難治性腎疾患に関する調査研究

文献情報

• 文献番号: 201610010A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 難治性腎疾患に関する調査研究
• 課題番号: H26-難治等(難)-一般-042
• 研究年度: 平成28(2016)年度
• 研究代表者(所属機関): 丸山 彰一(名古屋大学大学院医学系研究科病態内科学講座腎臓内科学)

研究分担者(所属機関)

• 横山　仁(金沢医科大学医学 部・腎臓内科学)
• 旭　浩一(福島県立医科大学 医学部・腎臓内科学)
• 長田　道夫(筑波大学医学医療 系・病理学)
• 服部　元史(東京女子医科大学 医学部・腎臓小児科 学)
• 安藤　昌彦(名古屋大学医学部 附属病院・臨床疫学)
• 柏原　直樹(川崎医科大学・腎 臓・高血圧内科学)
• 和田　隆志(金沢大学大学院医 学系研究科 血液 情報統御学/腎臓内 科学・臨床検査医学)
• 川村　哲也(東京慈恵会医科大 学医学部・腎臓内科 学)
• 鈴木　祐介(順天堂大学医学系 研究科・腎臓内科学)
• 山縣　邦弘(筑波大学医学医療 系・腎臓内科学)
• 杉山　斉(岡山大学医歯薬学 総合研究科・腎臓内 科学)
• 猪阪　善隆(大阪大学医学系研 究科・腎臓内科学)
• 坪井　直毅(名古屋大学大学院医学系研究科腎臓内科)
• 武藤　智(帝京大学医学部・泌 尿器科学)
• 堀江　重郎(順天堂大学医学研 究科・泌尿器科学)
• 岩野　正之(福井大学学術研究 院医学系部門・腎臓 内科学)
• 成田　一衛(新潟大学医歯学 系・腎臓内科学)
• 岡田　浩一(埼玉医科大学医学 部・腎臓内科学)
• 本田　雅敬(東京都立小児総合 医療センター小児 科・腎臓内科学)
• 藤元　昭一(宮崎大学医学部医 学科血液・血管先端 医療学講座/腎臓内 科学)
• 要　伸也(杏林大学医学部・腎 臓内科学)
• 柴垣　有吾(聖マリアンナ医科 大学医学部・腎臓内 科学)
• 望月　俊雄(東京女子医科大学 医学部・腎臓内科学)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患等政策研究（難治性疾患政策研究）
• 研究開始年度: 平成26(2014)年度
• 研究終了予定年度: 平成28(2016)年度
• 研究費: 20,948,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

対象重点4疾患（IgA腎症、急速進行性糸球体腎炎、ネフローゼ症候群、多発性嚢胞腎）について、①これまでの研究で確立したウエブ疾患登録のシステム改良による予後追跡、②Mindsの作成手順に則った形ですでに作成した診療ガイドラインの臨床現場への普及、③同ガイドラインの検証と改訂、④疾患ごとのコホート（二次研究）の推進、⑤小児期からの移行(Transition)の調査研究および診療ガイドラインの作成、⑥研究成果を、社会・患者と双方向的に共有するための啓発活動（ホームページの充実など）。さらに⑦３年間の研究から得られた研究成果をもとにリサーチクエスチョンの立案と政策提言。以上を研究目的とした。

