HIV感染症の医療体制の整備に関する研究

文献情報

• 文献番号: 201618015A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: HIV感染症の医療体制の整備に関する研究
• 課題番号: H27-エイズ-指定-005
• 研究年度: 平成28(2016)年度
• 研究代表者(所属機関): 横幕 能行(独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター 感染症科)

研究分担者(所属機関)

• 伊藤　俊広(独立行政法人国立病院機構仙台医療センター　HIV/AIDS包括医療センター)
• 山本　政弘(国立病院機構九州医療センター　AIDS/HIV総合治療センター)
• 岡　　慎一(国立研究開発法人国立国際医療研究センター病院　エイズ治療・研究開発センター)
• 豊嶋　崇徳(北海道大学大学院医学研究科（北海道大学病院）)
• 田邊　嘉也(新潟大学医歯学総合病院　感染管理部)
• 渡邉　珠代(石川県立中央病院　免疫感染症科)
• 白阪　琢磨(独立行政法人国立病院機構大阪医療センター　臨床研究センターエイズ先端医療研究部)
• 藤井　輝久(広島大学病院 輸血部 (広島大学病院))
• 宇佐美　雄司(独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター　歯科・口腔外科)
• 池田　和子(国立研究開発法人国立国際医療研究センター病院　エイズ治療・研究開発センター)
• 吉野　宗宏(独立行政法人国立病院機構大阪南医療センター　薬剤科)
• 本田　美和子(独立行政法人国立病院機構東京医療センター)
• 葛田　衣重(千葉大学医学部附属病院)
• 小島　賢一(荻窪病院　血液科)
• 内藤　俊夫(順天堂大学医学部　総合診療科研究室)
• 安藤　稔(東京都立府中療育センター)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 エイズ対策政策研究
• 研究開始年度: 平成27(2015)年度
• 研究終了予定年度: 平成28(2016)年度
• 研究費: 97,600,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

抗HIV療法の進歩による生命予後の改善により重要度を増した長期療養環境整備に対しては、社会一般に対するHIV感染症/エイズに関する正しい疾病知識の積極的普及啓発が必要となる。
　一方で、拠点病院に定期通院中のHIV感染者及び患者（以下HIV陽性者）の地域・施設間格差は非常に大きいこと、また、診療経験が少ない拠点病院が多いことが各都道府県レベルもしくはブロックレベルでは学会等で報告されている。すなわち、地域のHIV陽性者の診療状況や個々の医療・福祉へのニーズ及び地域で利用可能な医療資源等を十分に把握した上で普及啓発を展開する必要があると考えられる。
　そこで、本研究では、研修対象の基礎的資料とすべく全国の拠点病院のHIV陽性者の受診状況及び重点課題である歯科及び透析領域の対応状況を調査した。また、各ブロックや職種毎の研修の実施状況を調査し課題の抽出を試みた。

研究方法

全拠点病院に対し自治体を介して調査票を郵送し、2011年～2015年の年次別新規受診者数、2015年末時点での定期通院者数と地域、施設毎の状況、チーム医療加算算定の有無、歯科診療の対応状況、透析導入と維持透析への対応状況について情報提供を受け解析した。実施した研修については、全国8ブロックの研修・教育の対象および機会設定の目的、実施実績及び研修・教育の効果及び研修・教育効果の評価方法と課題等について考察した。

