」のほかに濃厚赤血球「日赤」を多く供給していたが、平成9年になると濃厚赤血球「日赤」の供給割合が減少して、赤血球M・A・P「日赤」が約90%を占めるようになっていた。
3)都道府県別輸血用血液製剤の供給量
都道府県別人口1,000対輸血用血液製剤の供給量をみると、全血製剤については、平成8年は鹿児島県の0.080から東京都の5.033に、平成9年は大分県の0.083から沖縄県の4.095に分布していた。
赤血球製剤については、平成8年は埼玉県の29.523から北海道の79.314に、平成9年は埼玉県の29.877から北海道の71.772に分布していた。
赤血球製剤/全血製剤比については、平成8年は静岡県の7.578から鹿児島県の658.118に、平成9年は沖縄県の8.759から福岡県の562.279に分布していた。
血漿製剤については、平成8年は山形県の23.263から山口県の68.343に、平成9年は山形県の23.099から山口県の67.472に分布していた。
血小板製剤については、平成8年は山梨県の32.798から北海道の94.074、平成9年は佐賀県の33.619から北海道の84.572に分布していた。
4)相関分析
都道府県別輸血用血液製剤供給量(人口1,000対)間の相関分析を行なった結果、赤血球製剤、血漿製剤、血小板製剤間で0.5前後の正の相関が認められ、全血製剤は赤血球製剤との間に弱い負の相関(-0.163～-0.304)が認められた。
また、これら輸血用血液製剤供給量と都道府県別病床数(人口1,000対)との関係を検討した結果、赤血球製剤と病床数との間には平成8、9年ともに相関関係(相関係数0.634)が認められたが、その他の輸血用血液製剤と病床数との間には関係が認められなかった。
2.地図の作成
都道府県別輸血用血液製剤の人口1,000対供給量を用いて、分布地図を作成した。その概要は下記の通りである。
1)都道府県別人口1,000対全血製剤供給量地図
平成8年の全血製剤供給量の分布をみると、中部地方や関東の一部および中国地方に供給量の多い地域がみられた。また、このほか、沖縄県、熊本県、高知県、大阪府が多かった。逆に供給量が少ない地域は九州に多くみられ、このほか北海道、山形県、福島県、鳥取県が少なかった。
また、平成9年の全血製剤供給量の分布も平成8年とほぼ同様の傾向がみられた。
2)都道府県別人口1,000対赤血球製剤供給量地図
平成8年の赤血球製剤供給量の分布をみると、九州地方に供給量の多い地域がみられた。また、このほか北海道、秋田県、石川県、大阪府、香川県、山口県が多かった。逆に供給量が少ない地域は関東地方や中部地方に多くみられ、このほか奈良県、宮崎県、沖縄県が少なかった。
また、平成9年の赤血球製剤供給量の分布も平成8年とほぼ同様の傾向がみられた。
3)都道府県別赤血球製剤供給量/全血製剤供給量比
平成8年の赤血球製剤供給量/全血製剤供給量比の分布をみると、東北地方と九州地方に比の値の小さい地域がみられた。また、このほか北海道、鳥取県が大きかった。逆に比の値の小さい地域は中部地方に多くみられ、このほか埼玉県、東京都、岡山県、高知県、沖縄県が少なかった。
また、平成9年の赤血球製剤供給量/全血製剤供給量比の分布も平成8年とほぼ同様の傾向がみられた。
4)都道府県別人口1,000対血漿製剤供給量地図
平成8年の血漿製剤供給量の分布をみると、供給量の多い地域は北海道、山梨県、愛知県、石川県、大阪府、香川県、愛媛県、山口県、長崎県、熊本県と全国に散在していた。逆に供給量が少ない地域は東北地方や関東地方に多くみられ、このほか静岡県、兵庫県、高知県が少なかった。
また、平成9年の血漿製剤供給量の分布は、最も高い色相(赤)と最も低い色相(青)を除いた色相で平成8年と若干異なった傾向がみられた。