研究方法

研究組織は、研究班全体を統括する「研究管理推進委員会」のもとに「疾患登録・調査研究分科会」と「診療ガイドライン分科会」の2つの分科会を置き、それぞれに分科会責任者を定めた。「疾患登録・調査研究分科会」はさらに疾患登録・調査研究分科会および重点4疾患（IgA腎症、急速進行性糸球体腎炎、ネフローゼ症候群、多発性嚢胞腎）の各ワーキンググループ(WG)に、「診療ガイドライン分科会」も同じく重点4疾患ガイドラインワーキンググループ(GL-WG)に細分化され、それぞれ責任研究分担者のもとに研究分担者、協力者による研究グループを組織した。移行医療に関しては疾患登録・調査協力、診療ガイドライン両分科会の下にWG、GL-WGを設置した。
「研究管理推進委員会」は研究代表者が委員長を務め、委員は各分科会責任分担研究者・臨床疫学者・事務局で組織され、予め定めた研究計画の進捗状況のチェックと分科会へのサポートを行うとともに、社会への情報発信についても事務局を通じてこれを企画・実行した。疫学者による臨床研究プロトコールの確認ならびに研究支援のもと遂行された研究成果進捗状況は、年2回分担研究者全員による会議の場において逐一報告され、年一回の研究成果報告会により発表された。また、本研究班で明確にできなかった課題を班内外の専門家の意見を広く聴取しリサーチクエスチョンとして抽出した。

結果と考察

最終年度にあたるH28年は腎臓病総合レジストリーおよび全国アンケート調査結果の検証結果を踏まえ、ガイドラインの各クリニカルクエスチョンに対するステートメントを決定し、重点腎臓病4疾患のガイドライン改訂版を作成した。また平成28年度から抗基底膜抗体型糸球体腎炎、一次性膜性増殖性糸球体腎炎、紫斑病性腎炎を新たに研究対象疾患に含めた。今後もガイドラインの普及、診断基準・重症度分類・治療指針の検証（日本人の臨床データの収集と諸外国のガイドラインとの比較を含む）を通じ、よりプラクティカルな改訂が重要な課題となる。また日本小児腎臓病学会とも連携し、小児期からの移行(Transition)症例についても調査研究対象とし、診療ガイドライン新規作成を目標とした。世界で初めての大規模な「移行(transition)」に関する実態調査に基づき、H28年度移行医療に関する診療ガイドラインを発表した。

結論

本研究で取り組んでき腎臓疾患レジストリーは順調に登録数の伸びを見せ、本邦での腎疾患における疫学的現状が明らかとなった。今後もアンケートとJ-RBR/J-KDR等の調査手法を相互補完しながら検証し、継続的に観察すべきである。
特に重点4疾患（IgA腎症、急速進行性糸球体腎炎、ネフローゼ症候群、多発性嚢胞腎）を対象とした二次研究においては、本邦における疫学的あるいは今後の治療指針の礎となる数多くの知見が得られた。今後も各疾患の本邦での患者数や治療実態の把握とともに、疾患毎に計画立案された臨床学的あるいは病理結果による予後推定因子、治療介入効果検討を通じて、診療ガイドラインの改定の着実な進展をもたらす臨床的エビデンスの創出を継続すべきであると考えられた。
昨年度に当研究班が発表した、わが国で初となる「エビデンスに基づく診療ガイドライン」は、本邦での今後の腎臓診療の標準化に大きく寄与するものと期待できる。今後は、ガイドラインの運用状況の調査に基づき、診療ガイドラインの普及と診断基準・重症度分類・治療指針の再検証を通じた、さらなる診療ガイドラインの改訂が、疾患のアウトカム改善のために極めて重要な課題となると考えられる。その第一歩として、CIを定めて遵守率を調査していく必要がある。
また小児腎疾患の成人医療への移行に関しては、小児科医と内科医双方協力のもと、本年度診療ガイドラインを発表したが、これは世界でも例をみない試みである。今後は臨床エビデンス集積によるガイドライン改訂や、実際の診療現場で移行システム構築が課題としてあげられる。

公開日・更新日

• 公開日: 2017-05-25
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201610010B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 難治性腎疾患に関する調査研究
• 課題番号: H26-難治等(難)-一般-042
• 研究年度: 平成28(2016)年度
• 研究代表者(所属機関): 丸山 彰一(名古屋大学大学院医学系研究科病態内科学講座腎臓内科学)

研究分担者(所属機関)