結果と考察

拠点病院のHIV陽性者の受診状況等については、47都道府県の担当者を介して全383施設に調査票を送付し、377施設から情報提供を受けた。2011年から2015年までの未治療HIV感染者/エイズ患者の年次推移で、全ての調査対象項目の結果の報告があったのは277施設であった。各年毎の未治療者の総数と動向は発生届に基づくエイズ動向委員会の新規感染者及び患者の数と動向にほぼ一致した。377施設中356施設で2015年末時点の定期通院者数の回答があり、定期通院者数0人の86施設を除く270施設の定期通院者数の合計は21,228人で、その80％以上が関東・甲信越、近畿、東海に集中していた。施設毎でみると、1,000人以上は５施設、200人以上は17施設、100人以上は42施設であった。
　チーム医療加算算定施設は、拠点廃止の愛媛労災病院、チーム医療加算に関する回答がなかった3施設（定期受診者数231名）の合計4施設（全て拠点）をのぞいた379施設（定期受診者総数21,228人）で検討した。算定は64施設（16.9％）で、ACC、ブロック拠点及び中核拠点病院68施設での算定施設は29施設（42.6％）であった。チーム医療加算算定64施設の定期通院者数は15,319人（73.0％）であった。非算定の要因は専従看護師の配置困難であった。
　拠点病院で歯科診療科を有するのは382施設中288施設で、そのうち、222施設でHIV陽性者の歯科処置が可能であった。透析導入の可否については回答のあった333施設中、216施設で可能であった。216施設中、導入可能な腎代替療法の種類については171施設から回答があり、血液透析は151施設、腹膜透析は85施設、移植は3施設（重複含む）という内訳であった。維持透析に関しては回答のあった332施設中、135施設が実施していた。歯科、透析領域においては曝露事象発生時の支援体制構築が重要であり、定期的な研修による知識の更新と研修機会を利用した歯科医師や透析医とHIV感染症診療従事者との連携構築を図る必要がある。
　各ブロックにおける研修は、拠点病院に定期通院中のHIV感染者及び患者の地域・施設間格差は非常に大きいことや診療経験が少ない拠点病院が勘案された結果、研修は地域の医療・福祉従事者を対象とした知識普及・啓発を目的とするものが大半を占めた。今後、医療・福祉従事者が、定期通院者数が多い施設で実際に診療・支援経験を積むことができる仕組みの構築が求められる。

結論

全国の拠点病院の調査により、地域及び施設間で定期通院者数が大きく異なる中、各ブロック及び職種の代表者を中心に積極的な知識普及のための研修の場が設けられていた。現在大きな課題であるHIV感染症の診療従事者の育成に関しては、現場の負担は大きいものの人材育成と維持のために診療の場の提供を主とした研修機会の設定が求められる。また、我が国における優れた抗HIV療法の成績を受け、今後は医療・福祉従事者をはじめとしてより多くの国民へのHIV感染症/エイズに関する正しい知識普及をはかる必要がある。
　一方、行われている多くの研修の効果の検証は十分ではない。定量化及び短期的な効果判定は困難であるが、方策について検討を行う必要がある。

公開日・更新日

• 公開日: 2017-06-06
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201618015B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: HIV感染症の医療体制の整備に関する研究
• 課題番号: H27-エイズ-指定-005
• 研究年度: 平成28(2016)年度
• 研究代表者(所属機関): 横幕 能行(独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター 感染症科)

研究分担者(所属機関)

• 伊藤　俊広(独立行政法人国立病院機構仙台医療センター　HIV/AIDS包括医療センター)
• 山本　政弘(国立病院機構九州医療センター　AIDS/HIV総合治療センター)
• 岡　　慎一(国立研究開発法人国立国際医療研究センター病院　エイズ治療・研究開発センター)
• 豊嶋　崇徳(北海道大学大学院医学研究科（北海道大学病院）)
• 田邊　嘉也(新潟大学医歯学総合病院　感染管理部)
• 中谷　安宏(石川県立中央病院　免疫感染症科)
• 渡邉　珠代(石川県立中央病院　免疫感染症科)
• 白阪　琢磨(独立行政法人国立病院機構大阪医療センター　臨床研究センターエイズ先端医療研)
• 藤井　輝久(広島大学病院 輸血部 (広島大学病院))
• 宇佐美　雄司(独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター　歯科・口腔外科)
• 池田　和子(国立研究開発法人国立国際医療研究センター病院　エイズ治療・研究開発センター)
• 吉野　宗宏(独立行政法人国立病院機構大阪南医療センター　薬剤科)
• 本田　美和子(独立行政法人国立病院機構東京医療センター)
• 葛田　衣重(千葉大学医学部附属病院)
• 小島　賢一(荻窪病院　血液科)
• 内藤　俊夫(順天堂大学医学部　総合診療科研究室)
• 安藤　稔(東京都立府中療育センター)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 エイズ対策政策研究
• 研究開始年度: 平成27(2015)年度
• 研究終了予定年度: 平成28(2016)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

血友病薬害被害者を始めとするHIV感染者及びエイズ患者（以下HIV陽性者）の医療体制の構築及び新規HIV感染者及び患者数減少を目的とした施策の立案は疫学情報に基づいて行われなければならない。また、抗HIV療養に関する診療レベル均てん化の全国的な達成度評価は未だ行われていない。そこで、本研究では、全拠点病院から定期受診中のHIV陽性者数、抗HIV療法の実施状況や治療成績について情報提供を受け、HIV感染症診療の均てん化の達成度評価を行う。また、血友病薬害被害者に対し個々の病状や生活状況及び地域の医療・福祉事情に応じた医療・福祉を提供可能とするため、将来の医療体制整備計画の策定のための課題抽出を行った。

