文献情報
文献番号
201620006A
報告書区分
総括
研究課題名
医療安全の向上のための医療従事者を対象にした普及啓発の効果測定に関する研究
課題番号
H27-医療-一般-007
研究年度
平成28(2016)年度
研究代表者(所属機関)
長谷川 友紀(東邦大学 医学部医学科社会医学講座)
研究分担者(所属機関)
- 飯田 修平(全日本病院協会)
- 永井 庸次(ひたちなか総合病院)
- 嶋森 好子(岩手医科大学 医歯薬総合研究所)
- 藤田 茂( 東邦大学 医学部医学科社会医学講座 )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
平成27(2015)年度
研究終了予定年度
平成28(2016)年度
研究費
2,618,000円
研究者交替、所属機関変更
研究分担者 嶋森 好子
東京都看護協会（平成27年4月1日～28年6月30日）→ 岩手医科大学（平成28年7月1日以降）
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究では、病院に勤務する医療従事者を対象とした質問紙法による調査により、日本医療機能評価機構等が発行する医療安全に関する各種の情報の周知方法と浸透・共有状況を明らかにするのに加え、情報の浸透・共有状況が良好になる院内の周知方法を明らかにした。また、それらの情報提供が、医療従事者の医療の質と安全の向上に与えた効果の有無を検証した。
研究方法
前年度の病院対象の調査で、医療従事者対象の調査への参加意向を示した205病院のうち、病院の規模や機能を勘案して40病院を抽出した。各病院100名（全4000名）の医療従事者を対象に、前年度に開発した調査票を用いた無記名自記式のアンケート調査を実施した。調査期間は平成28年9月から11月とし、調査対象病院の都合に合わせ、各病院任意の2週間で調査票を配布・回収した。
結果と考察
調査票の回収率は94%（3768/4008）であった。各種医療安全情報を「定期的に見る/ときどき見る」と回答した割合は、日本医療機能評価機構の医療安全情報が5割を超えたが、他は3割に満たなかった。日本医療機能評価機構の医療安全情報を「定期的に見る/ときどき見る」と回答した医療従事者の割合は、看護師（57%）と比較し、薬剤師（68%、p<0.01）のみが高く、他の職種はいずれも低かった（21～46%、いずれもp<0.01）。また、その割合は、全職員に個別に配布（61%）と全部署に配布（57%）が、一部の職員・部署に配布(48%)と掲示のみ（48%）より高かった（いずれもp<0.01）。職種で調整すると、医療安全文化の12領域のうち、「出来事報告の姿勢」の評価点みが、医療安全情報の閲覧と相関していた。
結論
医療従事者は日本医療機能評価機構の医療安全情報を最も利用していた。医療安全情報の閲覧頻度は職種により異なり、薬剤師、看護師の閲覧頻度は高かったが、看護助手、リハビリテーション専門職の閲覧頻度は低かった。医療安全情報は、全職員に個別に配布あるいは全部署に配布することで、医療従事者の閲覧頻度を向上できると考えられた。医療安全情報の閲覧は、医療安全文化のうち、インシデントレポート等を報告する姿勢の向上が期待できる。
公開日・更新日
公開日
2017-05-25
更新日
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