DPCとがん登録を軸としたデータベース拡充・連結についての研究

文献情報

文献番号
201703005A
報告書区分
総括
研究課題名
DPCとがん登録を軸としたデータベース拡充・連結についての研究
課題番号
H28-ICT-一般-005
研究年度
平成29(2017)年度
研究代表者(所属機関)
東 尚弘(国立研究開発法人 国立がん研究センター がん対策情報センターがん登録センター)
研究分担者(所属機関)
  • 中村 健一(国立がん研究センター中央病院 研究企画推進部)
  • 寺本 典弘(四国がんセンター・病理科 がん予防疫学研究部)
  • 小林 秀章(大隅鹿屋病院・放射線科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 政策科学総合研究(臨床研究等ICT基盤構築研究)
研究開始年度
平成28(2016)年度
研究終了予定年度
平成30(2018)年度
研究費
9,200,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究は、院内がん登録とDPCデータを軸として、別個に存在する各種データのリンク事例・比較事例を蓄積し、その中から付加データを収集することの実現可能性のデモンストレーションと、その有用性の検討を行うことを目的とする。想定するデータとしては、放射線画像、病理診断情報(レポート情報)、臨床試験データの3種類のデータをリンク試行する。放射線画像、病理診断情報に関しては協力施設を募り匿名化したデータを収集する。臨床試験に関しては、直接の患者単位のリンクは困難であるために、施設をそろえた上で同様の患者の予後と臨床試験患者の予後を比較する。このような複数のデータにまたがるデータの仕組みの発展に向けた検討を進めていかなければならない。
研究方法
本年は昨年度に引き続き、協力施設から放射線画像情報、病理診断情報を匿名化の後に収集する体制を整備して、協力施設を拡大してきた。
放射線診断画像情報についてはデータを収集する際に時間がかかることや、データの大きさから大量のデータ取得が業務に影響することのないように非業務時間帯にのみプログラムが走る機能を追加する。一方で、圧縮プログラムなどのシステムを改善して画像データの圧縮保存速度の高速化を達成し、読み込みと並行して圧縮処理をかけるなどの様々な工夫を加えた。また、収集した放射線画像の教育的なものを整理して共有する試みも開始して、その整理を行った。
病理所見についても、病理情報システムに組み込む形での匿名化情報を収集するシステムを開発し、施設の負担なく情報を匿名化して収集する体制を整えた。また匿名化の際には、そのプロセスで使用する個人情報を、本来の個人情報の欄以外のところにおいても検索して匿名化する仕組みとして、より匿名化を徹底した。
 臨床試験についてもデータの使用許可がおりたことから、JCOG0212「臨床病期II、IIIの下部直腸癌に対する神経温存D3郭清術の意義に関するランダム化比較試験」、JCOG0404「進行大腸がんに対する腹腔鏡下手術と開腹手術の根治性に関するランダム化比較試験」を対象として、臨床試験における生存率と、当該施設・ほかの施設における、日常診療を代表するデータとしての院内がん登録における生存率の際について検討した。
結果と考察
研究結果
放射放射線診断画像については新しいソフトを開発して協力施設を3施設追加し、うち2施設の画像データ収集を完了した。この収集作業においては放射線画像を収集するデータ抽出ソフトウェアの改良により効率的な収集を行った。また、がん画像参照システムの構築を開始し、がん臨床情報部内に新たに構築されたPACS内に昨年度保存された画像データをインポートし、がん登録データの深達度分類に基づいた画像参照システムを試作した。
 病理所見に関しては、外部ソフトとしてデータを匿名化するシステムではなく情報システムの会社にシームレスな形での匿名化ソフトを開発したことで、協力施設を増加させることができた。
臨床試験と院内がん登録のデータの比較においては、粗集計では、JCOG0212と院内がん登録の5年生存割合は91.4%と79.4%と大きな差を認めた。JCOG0404と院内がん登録の比較でも5年生存割合は91.1%と80.0%と差を認めた。また、院内がん登録における予後は、JCOG参加施設とJCOG非参加施設の間で一定の差を認めた。

考察
画像参照システムの有用性は今後の検証・改善を行っていくが、現状では手動で参照のシステムを作成していることから、今後は院内がん登録と自動の紐づけを行って院内がん登録をキーとした検索・参照を行っていくことが望ましいと考えられた。
 病理情報についても手順の簡略化は非常に重要であり、病理情報システムと連携することが使いやすいシステムの上でも進むべき方向性であると考えられた。今後AIなどで読み取りが可能になるかどうかはデータをベースにより改善していくことが必要である。
結論
データを匿名化した状態で収集することの実現可能性については十分に存在するが、その中で、活用法として当面は情報の共有をしていくことが、研究の可能性を高めることになると考えている。今後は参加施設への整理したデータの解析を待たずに、共有を優先して、可能な範囲の生に近い匿名データを共有するだけでも、迅速に可能であれば有用ではないかと考えられた。データを収集するということ自体が、現場の医師の間での違和感を感じられる可能性も指摘される中で、単純な研究・開発のためだけにデータを集めるのではなく、直接現場を支援するためにデータを使っていくことにより重点を置いていくのが良いのではないかと考えられる。

公開日・更新日

公開日
2018-09-12
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

収支報告書

文献番号
201703005Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
11,960,000円
(2)補助金確定額
11,960,000円
差引額 [(1)-(2)]
0円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 3,973,833円
人件費・謝金 319,567円
旅費 140,670円
その他 4,697,499円
間接経費 2,760,000円
合計 11,891,569円

備考

備考
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公開日・更新日

公開日
2019-03-18
更新日
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