研究方法

全拠点病院に対し自治体を介して調査票を郵送し、定期受診者数（2015年）、抗HIV療法の実施状況（2015年）、死亡者数、透析中の患者数に関する情報の提供を受けた。また、拠点病院の診療状況と課題抽出のために、拠点病院の診療状況、HIV/AIDS診療の現況、血友病薬害被害者の現況、ブロック内拠点病院、地域の医療・福祉施設および行政との連携の現状と課題ついて、各ブロックで検討を行なった。さらに、医師、看護師、薬剤師、MSW、臨床心理士、透析専門医及び歯科医師は、それぞれの専門的観点から各職域の救済医療実践に関わる課題の検討を行なった。

結果と考察

47都道府県の担当者を介して全383施設に調査票を送付し、377施設から返信があり、356施設で定期通院者数の回答があった。定期通院者数0人の86施設を除く270施設の定期通院者数の合計は21,228人で、治療中患者数の回答があった254施設の合計は20,615人であった。診療経験が多い拠点病院への定期通院者の集積が進んでいる傾向があった。254施設の定期受診者20,615人のうち、治療中患者は18,921人（91.8%）、治療成功患者は18,756人（99.1％）であった。今回、全国のエイズ診療拠点病院の定期通院者数、抗HIV療養を受けている患者数およびウイルス学的治療成功者数が明らかになったことにより、我が国のHIV感染症における「ケアカスケード」作成に資する疫学情報が得られたと考える。
全国の8ブロック間で、治療導入率、治療成功率に有意な差はなかった。我が国では抗HIV療法に関しては高いレベルで均てん化が達成されていると考えられた。
　全拠点病院における2015年１年間の死亡者数は144人で、2015年末時点で血友病薬害被害者の死亡者数706人を含む過去の累計死亡者数は2,321人であった。今後、さらに正確な疫学情報の把握のために、非拠点の医療機関の定期受診者数、定期通院中断者数、外国籍のHIV陽性者の動向を調査に加えることが重要である。
　拠点病院を定期受診中の血友病薬害被害者の総数は622名で、約100名が拠点病院で病状が把握されていないと推測された。従前の診療体制に加え、肝臓内科専門医等、関連する診療科や多職種の協力を得て適切に医療・福祉支援が提供されるよう全員の状況把握と支援実現につとめる必要がある。救済医療体制整備に関する課題については、中核拠点病院でのコーディネータナース配置、MSWの介入による地域療養環境整備、臨床心理士の積極的介入による心的支援、歯科と医科との連携強化、透析導入時の他科他施設連携が抽出された。地域や施設の定期受診者数の不均衡を考えると、現在、指定されている拠点病院についても、機能分担を明確にし、地域全体で全般的なHIV感染症診療体制を構築する必要がある。今後も、被害患者を始めとするHIV陽性者の全身管理、要支援・要介護者の療養環境整備等の検討に重要となる医療機関発の疫学情報を継続的に収集分析して、時代に即したHIV感染症診療体制の構築を試みることが重要である。

結論

全国の拠点病院の調査により、我が国では行政、医療機関及びHIV陽性者の努力により、抗HIV療法に関しては国際的にも極めて優れた治療成果を上げていることを示した。今後、これらの事実を社会に正しく伝え、広く国民にHIV感染症/エイズを自身の健康問題として認識させ、積極的な受検を促すことにより未診断者を減じる試みを開始することが重要である。また、全ての血友病薬害被害者と抗HIV療法に関し優れた医療を展開している拠点病院との間に連絡が保たれるよう働きかけを行う必要がある。
　今後も適切なHIV感染症診療体制構築のため、発生届等による情報を補完する医療機関発の疫学情報を継続的に収集分析することが必要である。また、それは、新規HIV感染者発生を抑制するための公衆衛生学的介入の検討にも重要である。

