文献情報
文献番号
201808014A
報告書区分
総括
研究課題名
希少がんの病理診断と診療体制の実態とあり方に関する研究
課題番号
H29-がん対策-一般-014
研究年度
平成30(2018)年度
研究代表者(所属機関)
西田 俊朗(国立研究開発法人 国立がん研究センター 中央病院 胃外科)
研究分担者(所属機関)
- 小田 義直(九州大学 医学研究院 形態機能病理学)
- 吉田 朗彦(国立がん研究センター 中央病院 病理診断科)
- 川井 章(国立がん研究センター 中央病院 骨軟部腫瘍科)
- 米盛 勧(国立がん研究センター 中央病院 乳腺・腫瘍内科)
- 東 尚弘(国立がん研究センター がん対策情報センター がん登録センター )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
平成29(2017)年度
研究終了予定年度
令和1(2019)年度
研究費
8,276,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
正確な病理診断は希少がん診療を行う上で重要ではあるが、病理診断の集約化を進めるべきかについては議論がある。そもそもが現在まで本邦における一般診療での病理診断の正確性は未検証である。本研究では希少がん病理診断の正確性（診断の質）検証のために、希少がんの中で一定数を占める軟部肉腫を対象に、国立がん研究センター中央病院および九州大学病院の治療紹介症例の診断見直し、さらに九州大学病院の関連施設における軟部腫瘍（良性を含む）の治療症例全例の見直し、消化管間質腫瘍（GIST）のレジストリ研究協力施設における病理診断の見直しを行い診断一致率の検証とその要因解明を行う。また適切でない病理診断の治療への影響を治療の変更や医療経済的損失の試算なども含め検討し、今後の希少がん病理診断のあるべき方向性について検討する。平成30年度は肉腫治療紹介症例の診断見直し研究とGISTでの中央診断の有用性の検討等を行い、これら一次情報と海外の制度調査を総合し、軟部肉腫をモデルとし、希少がんの正確な診断と集約化による治療の最適化など、我が国における希少がん診療提供体制の今後のあり方を提言する。
研究方法
骨軟部腫瘍病理診断一致率の検討に関しては、平成29年度は肉腫治療紹介症例の診断見直し研究とGISTでの中央診断の有用性の検討を行う。 情報公開で集約化に関しては、院内がん登録やナショナルレセプトデータベースなどのデータベースを使い、参加施設と非参加施設、四肢軟部肉腫と他のがん種などの診療集約状況の経年的な変化を比較することで検証する。平成30年度には、わが国における希少がん診療体制のあり方を検討する目的で、代表的な希少がんである肉腫の欧州（英国、フランス）における診療の現状と取り組みを視察た。
結果と考察
肉腫治療紹介症例の診断見直し研究では、国立がん研究センター中央病院では、平成29-30年度の2年間に病理診断の見直し対象となった骨軟部腫瘍症例は全675例で、このうち640例で診断見直しが完了した。診断完全一致は417例(65％)、含有が52例(8％)、不一致は154例(24％)、分類不能等が17例(2.6％)であった。
九州大学病院での紹介軟部肉腫患者での病理診断に関しては、該当症例は36例で、診断完全一致例が18例、部分的に一致した例が13例（部分一致、含有）、完全不一定であった症例が2例、九州大学で判定不能であった症例が3例であった。一方、九州大学病院の関連施設の軟部腫瘍全例見直し研究では、計432例収集され、完全一致が387症例、部分的に一致した症例が34例、完全不一致であった症例が11例であった。以上九州大学でのデータ集積からは、組織像や免疫染色の解釈よりも専門的な免疫染色及び遺伝子解析の普及が適切な診断に大きな影響を及ぼし得ると思われた。
GISTでの中央診断の有用性の検討では、中央病理診断で19例（4％）がGIST以外の腫瘍と診断された。中央病理でGISTと診断された症例でも94例（18％）が、高リスク以外（悪性度の相違）のリスクと診断された。中央病理診断で非GIST腫瘍と診断されも、一般病院では、約40％の患者で治療変更が行われていなかった。
わが国における希少がん診療体制のあり方を検討する目的で、代表的な希少がんである肉腫に関して、欧州（英国、フランス）のそれぞれRoyal Marsden Hospital とCentre de Lutte Contre Le Cancer Leon Berardを訪問し、両国における診療の現状と取り組みを視察した。英国は『Centralized management』で、集約化された数少ない基幹施設に症例を集めて診療を行い、その診療の質は各基幹施設がNICEのガイダンスに従うことによって保証している。一方、フランスでは、肉腫診療の拠点施設をネットワーク化することにより、国全体の肉腫診断・治療の均質化・レベルアップを図るとともに、肉腫等希少がん症例をレジストリし、治療成績・診療実態に関する評価を行い、新たな治療開発や施策立案に役立てている。
情報公開による影響の検証では、眼腫瘍の情報公開参加施設に対してアンケート調査を行い、施設側の意見を収集した。結果、情報公開そのものについては好印象でとらえられているものの、実際に影響があった、話題に上がったと回答した施設は少数であった。
九州大学病院での紹介軟部肉腫患者での病理診断に関しては、該当症例は36例で、診断完全一致例が18例、部分的に一致した例が13例（部分一致、含有）、完全不一定であった症例が2例、九州大学で判定不能であった症例が3例であった。一方、九州大学病院の関連施設の軟部腫瘍全例見直し研究では、計432例収集され、完全一致が387症例、部分的に一致した症例が34例、完全不一致であった症例が11例であった。以上九州大学でのデータ集積からは、組織像や免疫染色の解釈よりも専門的な免疫染色及び遺伝子解析の普及が適切な診断に大きな影響を及ぼし得ると思われた。
GISTでの中央診断の有用性の検討では、中央病理診断で19例（4％）がGIST以外の腫瘍と診断された。中央病理でGISTと診断された症例でも94例（18％）が、高リスク以外（悪性度の相違）のリスクと診断された。中央病理診断で非GIST腫瘍と診断されも、一般病院では、約40％の患者で治療変更が行われていなかった。
わが国における希少がん診療体制のあり方を検討する目的で、代表的な希少がんである肉腫に関して、欧州（英国、フランス）のそれぞれRoyal Marsden Hospital とCentre de Lutte Contre Le Cancer Leon Berardを訪問し、両国における診療の現状と取り組みを視察した。英国は『Centralized management』で、集約化された数少ない基幹施設に症例を集めて診療を行い、その診療の質は各基幹施設がNICEのガイダンスに従うことによって保証している。一方、フランスでは、肉腫診療の拠点施設をネットワーク化することにより、国全体の肉腫診断・治療の均質化・レベルアップを図るとともに、肉腫等希少がん症例をレジストリし、治療成績・診療実態に関する評価を行い、新たな治療開発や施策立案に役立てている。
情報公開による影響の検証では、眼腫瘍の情報公開参加施設に対してアンケート調査を行い、施設側の意見を収集した。結果、情報公開そのものについては好印象でとらえられているものの、実際に影響があった、話題に上がったと回答した施設は少数であった。
結論
肉腫診断見直し研究とGISTの病理診断見直し研究は、概ね順調に推移しており、30年度内に統計学的に必要な症例数が確保できた。31年度には診断困難な症例にも最終診断を確定し、集計を加え、診断不一致の原因の解析や、不一致例における臨床的或いは経済的インパクトについて検討を加える。欧州の希少がん政策視察の報告書も完了した。
公開日・更新日
公開日
2020-01-14
更新日
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