文献情報
文献番号
201721049A
報告書区分
総括
研究課題名
医療従事者の需給に関する研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
H29-医療-指定-009
研究年度
平成29(2017)年度
研究代表者(所属機関)
伏見 清秀(国立大学法人東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科 医療政策情報学)
研究分担者(所属機関)
- 松田 晋哉(産業医科大学医学部公衆衛生学)
- 石川ベンジャミン光一(国立がん研究ｾﾝﾀｰ社会と健康研究ｾﾝﾀｰ臨床経済研究室)
- 藤森 研司(東北大学大学院医学系研究科)
- 本橋 隆子(聖ﾏﾘｱﾝﾅ医科大学予防医学教室)
- 金沢 奈津子(国立病院機構本部総合研究ｾﾝﾀｰ診療情報分析部)
- 川越 雅弘(埼玉県立大学大学院保健医療福祉学研究科兼研究開発ｾﾝﾀｰ)
- 山本 克也(国立社会保障・人口問題研究所社会保障基礎理論研究部)
- 浅川 康吉(首都大学東京健康福祉学部理学療法学科)
- 原田 和宏(吉備国際大学保健医療福祉学部理学療法学科)
- 宮口 英樹(広島大学学術院大学院医歯薬保健学研究科作業行動探索科学)
- 山口 智晴(群馬医療福祉大学リハビリテーション学部作業療法専攻)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
平成29(2017)年度
研究終了予定年度
平成29(2017)年度
研究費
6,190,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
現在、都道府県で地域医療構想の策定が進められている中、理学療法士・作業療法士を中心としたリハビリ従事者の需給についても、人口構造の変化等に応じた医療提供体制の構築に資するよう、検討が必要である。本研究では、理学療法士・作業療法士の現在の勤務実態や、新たな医療の在り方やそれを踏まえた医療従事者の働き方等を踏まえ、理学療法士・作業療法士の将来需給の推計を行うことを目的とした。
研究方法
１）理学療法士・作業療法士の勤務実態及び働き方の意向等に関する調査
日本理療法士協会と日本作業療法士協会に協力を依頼し、それぞれの協会から医療機関に勤務する会員を抽出し、勤務地（都道府県）×年齢（5歳刻み）×性別（男性/女性）でブロック化したうえで各ブロックから45％の会員を無作為に抽出した。インターネットを利用し、無記名式アンケート調査を実施した。設問は理学療法士・作業療法士の勤務状況と働き方の意向等に関するもので総数は21問とした。
２）理学療法士・作業療法士の需要推計
過去にNational Data Base等の医療データを活用し、人口構造の変化を加味して算出した需要推計を基に、理学療法士・作業療法士の勤務実態も踏まえた需要推計の検討を行った。
３）理学療法士・作業療法士の供給推計
過去に実施された、医療従事者の養成数の年次推移、年齢階級別の就業率による供給数の将来推計を基に、理学療法士・作業療法士の勤務実態も踏まえた供給推計の検討を行った。
日本理療法士協会と日本作業療法士協会に協力を依頼し、それぞれの協会から医療機関に勤務する会員を抽出し、勤務地（都道府県）×年齢（5歳刻み）×性別（男性/女性）でブロック化したうえで各ブロックから45％の会員を無作為に抽出した。インターネットを利用し、無記名式アンケート調査を実施した。設問は理学療法士・作業療法士の勤務状況と働き方の意向等に関するもので総数は21問とした。
２）理学療法士・作業療法士の需要推計
過去にNational Data Base等の医療データを活用し、人口構造の変化を加味して算出した需要推計を基に、理学療法士・作業療法士の勤務実態も踏まえた需要推計の検討を行った。
３）理学療法士・作業療法士の供給推計
過去に実施された、医療従事者の養成数の年次推移、年齢階級別の就業率による供給数の将来推計を基に、理学療法士・作業療法士の勤務実態も踏まえた供給推計の検討を行った。
結果と考察
理学療法士・作業療法士の9割以上が常勤の被雇用者として、臨床現場で働いていた。所属施設以外で兼務する者の割合は3割以下であった。6割以上が4週8休、1割程度が4週6休で勤務していた。
1日に担当する患者数は、6-10名が48.7％と最多で、次いで11-15名が22.5％であった。平均的な1日の単位数は16-20単位が52.5％と最多で、次いで11-15単位が15.8％、21単位以上が12.1％であった。平均的な算定単位数を1週間で検討すると、91～100単位が20.0％と最多で、次いで81～90単位が19.6％、101単位以上が14.6％、71～80単位が10.0％であった。
時間外労働は2時間未満が32.7％と最多で、次いで2時間以上4時間未満が23.2％、4時間以上6時間未満が12.4％であった。時間外労働なしと回答した者が11％いた。時間外労働の業務内容としては、報告書作成が90.4％、会議･ミーティングが54.2％、他職種との情報交換が44.7％の順に多かった。
昨年度の需要推計では、療法士ひとりあたりの1日（1週間）あたりの施療提供量に一定の過程を置き、層別化して推計を行ったが、今回の実態調査で明らかとなった療法士ひとりあたりの1日（1週間）あたりの施療提供量と違いがなかった。その理由として、リハビリテーション料の算定においては、1療法士あたりの1週間の上限算定単位数が決められているため、大きな違いは生じていなかったと考えられる。
今回の理学療法士・作業療法士の勤務状況と働き方の調査結果は、単純集計のみとなっているので、今後は医療と介護別、職種別、年代別、性別などにわけて、需給推計も行う必要があると考える。
1日に担当する患者数は、6-10名が48.7％と最多で、次いで11-15名が22.5％であった。平均的な1日の単位数は16-20単位が52.5％と最多で、次いで11-15単位が15.8％、21単位以上が12.1％であった。平均的な算定単位数を1週間で検討すると、91～100単位が20.0％と最多で、次いで81～90単位が19.6％、101単位以上が14.6％、71～80単位が10.0％であった。
時間外労働は2時間未満が32.7％と最多で、次いで2時間以上4時間未満が23.2％、4時間以上6時間未満が12.4％であった。時間外労働なしと回答した者が11％いた。時間外労働の業務内容としては、報告書作成が90.4％、会議･ミーティングが54.2％、他職種との情報交換が44.7％の順に多かった。
昨年度の需要推計では、療法士ひとりあたりの1日（1週間）あたりの施療提供量に一定の過程を置き、層別化して推計を行ったが、今回の実態調査で明らかとなった療法士ひとりあたりの1日（1週間）あたりの施療提供量と違いがなかった。その理由として、リハビリテーション料の算定においては、1療法士あたりの1週間の上限算定単位数が決められているため、大きな違いは生じていなかったと考えられる。
今回の理学療法士・作業療法士の勤務状況と働き方の調査結果は、単純集計のみとなっているので、今後は医療と介護別、職種別、年代別、性別などにわけて、需給推計も行う必要があると考える。
結論
本研究の結果、昨年度の医療分野における需給推計値に大きく影響を与える要因は見つからなかった。
公開日・更新日
公開日
2018-08-18
更新日
-