文献情報
文献番号
201808001A
報告書区分
総括
研究課題名
科学的根拠に基づくがん種別・年代別検診手法の受診者にわかりやすい勧奨方法の開発に関する研究
課題番号
H29-がん対策-一般-001
研究年度
平成30(2018)年度
研究代表者(所属機関)
中山 富雄(国立研究開発法人国立がん研究センター 社会と健康研究センター 検診研究部)
研究分担者(所属機関)
- 加茂 憲一(札幌医科大学医療人材育成センター)
- 伊藤 ゆり(大阪医科大学研究支援センター)
- 福井 敬祐(大阪医科大学研究支援センター)
- 雑賀 公美子(国立研究開発法人国立がん研究センター がん対策情報センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
平成29(2017)年度
研究終了予定年度
令和1(2019)年度
研究費
5,957,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
高齢化が進む中でがん検診の高齢者受診が増加してきた。特に胃・大腸がん検診は侵襲性の高い内視鏡検査がスクリーニング・精密検査・治療で必須であり、高齢者受診の増加は偶発症のリスクが増し危険である。本研究は胃・大腸がんに焦点をしぼり、個別受診勧奨の対象者を「最適化対象年齢層」として定義し、マイクロシミュレーションモデルを用いてその検討を行うこと（研究A）、およびその提案に対する対象外年齢（高齢者）への提示法の検討を行うこと（研究B）を目的とした。
研究方法
（研究A）初年度に改変した大腸がんマイクロシミュレーション・モデル（CAMOS-J）を2年度は罹患率・死亡率・精検受診率など実測可能なデータをモデルで測定し、実測値と比較しながらプログラムの最終エラーチェック・改変を進めた。便潜血検査法による大腸がん検診の年齢上限設定のために、検診による利益として獲得人年を、不利益として検診・精密検査による有害事象件数・大腸内視鏡件数をそれぞれ1000人あたりで測定した。測定にあたっては、受診率は現状の年齢階級別の受診率を用い、検診の年齢上限を65、70、75、80、85歳の場合について測定した。
（研究B）初年度に行った質的調査の結果を元に、50～70歳代の各10歳階級・男女毎に103例づつ対象者計618名を収集し、インターネットを介した量的調査を行った。背景情報としての健康保険の種類、家族構成、喫煙状況、定期的な運動習慣や、がん検診受診歴の調査とともに、「大腸がん検診を何歳まで受けた方がいいか」という具体的な上限年齢か「受けられる限りずっと受け続けたい」を選択してもらった。高齢者に対する大腸がん検診からの卒業メッセージを提示したうえで、再度「大腸がん検診を何歳まで受けた方がいいか」あるいは「受けられる限りずっと受け続けたい」を選択してもらい、上限年齢設定に対しての納得感を調査した。納得しないものの特性を背景因子から分析した。
（研究B）初年度に行った質的調査の結果を元に、50～70歳代の各10歳階級・男女毎に103例づつ対象者計618名を収集し、インターネットを介した量的調査を行った。背景情報としての健康保険の種類、家族構成、喫煙状況、定期的な運動習慣や、がん検診受診歴の調査とともに、「大腸がん検診を何歳まで受けた方がいいか」という具体的な上限年齢か「受けられる限りずっと受け続けたい」を選択してもらった。高齢者に対する大腸がん検診からの卒業メッセージを提示したうえで、再度「大腸がん検診を何歳まで受けた方がいいか」あるいは「受けられる限りずっと受け続けたい」を選択してもらい、上限年齢設定に対しての納得感を調査した。納得しないものの特性を背景因子から分析した。
結果と考察
（研究A）年齢上限を上げるにつれて、検診による獲得人年の伸びは低下し80歳以上で特に顕著で、利益の頭打ちが示された。また不利益である有害事象・大腸内視鏡件数も上限年齢を上げるにつれて増加した。大腸内視鏡検査の件数の増加率は年齢が上がるにつれてやや低下する傾向にあり、内視鏡のリソースの不足を招くと結論することはできなかった。しかし、有害事象は指数関数的に増加していたことから、検診の継続により利益-不利益バランスが逆転する可能性が、数理的に示されたことを意味する結果であった。
（研究B）検診卒業メッセージの情報提供前は、具体的な検診終了年齢を回答していたのは、男女とも15%前後で年齢による違いはなく、男女とも70％前後が｢受けられる限りずっと受診したい｣と回答していた。検診卒業メッセージを提示した後は、70歳代で具体的な終了年齢を回答したのが男性28.2%、女性34.0%に増加し、終了年齢の平均値は76.6歳であった。｢受けられる限りずっと受診したい｣という回答を示したものは、70歳代の男性63.1%、女性51.5％に減少した。上限年齢が設定されることが納得できないと回答するものは、男性の特に70歳代で多く28.2％を占めた。納得しなかったものの特性は、大腸がん検診の定期的な受診歴や身近に大腸がん罹患者を有していた。
（研究B）検診卒業メッセージの情報提供前は、具体的な検診終了年齢を回答していたのは、男女とも15%前後で年齢による違いはなく、男女とも70％前後が｢受けられる限りずっと受診したい｣と回答していた。検診卒業メッセージを提示した後は、70歳代で具体的な終了年齢を回答したのが男性28.2%、女性34.0%に増加し、終了年齢の平均値は76.6歳であった。｢受けられる限りずっと受診したい｣という回答を示したものは、70歳代の男性63.1%、女性51.5％に減少した。上限年齢が設定されることが納得できないと回答するものは、男性の特に70歳代で多く28.2％を占めた。納得しなかったものの特性は、大腸がん検診の定期的な受診歴や身近に大腸がん罹患者を有していた。
結論
大腸がん検診の年齢上限については、マイクロシミュレーションモデルによる利益－不利益バランスの比較で設定可能であった。一方、上限年齢設定の高齢者への伝え方としては、納得するものが70歳代の半数を占めたものの、すでに検診の定期的な受診歴を有していたり、身近に大腸がん患者がいて不安を感じているものは反発しやすいことから、長期的な視野での不利益・上限年齢の情報提供が不可欠である。
公開日・更新日
公開日
2019-11-08
更新日
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