食物アレルギー診療における重篤な誘発症状に関する全国調査

文献情報

• 文献番号: 201806004A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 食物アレルギー診療における重篤な誘発症状に関する全国調査
• 課題番号: H30-特別-指定-004
• 研究年度: 平成30(2018)年度
• 研究代表者(所属機関): 海老澤 元宏(国立病院機構相模原病院 臨床研究センター)

研究分担者(所属機関)

• 藤澤　隆夫(国立病院機構三重病院)
• 伊藤　浩明(あいち小児保健医療総合 センター)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 厚生労働科学特別研究
• 研究開始年度: 平成30(2018)年度
• 研究終了予定年度: 平成30(2018)年度
• 研究費: 5,240,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

食物アレルギー診療に関連する重篤な有害事象の実態を把握し、食物アレルギー診療に対するより安全な検査方法・管理方法を確立することを目的として、食物経口負荷試験に関連する重篤な有害事象に関する調査、2）経口免疫療法の実施状況に関する調査を行った。

研究方法

【1.食物経口負荷試験に関連する重篤な有害事象に関する調査】
日本小児科学会専門医研修プログラム基幹・連携施設で食物経口負荷試験(Oral food challenge: OFC)を実施している366施設を対象に、OFCの実施状況・陽性率・アナフィラキシーガイドラインにおけるグレード3に相当する症例の有無などについて調査した（一次調査）。グレード3の症例があった施設から各症例の臨床情報について調査した（二次調査）。

【2.経口免疫療法の実施状況に関する調査】
日本小児科学会専門医研修プログラム 基幹・連携施設759施設を対象に経口免疫療法(OIT)の実施の有無と倫理委員会における承認状況について調査を行った。

結果と考察

【1.食物経口負荷試験に関連する重篤な有害事象に関する調査】
調査対象は2017年1月～12月に実施したOFCとし、一次調査では236施設から回答が得られ（回答率64.4％）、そのうちグレード3の症例を認めたのは121施設（51.3％）であった。121施設中78施設（協力率64.5％）から二次調査への協力が得られた。78施設での総OFC件数は30,725件、抗原別では鶏卵が13,681件、牛乳が6,607件、小麦が3,114件、ピーナッツが1,483件であった。OFC陽性は9617件(31.3%)、陽性者のうちグレード3の症例の割合は5.2％（495件）で、主な抗原別には鶏卵が187/4226件（1.4%）、牛乳が137/2557件（2.1％）、小麦が92/1264件（3.0％）、ピーナッツが23/455件（1.6%）であった。OFC陽性率・グレード3症例の割合は施設により著しく異なっていた（陽性率の範囲：10.1～83.3%、グレード3症例の割合の範囲：0.5～50.0%）。
　グレード3を呈した495例の年齢中央値は5歳、61.6％に食物によるアナフィラキシーの既往があり、42.6％に当該抗原によるアナフィラキシー既往があり、68.3％は当該抗原を完全除去していた。鶏卵・牛乳・小麦ではガイドラインにおける「中等量」「日常摂取量」を目標とした総負荷量が86.8％（356/410件）で、うち「中等量」の負荷試験の33.6％、「日常摂取量」の5.6％が「少量」で症状が誘発されていた。治療でアドレナリン筋肉注射を使用していたのは61.0％、その中で複数回のアドレナリン投与を要したのは15.6％であった。複数回のアドレナリン投与を要するリスク因子は完全除去(調整オッズ比2.204[95%CI:1.077-4.508])、カシューナッツ負荷試験(調整オッズ比4.898[95%CI:1.212-19.788])であった。

【2.経口免疫療法の実施状況に関する調査】
493施設から返信があり(返信率65%)、調査時点でOITを実施していたのは140施設(28.4%)であり、入院・外来ともに実施しているのが25施設、入院OITのみが11施設、外来のみが104施設であった。倫理委員会の承認を得て実施している施設は、入院OITでは約7割にとどまり、外来OITでは4割に満たなかった。

結論

【1.食物経口負荷試験に関連する重篤な有害事象に関する調査】
OFCの陽性率や重篤なアレルギー症状の誘発率は施設間で著しく異なっていたこと、アレルギー専門医不在の施設でもOFCを実施していることから、OFC実施施設の状況に応じたOFC適用基準や実施施設の層別化、標準的な方法の確立などの体制を整備することが重要だと考えられた。

【2.経口免疫療法の実施状況に関する調査】
実施している施設数は2015年調査と比較して増加しており、食物アレルギー診療ガイドラインでOITを一般診療として推奨されていないにも関わらず、倫理委員会の承認を得ずに実施している施設も多く存在していた。OIT実施に関する医師への注意喚起は引き続き必要だと考える。

公開日・更新日

• 公開日: 2023-08-02
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201806004C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 本研究ではわが国における食物アレルギー診療、特に食物経口負荷試験と経口免疫療法に関連する重篤な有害事象の実態を把握し、現状における問題点を明らかにできた。食物経口負荷試験の安全性向上は食物アレルギー分野において非常に重要な課題であり、本研究成果のその議論の基になるデータである。経口免疫療法の実施に関してはガイドラインでも安全性に注意し臨床研究として実施するよう注意喚起がなされていることから、継続的に実態を把握し、その変化を明らかにする意義は大きい。
• 臨床的観点からの成果: 食物アレルギー診療の基本は食物経口負荷試験による診断および耐性獲得の確認である。このため食物経口負荷試験をより安全に行うことは臨床的に重要である。本研究により食物経口負荷試験における問題点が明らかとなり、これらのデータを基により安全な実施方法を確立することができるため臨床的にも大きな成果である。
• ガイドライン等の開発: 本研究課題で実施した「食物アレルギー診療における重篤な誘発症状に関する全国調査」の結果を基に、医療機関を層別化し、実施可能な食物経口負荷試験を判断するための具体的な指標が策定され、「食物経口負荷試験の手引き2020」「食物アレルギーの診療の手引き2020」を作成し、web上に公開した。これらの手引きは2021年に改訂する「食物アレルギー診療ガイドライン2021」に基となり、標準的診療の普及に寄与することが期待される。
• その他行政的観点からの成果: 特になし
• その他のインパクト: 第21回食物アレルギー研究会（WEB開催：2021年2月25日-3月16日）におけるシンポジウムとして「食物経口負荷試験の層別化」について講演した。

発表件数

• 原著論文（和文）: 0件
• 原著論文（英文等）: 0件
• その他論文(和文): 0件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 0件
• 学会発表(国際学会等): 0件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 0件

公開日・更新日

• 公開日: 2022-05-26
• 更新日: 2023-05-29

収支報告書

• 文献番号: 201806004Z