5)都道府県別人口1,000対血小板製剤供給量地図
平成8年の血小板製剤供給量の分布をみると、供給量の多い地域は北海道、岩手県、東京都、富山県、愛知県、京都府、大阪府、鳥取県、福岡県、熊本県と全国に散在していた。逆に供給量が少ない地域は関東地方や中部地方に多くみられ、このほか青森県、山形県、佐賀県、宮崎県が少なかった。
また、平成9年の血小板製剤供給量の分布は、最も高い色相(赤)と最も低い色相(青)を除いた色相で平成8年と若干異なった傾向がみられた。
1)データ件数、医療機関数など
血液センターがある医療機関へ1年間に供給した輸血用血液製剤(人全血CPD「日赤」など)別供給量を1件とした場合の件数を全国でみると、平成8年は65,301件、平成9年は60,182件であった。血液センター別にみると、件数の多い血液センターは、大阪、神奈川、埼玉、東京、千葉であった。また、少ない血液センターは函館、浜松、鳥取、室蘭、佐世保であった。
年次別にみた都道府県・血液センター別供給先医療機関数では、医療機関数の多いのは、大阪、埼玉、北海道、神奈川、鹿児島であり、少ないのは鳥取、浜松、函館、滋賀、山梨であった。
供給先医療機関数を都道府県別にみると、医療機関数の多い都道府県は、北海道、東京都、大阪府、福岡県、愛知県であった。少ないのは、鳥取県、滋賀県、山梨県、島根県、奈良県であった。
2)年次・都道府県別にみた輸血用血液製剤供給量
年次・都道府県別にみた輸血用血液製剤の供給量を全国でみると、全血製剤では人全血液CPD「日赤」が約97%を占めていた。同様に赤血球製剤では赤血球M・A・P「日赤」が、血漿製剤では新鮮凍結血漿が、血小板製剤では濃厚血小板「日赤」が、殆どであった。
都道府県別にみると、多くの都道府県で全国と同様の供給状況であったが、いくつかの都道府県に特徴が認められた。具体的には下記の通りである。
全血製剤については、北海道では平成8年には人全血液CPD「日赤」は約10%と少なく、CPD加新鮮血液が64%と多かったが、平成9年では人全血液CPD「日赤」が88%と殆どを占めていた。
新潟県では、平成8、9年ともに人全血液ACD「日赤」がほぼ100%であった。また、滋賀県、愛媛県、宮崎県、鹿児島県では、平成9年に人全血液ACD「日赤」の割合が増加していた。
赤血球製剤では、青森県、山形県、島根県、岡山県、徳島県、香川県および高知県では、平成8年には赤血球M・A・P「日赤」のほかに濃厚赤血球「日赤」を多く供給していたが、平成9年になると濃厚赤血球「日赤」の供給割合が減少して、赤血球M・A・P「日赤」が約90%を占めるようになっていた。
3)都道府県別輸血用血液製剤の供給量
都道府県別人口1,000対輸血用血液製剤の供給量をみると、全血製剤については、平成8年は鹿児島県の0.080から東京都の5.033に、平成9年は大分県の0.083から沖縄県の4.095に分布していた。
赤血球製剤については、平成8年は埼玉県の29.523から北海道の79.314に、平成9年は埼玉県の29.877から北海道の71.772に分布していた。
赤血球製剤/全血製剤比については、平成8年は静岡県の7.578から鹿児島県の658.118に、平成9年は沖縄県の8.759から福岡県の562.279に分布していた。
血漿製剤については、平成8年は山形県の23.263から山口県の68.343に、平成9年は山形県の23.099から山口県の67.472に分布していた。
血小板製剤については、平成8年は山梨県の32.798から北海道の94.074、平成9年は佐賀県の33.619から北海道の84.572に分布していた。
4)相関分析
都道府県別輸血用血液製剤供給量(人口1,000対)間の相関分析を行なった結果、赤血球製剤、血漿製剤、血小板製剤間で0.5前後の正の相関が認められ、全血製剤は赤血球製剤との間に弱い負の相関(-0.163～-0.304)が認められた。
