文献情報
文献番号
201803005A
報告書区分
総括
研究課題名
DPCとがん登録を軸としたデータベース拡充・連結についての研究
課題番号
H28-ICT-一般-005
研究年度
平成30(2018)年度
研究代表者(所属機関)
東 尚弘(国立研究開発法人 国立がん研究センター がん対策情報センターがん登録センター)
研究分担者(所属機関)
- 中村 健一(国立がん研究センター中央病院 研究企画推進部)
- 寺本 典弘(四国がんセンター・病理科 がん予防疫学研究部)
- 小林 秀章(大隅鹿屋病院・放射線科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 政策科学総合研究（臨床研究等ＩＣＴ基盤構築・人工知能実装研究）
研究開始年度
平成28(2016)年度
研究終了予定年度
平成30(2018)年度
研究費
9,200,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究は院内がん登録とDPCデータを軸として、ほかのデータとリンクをするシステムを拡充することでより有用なデータベースの構築の基礎を作ることを目的としている。院内がん登録にDPCをリンクさせる試みは、別途国立がん研究センターにおける研究・事業として進行しており、標準治療の実施率を集計して各施設に対してフィードバックが行われている。このようなデータリンケージをほかのデータ源についても試行し、その有用性を示すことが本研究の目的である。
研究方法
本研究は、リンケージを試みるデータとして、①放射線診断画像、②病理 レポート、③臨床試験のデータを検討した。放射線診断画像、病理レポートに関しては、個票ベースで院内がん登録と共通の匿名 ID を使って匿名化して収集した。臨床試験については、個票レベルでの匿名化ではなく、施設単位でマッチングして検討した。
結果と考察
結果：
これまで研究期間を通じて、情報収集協力施設の募集を積極的に進め、院内がん登録における対応表を使って匿名化して実際に収集してきた。放射線診断においては、４施設が1年分の院内がん登録に対応したデータの提供を完了した。病理情報については、日本病理学会において参加を呼びかけたことっで参加に関心があるとの申し出が増加し、汎用の匿名化用のソフトを使ってデータの抽出を行った。
同時に、これらを活用するシステムの開発を進めてきた。放射線画像については、画像を、院内がん登録情報とリンクさせることで、院内がん登録に含まれるがん、部位、組織型、ステージ（UICCによるTNM分類）、また性別、年齢範囲などを指定して、診断前の画像を系統的に検索可能とした。その中で使いやすいように、キー画像を検索結果に指定できる機能や、ユーザがコメントを残せる機能などを付加した教育学習に最適なシステムの開発を専門業者と協議しながら開発した。
病理レポートについては病理情報システムのベンダーの協力を得て、当該社システムに対応した匿名化情報収集システムを完成させたが、次に他社システムから出力されたファイルにおいても決められた手順で匿名化処理可能なシステムを継続し、実用化した。また、収集された匿名化病理レポート情報を使用して、それらを施設で共有するための体制を検討している。集めたレポートをデータベース化しているが、これを参加施設における共有体制の構築を目指しているが、集められたデータから一部データベース化を開始、共有体制のセキュリティなどについて検討し、一定の共有システムを構築できた。臨床試験の対象者の特性と院内がん登録との比較を行い、それらの間での差異が確認された。
考察：
放射線画像、病理レポートの収集においては、匿名化のためのソフトウェアが完成した。しかし、放射線画像については、画像自体を検討してその画像内に映り込んでいる個人情報を消せず、その匿名化が手作業になってしまうために、そのような映り込みのない施設や、映り込みが一定の法則の中に限られるような施設以外ではデータの収集が困難であると考えられた。病理レポートについては、テキストデータを収集したことから、データの収集自体は容易であったといえる。今後、画像情報を収集するなどのニーズもあると考えられるが、放射線画像と異なり画像情報は古典的には病理診断医が必要と思った画像を選んで保存するのが通例である。Whole Slide Imagingのように標本の画像全体を保存するという技術も開発されつつあるものの、普及は今後の動きとなるし、画像の容量も非常に大きくなると考えられる。今回のデータ収集をベースとして、情報の本格的な活用による研究の推進を行っていく必要がある。
これまで研究期間を通じて、情報収集協力施設の募集を積極的に進め、院内がん登録における対応表を使って匿名化して実際に収集してきた。放射線診断においては、４施設が1年分の院内がん登録に対応したデータの提供を完了した。病理情報については、日本病理学会において参加を呼びかけたことっで参加に関心があるとの申し出が増加し、汎用の匿名化用のソフトを使ってデータの抽出を行った。
同時に、これらを活用するシステムの開発を進めてきた。放射線画像については、画像を、院内がん登録情報とリンクさせることで、院内がん登録に含まれるがん、部位、組織型、ステージ（UICCによるTNM分類）、また性別、年齢範囲などを指定して、診断前の画像を系統的に検索可能とした。その中で使いやすいように、キー画像を検索結果に指定できる機能や、ユーザがコメントを残せる機能などを付加した教育学習に最適なシステムの開発を専門業者と協議しながら開発した。
病理レポートについては病理情報システムのベンダーの協力を得て、当該社システムに対応した匿名化情報収集システムを完成させたが、次に他社システムから出力されたファイルにおいても決められた手順で匿名化処理可能なシステムを継続し、実用化した。また、収集された匿名化病理レポート情報を使用して、それらを施設で共有するための体制を検討している。集めたレポートをデータベース化しているが、これを参加施設における共有体制の構築を目指しているが、集められたデータから一部データベース化を開始、共有体制のセキュリティなどについて検討し、一定の共有システムを構築できた。臨床試験の対象者の特性と院内がん登録との比較を行い、それらの間での差異が確認された。
考察：
放射線画像、病理レポートの収集においては、匿名化のためのソフトウェアが完成した。しかし、放射線画像については、画像自体を検討してその画像内に映り込んでいる個人情報を消せず、その匿名化が手作業になってしまうために、そのような映り込みのない施設や、映り込みが一定の法則の中に限られるような施設以外ではデータの収集が困難であると考えられた。病理レポートについては、テキストデータを収集したことから、データの収集自体は容易であったといえる。今後、画像情報を収集するなどのニーズもあると考えられるが、放射線画像と異なり画像情報は古典的には病理診断医が必要と思った画像を選んで保存するのが通例である。Whole Slide Imagingのように標本の画像全体を保存するという技術も開発されつつあるものの、普及は今後の動きとなるし、画像の容量も非常に大きくなると考えられる。今回のデータ収集をベースとして、情報の本格的な活用による研究の推進を行っていく必要がある。
結論
院内がん登録とDPCデータを軸として、付加情報として放射線画像、病理レポートを収集することが可能であった。今回の研究はいずれも小規模なデータ収集であったが、データ収集に際しての諸課題を少しずつ解決しつつシステムを構築可能であった。引き続きデータ収集を試行しつつ、その有効な活用に向けた体制整備や活用事例の蓄積が必要であると考えられる。
公開日・更新日
公開日
2019-11-15
更新日
-