公開日・更新日

• 公開日: 2017-06-06
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201618015C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 全国のエイズ診療拠点病院の定期通院者数、抗HIV療養を受けている患者数およびウイルス学的治療成功者数が明らかになったことにより、我が国のHIV感染症におけるケアカスケード作成に資する疫学情報が得られた。その成果は、岩本愛吉博士によりThe HIV care cascade: Japanese perspectives （PLoS One. 2017 Mar 20;12(3):e0174360.）としてまとめられ世界に発信された。
• 臨床的観点からの成果: 全国の拠点病院の調査により、我が国では行政、医療機関及びHIV陽性者の努力により、抗HIV療法に関しては国際的にも極めて優れた治療成果が得られていることが示された。また、ブロック間及び施設間の差がないこと、すなわち抗HIV療法に関する診療レベルの均てん化が達成されていることを証明した。これにより、今後の臨床的課題は、予防啓発、早期診断、長期療養環境整備、非感染性合併症対策であることを明確にした。
• ガイドライン等の開発: 厚生科学審議会感染症部会エイズ・性感染症に関する小委員会の「後天性免疫不全症候群に関する特定感染症予防指針（以下、エイズ予防指針）」の改正に際し、平成29年1月23日の第二回小委員会で主任研究者が参考人としてデータを提示した。我が国の抗HIV療法の優れた成績を踏まえ、従前から対策が講じられて来たMSM（Men who have Sex with Men）に加え、広く国民一人一人に対してHIV感染症/エイズの正しい知識の普及啓発をはかることの重要性を示した。
• その他行政的観点からの成果: 各ブロックでは、行政との連絡会議が行われ、医療機関が有するHIV感染者/エイズ患者の診療状況、新規受診者の動向及び臨床情報等がプライバシーに配慮された上で行政と共有されている。その結果は、地域の状況に応じた医療・検査体制整備や予防啓発に関する施策に反映され、北海道における歯科・診療ネットワークが形成されるなどの成果を生んでいる。「血友病薬害被害者手帳」の発行を契機に全国で血友病薬害被害者に対する救済医療の意義が周知され認識が深められた。
• その他のインパクト: ブロック拠点病院を中心に、医療・福祉機関や教育機関等に対してHIV感染症/エイズの最新で正しい知識の普及啓発を目的とした講演会が積極的に実施されており、新聞紙上でも取り上げられている。毎年12月1日の世界エイズデイ前後に全国で行われるレッドリボンライブでも専門的立場からメディアを通じた普及啓発に従事している。平成28年12月6日には国会議員勉強会、平成29年2月15日には文部科学省主催の学校保健講習会での講演なども行い正しい疾病知識の普及啓発に取り組んでいる。

発表件数

• 原著論文（和文）: 2件
• 原著論文（英文等）: 75件
• その他論文(和文): 32件
• その他論文(英文等): 2件
• 学会発表(国内学会): 240件
• 学会発表(国際学会等): 26件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 0件

