住民主体の介護予防システム構築に関する研究

文献情報

文献番号
201715005A
報告書区分
総括
研究課題名
住民主体の介護予防システム構築に関する研究
課題番号
H28-長寿-一般-001
研究年度
平成29(2017)年度
研究代表者(所属機関)
荒井 秀典(国立研究開発法人 国立長寿医療研究センター 病院)
研究分担者(所属機関)
  • 山田 実(筑波大学 リハビリテーション科)
  • 大倉 美佳(京都大学大学院医学研究科)
  • 荻田 美穂子(滋賀医科大学臨床看護学講座)
  • 宮松 直美(滋賀医科大学臨床看護学講座)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学政策研究
研究開始年度
平成28(2016)年度
研究終了予定年度
平成30(2018)年度
研究費
5,014,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
地域において、フレイル高齢者や要支援者などのいわゆるハイリスク高齢者への対応を行う必要性がある。各事業に専門職を配置して、個々の状態に応じた適切な予防・改善策がとられることになるが、人員不足や経験不足などによって十分な対策に至らないようなケースも認められる。また、そもそも専門職が不在な自主グループやサロン活動などの住民主体の介護予防活動場面においては、個々の状態に応じた適切な予防・改善策の提供は困難である。
 そこで本研究では、専門的な知識がなくても個々の状態に応じた対策を実施できるようになるために、専門家による介護予防アルゴリズムの作成および運動・栄養のプログラム開発を行うことを目的とした。ここでの目標は、あくまで非専門家や高齢者本人でも簡便にチェックできるようなアルゴリズムの作成と、それに対応するプログラムの開発である。

研究方法
本研究は、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、保健師、管理栄養士、健康運動指導士といった介護予防に関わる専門職によるノミナルグループディスカッションにより実施した。
 介護予防に関与している理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、保健師、管理栄養士、健康運動指導士の計15名が参加した。介護予防を目標とした運動および栄養の対策として、高齢者自身で取り組めるプログラムを列挙し、それぞれのプログラムの意義を整理した。その上で、協議により重複するような内容や不要と思われる内容を決定し、必要なプログラムを選定した。さらに、作成した各プログラムが、どのような機能レベル(昨年度作成したアルゴリズムを用いて機能分類)の高齢者に必要となるのかを検討した。
結果と考察
最終的に、バランストレーニング11種類、敏捷性トレーニング3種類、下肢の筋力トレーニング16種類、体幹の筋力トレーニング3種類、ウォーキング2種類、口腔トレーニング7種類、栄養改善のアドバイス4種類の計46種類のプログラムを作成した。さらに、各機能レベルに対応させる形で、アルゴリズムの結果と本プログラムを連結させた。
運動プログラム、栄養プログラムともに高齢者本人でも取り組める内容であり、介護予防の現場でも広く利用可能なものと考えられた。特に運動内容は、バランス、敏捷性、筋力、持久力など包括的な内容となっており、介護予防現場での活用が期待される。しかし、これらの有用性については十分に検討が行えておらず、次年度に予定している介入研究によって有用性の検討を実施する予定である。
結論
介護予防に関与している理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、保健師、管理栄養士、健康運動指導士といった専門職により、高齢者に対する運動および栄養のプログラムを作成した。これらのプログラムは高齢者本人でも取り組める内容であり、介護予防現場で広く利用することが可能である。

公開日・更新日

公開日
2018-06-05
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

収支報告書

文献番号
201715005Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
6,518,000円
(2)補助金確定額
6,296,000円
差引額 [(1)-(2)]
222,000円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 354,002円
人件費・謝金 1,242,925円
旅費 1,361,030円
その他 1,834,883円
間接経費 1,504,000円
合計 6,296,840円

備考

備考
千円未満切り捨てのため補助金確定額6,296,000円、支出合計額6,296,840円と840円の差異がでた。

公開日・更新日

公開日
2019-03-18
更新日
-