また、これら輸血用血液製剤供給量と都道府県別病床数(人口1,000対)との関係を検討した結果、赤血球製剤と病床数との間には平成8、9年ともに相関関係(相関係数0.634)が認められたが、その他の輸血用血液製剤と病床数との間には関係が認められなかった。
2.地図の作成
都道府県別輸血用血液製剤の人口1,000対供給量を用いて、分布地図を作成した。その概要は下記の通りである。
1)都道府県別人口1,000対全血製剤供給量地図
平成8年の全血製剤供給量の分布をみると、中部地方や関東の一部および中国地方に供給量の多い地域がみられた。また、このほか、沖縄県、熊本県、高知県、大阪府が多かった。逆に供給量が少ない地域は九州に多くみられ、このほか北海道、山形県、福島県、鳥取県が少なかった。
また、平成9年の全血製剤供給量の分布も平成8年とほぼ同様の傾向がみられた。
2)都道府県別人口1,000対赤血球製剤供給量地図
平成8年の赤血球製剤供給量の分布をみると、九州地方に供給量の多い地域がみられた。また、このほか北海道、秋田県、石川県、大阪府、香川県、山口県が多かった。逆に供給量が少ない地域は関東地方や中部地方に多くみられ、このほか奈良県、宮崎県、沖縄県が少なかった。
また、平成9年の赤血球製剤供給量の分布も平成8年とほぼ同様の傾向がみられた。
3)都道府県別赤血球製剤供給量/全血製剤供給量比
平成8年の赤血球製剤供給量/全血製剤供給量比の分布をみると、東北地方と九州地方に比の値の小さい地域がみられた。また、このほか北海道、鳥取県が大きかった。逆に比の値の小さい地域は中部地方に多くみられ、このほか埼玉県、東京都、岡山県、高知県、沖縄県が少なかった。
また、平成9年の赤血球製剤供給量/全血製剤供給量比の分布も平成8年とほぼ同様の傾向がみられた。
4)都道府県別人口1,000対血漿製剤供給量地図
平成8年の血漿製剤供給量の分布をみると、供給量の多い地域は北海道、山梨県、愛知県、石川県、大阪府、香川県、愛媛県、山口県、長崎県、熊本県と全国に散在していた。逆に供給量が少ない地域は東北地方や関東地方に多くみられ、このほか静岡県、兵庫県、高知県が少なかった。
また、平成9年の血漿製剤供給量の分布は、最も高い色相(赤)と最も低い色相(青)を除いた色相で平成8年と若干異なった傾向がみられた。
5)都道府県別人口1,000対血小板製剤供給量地図
平成8年の血小板製剤供給量の分布をみると、供給量の多い地域は北海道、岩手県、東京都、富山県、愛知県、京都府、大阪府、鳥取県、福岡県、熊本県と全国に散在していた。逆に供給量が少ない地域は関東地方や中部地方に多くみられ、このほか青森県、山形県、佐賀県、宮崎県が少なかった。
また、平成9年の血小板製剤供給量の分布は、最も高い色相(赤)と最も低い色相(青)を除いた色相で平成8年と若干異なった傾向がみられた。
結論
今年度は、日本赤十字社の協力を得て、輸血用血液製剤の平成8、9年の全供給量を調査し、データベースを構築した。このデータベースから輸血用血液製剤ごとに、人口1,000対供給量を都道府県別に算出し、その分布を検討して地域差を確認した。
次年度は、最新年の平成10年のデータを追加し、データベースの充実を図るとともに、地域別に輸血用血液製剤供給量の推移を検討する。また、各医療機関の輸血用血液製剤供給量を病床規模や診療科目ごとに検討し、医療機関間格差の実態をも明らかにする予定である。
次年度は、最新年の平成10年のデータを追加し、データベースの充実を図るとともに、地域別に輸血用血液製剤供給量の推移を検討する。また、各医療機関の輸血用血液製剤供給量を病床規模や診療科目ごとに検討し、医療機関間格差の実態をも明らかにする予定である。
公開日・更新日
公開日
-
更新日
-