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: Iwamoto A, Taira R, Yokomaku Y, et al.; The HIV care cascade: Japanese perspectives; PLOS ONE , 12 (3) , e0174360- (2017); doi:10.1371/journal.pone.0174360
• 原著論文2: Minami R, Takahama S, Yamamoto M, et al.; Addition of maraviroc to antiretroviral therapy decreased inter- feron-g mRNA in the CD4+ T cells of patients with suboptimal CD4+ T-cell recovery; J Infect Chemother , 23 (1) , 29-34 (2016); doi:10.1016/j.jiac.2016.09.003
• 原著論文3: Tsuboi M, Nishijima T, Oka S, et al.; Prognosis of ocular syphilis in patients infected with HIV in the antiretroviral therapy era; Sex Transm Infect , 92 (8) , 605-610 (2016); doi:10.3201/eid2210.160600
• 原著論文4: Hibino A, Kondo H, Tanabe Y, et al.; Community- and hospital-acquired infections with oseltamivir- and peramivir-resistant influenza A(H1N1)pdm09 viruses during the 2015-2016 season in Japan; Virus Genes , 53 (1) , 89-94 (2016); doi:10.1007/s11262-016-1396-9
• 原著論文5: Muraki Y, Yagi T, Watanabe T, et al.; Japanese antimicrobial consumption surveillance: First report on oral and parenteral antimicrobial consumption in Japan (2009–2013); J Glob Antimicrob Resist. , 7 , 19-23 (2016); doi:10.1016/j.jgar.2016.07.002
• 原著論文6: Koizumi Y, Uehira T , Shirasaka T, et al.; Clinical and pathological aspects of human immunodeficiency virus-associated plasmablastic lymphoma: analysis of 24 cases; Int J Hematol , 104 (6) , 669-681 (2016); doi:10.1007/s12185-016-2082-3
• 原著論文7: Kobayashi T, Nishijima T, Oka S, et al.; High mortality of disseminated non- tuberculous mycobacterial infection in HIV-infected patients in the antiretroviral therapy era; PLOS One , 11 (3) , e0151682- (2016); doi:10.1371/journal.pone.0151682
• 原著論文8: 重見麗, 蜂谷敦子, 横幕能行, 他.; HIV-1感 染急性期におけるサイトカインのプロファイル解析 ; 日本エイズ学会誌 , 18 (2) , 154-162 (2016)
• 原著論文9: Ode H, Matsuda M, Yokomaku Y, et al. ; Quasispecies Analyses of the HIV-1 Near-full-length Genome With Illumina MiSeq; Front Microbiol , 6 , 1258- (2015); doi:10.3389/fmicb.2015.01258
• 原著論文10: Hachiya A, Ode H, Yokomaku Y, et al.; Natural polymorphism S119R of HIV-1 integrase enhances primary INSTI resistance; Antiviral Res , 119 , 84-88 (2015); doi:10.1016/j.antiviral.2015.04.014.
• 原著論文11: Mizushima D, Nishijima T, Oka S, et al. ; Diagnostic utility of quantitative plasma cytomegalovirus DNA PCR for cytomegalovirus end-organ diseases in patients with HIV-1 infection; JAIDS , 68 (2) , 140-146 (2015); doi:10.1097/QAI.0000000000000410
• 原著論文12: Murakoshi H, Akahoshi T, Oka S, et al.; Clinical control of HIV-1 by cytotoxic T cells specific for multiple conserved epitopes; J Virol , 89 (10) , 5330-5339 (2015); doi:10.1128/JVI.00020-15
• 原著論文13: Kuse N, Rahman MA, Oka S, et al.; Different effects of NNRTI-resistant mutations on CTL recognition between HIV-1 subtype B and subtype A/E infections; J Virol , 89 (14) , 7363-7372 (2015); doi:10.1128/JVI.00974-15
• 原著論文14: Tanizaki R, Nishijima T, Oka S, et al.; High-dose oral Amoxicillin plus probenecid is highly effective for syphilis in patients with HIV infection; Clin Infect Dis , 61 (2) , 177-183 (2015); doi:10.1093/cid/civ270
• 原著論文15: Nagata N, Watanabe K, Oka S, et al. ; Prevalence of anal papillomavirus infection and risk factors among HIV- positive patients in Tokyo, Japan; PLOS One , 10 (9) , e0137434- (2015); doi:10.1371/journal.pone.0137434
• 原著論文16: Shibata S, Nishijima T, Oka S, et al.; 21-Day of Adjunctive Corticosteroid Use May Not Be Necessary for HIV-1-Infected Pneumocystis Pneumonia with Moderate and Severe Disease; PLOS One , 10 (9) , e0138926- (2015); doi:10.1371/journal.pone.0138926
• 原著論文17: Nishijima T, Takano M, Oka S, et al.; What triggers a diagnosis of HIV infection in Tokyo metropolitan area? Implications for preventing spread of HIV epi- demics in Japan; PLOS One , 10 (11) , e0143874- (2015); doi:10.1371/journal.pone.0143874
• 原著論文18: Takahashi Y, Nagata N, Oka S, et al.; Upper Gastrointestinal Symptoms Predictive of Candida Esophagitis and Erosive Esophagitis in HIV and Non-HIV Patients: An Endoscopy-Based Cross- Sectional Study of 6,011 Patients; Medicine(Baltimore) , 94 (47) , e2138- (2015); doi:10.1097/MD.0000000000002138
• 原著論文19: Ogishi M, Yotsuyanagi H, Oka S, et al.; Deconvoluting the composition of low-frequency hepatitis C viral quasispecies: Comparison of genotypes and NS3 resistance-associated variants between HCV/HIV coinfected hemophiliacs and HCV monoinfected patients in Japan; PLOS One , 10 (3) , e0119145- (2015); doi:10.1371/journal.pone.0119145
• 原著論文20: Watanabe D, Suzuki S, Shirasaka T, et al. ; Disease progression of HIV-1 infection in symptomatic and asymptomatic seroconverters in Osaka, Japan: a retrospective observational study; AIDS Res Ther , 12-19 (2015); doi:10.1186/s12981-015-0059-6

公開日・更新日

• 公開日: 2021-06-01
• 更新日: 2022-06-10

収支報告書

• 文献番号: 201618015Z