文献情報
文献番号
201808005A
報告書区分
総括
研究課題名
将来に亘って持続可能ながん情報提供と相談支援の体制の確立に関する研究
課題番号
H29-がん対策-一般-005
研究年度
平成30(2018)年度
研究代表者(所属機関)
高山 智子(国立研究開発法人国立がん研究センター がん対策情報センター がん情報提供部)
研究分担者(所属機関)
- 河野 浩二(公立大学法人福島県立医科大学医学部消化管外科学講座)
- 近藤 俊輔(国立研究開発法人国立がん研究センター中央病院 先端医療科)
- 中島 信久(琉球大学医学部付属病院 地域医療部)
- 田村 和夫(福岡大学医学部総合医学研究センター)
- 奥村 晃子(公益財団法人 日本医療機能評価機構 EBM医療情報部)
- 若尾 文彦(国立研究開発法人 国立がん研究センター がん対策情報センター )
- 西田 俊朗(国立研究開発法人 国立がん研究センター 中央病院)
- 中山 健夫(京都大学大学院医学研究科 社会健康医学系専攻健康情報学分野)
- 藤也寸志(国立病院機構九州がんセンター)
- 清水 奈緒美(神奈川県立がんセンター 看護局)
- 萩原 明人(国立循環器病研究センター予防医学・疫学情報部)
- 森田 智視(京都大学大学院医学研究科医学統計生物情報学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
平成29(2017)年度
研究終了予定年度
令和1(2019)年度
研究費
5,601,000円
研究者交替、所属機関変更
非該当
研究報告書（概要版）
研究目的
求められるがんの情報や支援の範囲は急速に広がり、誤った情報への誘導を避けるためにも、迅速・確実な情報提供体制が求められている。現在、がんに関する情報提供は、主に国立がん研究センター「がん情報サービス」により広範囲にわたるがんの情報提供が行われているが、限られる資源の中で、今後も標準治療から専門性の高い情報まで広がり続ける情報をどのように適切かつ正確、迅速に提供していくかは、喫緊の課題となっている。
同様に、複雑化し増え続けるがん患者らの相談支援ニーズに対応するために、持続可能で適切な相談支援体制の構築に向けて、エビデンスに基づくがん相談支援体制の確立が求められている。患者をはじめとする国民が信頼できるがん情報を迅速に享受でき、また、適切に活用できるようになるためには、持続可能ながんの情報提供と相談支援の体制は、両者がそれぞれ、また相互によりよく機能することが重要である。
そこで本研究では、将来に亘って持続可能ながん情報提供と相談支援の体制の確立に向けて、１）急速に多様化するがん情報ニーズに迅速かつ正確に対応するために“All Japan”でのがん情報提供体制のあり方を提言すること、２）がん診断早期からのがん相談支援の有効性の検証を行い、エビデンスを構築することの２つを目的として、初年度の検討を開始した。
同様に、複雑化し増え続けるがん患者らの相談支援ニーズに対応するために、持続可能で適切な相談支援体制の構築に向けて、エビデンスに基づくがん相談支援体制の確立が求められている。患者をはじめとする国民が信頼できるがん情報を迅速に享受でき、また、適切に活用できるようになるためには、持続可能ながんの情報提供と相談支援の体制は、両者がそれぞれ、また相互によりよく機能することが重要である。
そこで本研究では、将来に亘って持続可能ながん情報提供と相談支援の体制の確立に向けて、１）急速に多様化するがん情報ニーズに迅速かつ正確に対応するために“All Japan”でのがん情報提供体制のあり方を提言すること、２）がん診断早期からのがん相談支援の有効性の検証を行い、エビデンスを構築することの２つを目的として、初年度の検討を開始した。
研究方法
１）持続可能ながん情報提供体制の検討：（１）All Japanでのがん情報作成のグランドデザイン案の確定に向けた検討、（２）患者の疑問や質問を収集・活用する体制と仕組みに関する検討、（３）リンク先サイトの評価に関するリンク基準作成の検討、（４）継続的な情報作成方法の検討、（５）科学的根拠に基づく信頼できる情報づくりの担い手の育成の検討を行った。２）持続可能かつ有効ながん相談支援体制の確立に関する検討：（１）院内他部署からみたがん相談支援センターの機能と優位性に関する研究、（２）がん相談体験スケールの開発に関する研究の中間報告、（３）がん相談支援センター利用の前後での利用者のQOLと心理状態の比較検討に関する研究、（４）がん相談支援事業の周知活動の評価を行った。
結果と考察
１）持続可能ながん情報提供体制の検討：がん関連学会へのアンケート調査および意見交換会を通して、概ね提案したAll Japanがん情報コンソーアム構想（仮）について賛同が得られた。また具体的な連携方法の検討として患者の疑問や質問の収集方法の検討やリンク基準の作成、情報づくりの担い手の育成等を通して、連携のための各要素を蓄積できつつあると考えられる。今後はこれらの要素を活用して具体的な連携体制の検討を進める必要があると考えられた。
２）がん相談支援の有効性の検証に関する検討：がん相談支援センターは、院内外の情報のハブ機能として有用である部署として特異性を発揮しているものと考えられた。またがん相談体験スケールの開発の中間解析結果では、欠損の高い項目はなく、概ね想定されていたとおりの予測通りの相関が見られていた。最終解析結果と他枠組みの結果を踏まえて多角的に評価を行う必要があると考えられた。
２）がん相談支援の有効性の検証に関する検討：がん相談支援センターは、院内外の情報のハブ機能として有用である部署として特異性を発揮しているものと考えられた。またがん相談体験スケールの開発の中間解析結果では、欠損の高い項目はなく、概ね想定されていたとおりの予測通りの相関が見られていた。最終解析結果と他枠組みの結果を踏まえて多角的に評価を行う必要があると考えられた。
結論
１）持続可能ながん情報提供体制の検討： All Japanがん情報コンソーシアム構想（仮）の研究班案については、ほぼ確定できた。今後は、一部モデル事業として展開し、具体的な連携方法について検討していく必要がある。２）がん相談支援の有効性の検証に関する検討：全体の研究枠組みで設定した３つの枠組みのうち、2つに着手した。これらの調査を進めるとともに、さらに検証と検証結果を踏まえた、相談支援センターのあり方について提言を行っていく予定である。
公開日・更新日
公開日
2019-10-15
更新日
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