文献情報
文献番号
201808017A
報告書区分
総括
研究課題名
抗がん剤治療中止時の医療従事者によるがん患者の意思決定支援プログラムの開発
課題番号
H29-がん対策-一般-017
研究年度
平成30(2018)年度
研究代表者(所属機関)
内富 庸介(国立研究開発法人 国立がん研究センター 中央病院支持療法開発部門)
研究分担者(所属機関)
- 藤森 麻衣子(国立研究開発法人 国立がん研究センター 社会と健康研究センター健康支援研究部)
- 宮路 天平(東京大学大学院医学系研究科 臨床試験データ管理学講座)
- 森 雅紀(聖隷三方原病院・臨床検査科・医長)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
平成29(2017)年度
研究終了予定年度
令和1(2019)年度
研究費
9,677,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
Ｈ26-28年度厚生労働科学研究費補助金がん政策研究事業における患者意向調査結果（Umezawa, Uchitomi, Cancer, 2015)を踏まえ、抗がん剤治療中止、予後を伝える医師と患者双方の負担軽減を目指し、医療従事者によるがん患者の意思決定支援プログラムを開発することを目的とする。
研究方法
研究1では1年目に文献レビューとインタビュー調査を行い抗がん剤治療中止後の療養に関する患者と医師の話し合いの際に使用する教育資材である質問促進リスト（QPL: Question Prompt List）を作成した。2年目である平成30年度は、QPLを用いた質問支援の実施可能性と有用性を検討するためにパイロット試験を行った。研究2では、1年目に作成したQPLを用いた介入マニュアル（教育方法）を作成した。本年度は、QPLを用いた質問支援の実施可能性と有用性を検討するためにパイロット試験を行った。研究3では、「抗がん剤治療中止時に備えるための患者質問支援プログラムの開発に関する実施可能性研究」における研究実施計画書立案への参画、特に患者報告アウトカムの選定、EDCおよびePROによるデータ収集方法の構築を行った。研究4では、1年目に行ったがん患者412名対象の意向調査の分析を行い、本調査結果を取り入れた言語的なコミュニケーションの効果と、話す速度を変えた非言語的なコミュニケーションの効果を検証するためWeb上での調査を行った。
結果と考察
研究1、研究2では質問支援のパイロット試験において目標症例数20例中15例のデータを集積した。研究3では、データ収集システムを構築し、症例登録期間中は中央モニタリングを実施した。研究4では、余命の伝え方に関して平均的な幅だけではなく大きな幅を伝えること、最善を望みながらも最悪に備えることを伝えることが好まれることを示した。さらに2019年2月にWeb上で調査を実施し、312名から回答を得た。
結論
研究1、研究2 では、プログラムの実施可能性と予備的に有用性を評価するため、パイロット試験を行い、適格者16名中15名が本研究に参加し、介入群に割り付けられた8名全員が介入を完遂した。引き続きデータを集積し、QPLを用いた介入について解析行う予定である。次年度は、パイロット試験のデータを解析するとともに、QPLのアプリケーションを開発し、有用性を検討する。研究3では、当該臨床試験のデータ収集システムを構築し、症例登録期間中は、中央モニタリングを実施した。来年度は、目標症例登録完了後、収集した症例データのデータクリーニングを実施し、統計解析用のデータセットを作成する。研究4では、余命告知を望む再発・転移がん患者の仮想シナリオにおいて、言語的・非言語的コミュニケーションが医師の共感等のアウトカムに及ぼす影響を調べることを目的とした実験心理学的研究を完遂した。今後解析を進め論文・学会発表を行うとともに、今回確立した方法論と調査で取得した基礎資料を用いることで、再発・転移がん患者の意向に沿った、望ましいコミュニケーション方法を探索する。
公開日・更新日
公開日
2020-01-14
更新日
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