希少癌診療ガイドラインの作成を通した医療提供体制の質向上

文献情報

文献番号
201808013A
報告書区分
総括
研究課題名
希少癌診療ガイドラインの作成を通した医療提供体制の質向上
課題番号
H29-がん対策-一般-013
研究年度
平成30(2018)年度
研究代表者(所属機関)
小寺 泰弘(名古屋大学 大学院医学系研究科)
研究分担者(所属機関)
  • 室 圭(愛知県がんセンター 中央病院)
  • 藤原 俊義(岡山大学 医歯薬学総合研究科)
  • 川井 章(国立がん研究センター 中央病院)
  • 小田 義直(九州大学 医学研究院)
  • 杉山 一彦(広島大学 医学部附属病院)
  • 西山 博之(筑波大学 医学医療系)
  • 神波 大己(熊本大学 大学院生命科学研究部)
  • 安藤 雄一(名古屋大学 医学部附属病院)
  • 西田 佳弘(名古屋大学 医学部附属病院)
  • 丹生 健一(神戸大学 大学院医学研究科)
  • 廣田 誠一(兵庫医科大学 医学部)
  • 橋口 陽二郎(帝京大学 医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
平成29(2017)年度
研究終了予定年度
令和1(2019)年度
研究費
11,099,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
希少癌は1)集約化すべき医療機関についての情報が少ない、2)正確な病理診断が困難、3)診療に関わるエビデンス総体が少ない、4)5大癌と比較して研究の対象となりにくく、病態の解明が困難である、等の問題を有する。個々の希少癌の頻度は少ないが、これらの希少癌の罹患数をすべて足すとその割合は全癌種の22%におよぶとされるので、希少癌に罹患し、どの施設でいかなる治療を受ければよいかわからずに困惑するケースは決して稀ではない。希少がん医療・支援のあり方に関する検討会(厚生労働省健康局)では、希少癌に関する最新情報の収集・提供や診療ガイドラインの策定を進めるために関係機関が密に連携し希少癌特有の課題に対応していく支援体制の構築が必要と提言された。
提言を踏まえ、本研究ではニーズが高い癌種を特定し、Minds診療ガイドライン作成マニュアルに則って診療ガイドラインを作成することを主たる目的とした。その過程で、可能な範囲で当該希少疾患の診療を専門とする施設やネットワーク、病理診断コンサルテーション体制の探索・構築も行うことができると考えた。また、ガイドライン策定の経験を通して、エビデンス総体が少ない等希少癌ならではの課題を踏まえて診療ガイドラインを作成する方法の確立を目指す。
研究方法
本研究は、臓器横断的に癌を扱う日本癌治療学会のガイドライン委員会を中心に臓器別の各学会と連携し、可能な限りMinds ver.2に則った希少癌の診療ガイドライン作成を支援し、その作成過程から学んだ希少癌に特化したガイドライン作成のノウハウについてまとめるものである。希少癌に関わる医療相談に応じてきた国立がん研究センター希少がんセンターに蓄積された問い合わせ内容(3年間で9,606件の解析)と、医療ウェブメディアが実施するアクセス情報の網羅的検索によるマッピングデータにより、患者のニーズが高い希少癌を選択して診療ガイドライン作成の候補とした。さらに、各学会のガイドライン作成委員と作成すべきガイドラインについて討議を行った。
結果と考察
学会の運営資金も潤沢ではない昨今、費用を要する上に版権に伴う大きな収益が見込めない希少癌のガイドライン作成に際しては、資金の提供が必要である事情も明るみとなった。本研究費の大部分はこうしたガイドライン作成に関わる委員会開催費用、文献検索費用、大型データベースを用いた調査等に要する費用の支援に用いた。現在は作成すべきガイドラインの探索は終了し、以下のガイドラインの作成・改訂に関わっている。1)脳腫瘍診療ガイドラインの改定と新たな項目の追加、2)GIST診療ガイドラインの改定、3)十二指腸癌診療ガイドラインの作成、4)後腹膜肉腫診療ガイドラインの作成、5)陰茎癌ガイドラインの作成、6)dMMR固形癌に対する検査体制に関わる暫定的臨床提言の作成。このうち脳腫瘍診療ガイドラインは第2版として2019年5月に発刊された。dMMR固形癌についての暫定的臨床提言も完成し、その英語版が国際ジャーナルに投稿準備中である。小腸癌の一部である十二指腸癌の診療ガイドラインにおいては、将来小腸癌診療ガイドラインに取り組む予定の橋口陽二郎研究分担者とガイドラインの対象となる解剖学的範囲について討議を行い、合意の下で日本胃癌学会、日本肝胆膵外科学会より多診療分野にわたる作成委員を推薦いただき、若い作成チームが結集した。Mindsの作成マニュアルについて研究班としてガイドライン委員会の開催の傍ら講演会等も開催した結果、委員のガイドライン作成の知識とスキルが向上しており、本研究の成果のひとつとして、こうした人材育成にも一役買っていることが実感された。
結論
2018年度はいくつかの成果物を出すことが出来た。2019年度中に完成予定の新規ガイドラインもあり、本研究は着実に成果を上げていると考えている。

公開日・更新日

公開日
2020-01-07
更新日
-

研究報告書(PDF)

総括研究報告書
その他
その他
その他
その他
その他
その他
その他
その他
その他
その他
その他
研究成果の刊行に関する一覧表
倫理審査等報告書の写し

公開日・更新日

公開日
2020-01-07
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

収支報告書

文献番号
201808013Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
14,428,000円
(2)補助金確定額
14,415,000円
差引額 [(1)-(2)]
13,000円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 2,522,235円
人件費・謝金 800,052円
旅費 4,322,738円
その他 3,441,725円
間接経費 3,329,000円
合計 14,415,750円

備考

備考
・自己資金750円

公開日・更新日

公開日
2020-02-19
更新日
-