• 松尾　清一(名古屋大学大学院医学系研究科病態内科学講座腎臓内科学)
• 横山　仁(金沢医科大学医学部・腎臓内科学)
• 渡辺　毅(福島県立医科大学医学部・腎臓内科学)
• 旭　浩一(福島県立医科大学医学部・腎臓内科学)
• 長田　道夫(筑波大学医学医療系・病理学)
• 服部　元史(東京女子医科大学医学部・腎臓小児科学)
• 安藤　昌彦(名古屋大学医学部附属病院・臨床疫学)
• 柏原　直樹(川崎医科大学・腎臓・高血圧内科学)
• 和田　隆志(金沢大学大学院医学系研究科　血液情報統御学/腎臓内科学・臨床検査医学)
• 川村　哲也(東京慈恵会医科大学医学部・腎臓内科学)
• 鈴木　祐介(順天堂大学医学系研究科・腎臓内科学)
• 山縣　邦弘(筑波大学医学医療系・腎臓内科学)
• 杉山　斉(岡山大学医歯薬学総合研究科・腎臓内科学)
• 猪阪　善隆(大阪大学医学系研究科・腎臓内科学)
• 坪井　直毅(名古屋大学大学院医学系研究科病態内科学講座腎臓内科学)
• 武藤　智(帝京大学医学部・泌尿器科学)
• 堀江　重郎(順天堂大学医学研究科・泌尿器科学)
• 岩野　正之(福井大学学術研究院医学系部門・腎臓内科学)
• 成田　一衛(新潟大学医歯学系・腎臓内科学)
• 岡田　浩一(埼玉医科大学医学部・腎臓内科学)
• 本田　雅敬(東京都立小児総合医療センター小児科・腎臓内科学)
• 藤元　昭一(宮崎大学医学部医学科血液・血管先端医療学講座/腎臓内科学)
• 要　伸也(杏林大学医学部・腎臓内科学)
• 柴垣　有吾(聖マリアンナ医科大学医学部・腎臓内科学)
• 望月　俊雄(東京女子医科大学医学部・腎臓内科学)
• 佐藤　和一(名古屋大学大学院医学系研究科病態内科学講座腎臓内科学)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患等政策研究（難治性疾患政策研究）
• 研究開始年度: 平成26(2014)年度
• 研究終了予定年度: 平成28(2016)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

対象重点4疾患（IgA腎症、急速進行性糸球体腎炎、ネフローゼ症候群、多発性嚢胞腎）について、①これまでの研究で確立したウエブ疾患登録のシステム改良による予後追跡、②Mindsの作成手順に則った形ですでに作成した診療ガイドラインの臨床現場への普及、③同ガイドラインの検証と改訂、④疾患ごとのコホート（二次研究）の推進、⑤小児期からの移行(Transition)の調査研究および診療ガイドラインの作成、⑥研究成果を、社会・患者と双方向的に共有するための啓発活動（ホームページの充実など）。さらに⑦3年間の研究から得られた研究成果をもとにリサーチクエスチョンの立案と政策提言。以上を研究目的とした。

研究方法

研究組織は、研究班全体を統括する「研究管理推進委員会」のもとに「疾患登録・調査研究分科会」と「診療ガイドライン分科会」の2つの分科会を置き、それぞれに分科会責任者を定めた。「疾患登録・調査研究分科会」はさらに疾患登録・調査研究分科会および重点4疾患（IgA腎症、急速進行性糸球体腎炎、ネフローゼ症候群、多発性嚢胞腎）の各ワーキンググループ(WG)に、「診療ガイドライン分科会」も同じく重点4疾患ガイドラインワーキンググループ(GL-WG)に細分化され、それぞれ責任研究分担者のもとに研究分担者、協力者による研究グループを組織した。移行医療に関しては疾患登録・調査協力、診療ガイドライン両分科会の下にWG、GL-WGを設置した。
「研究管理推進委員会」は研究代表者が委員長を務め、委員は各分科会責任分担研究者・臨床疫学者・事務局で組織され、予め定めた研究計画の進捗状況のチェックと分科会へのサポートを行うとともに、社会への情報発信についても事務局を通じてこれを企画・実行した。研究成果進捗状況は、年2回分担研究者全員による会議の場において逐一報告され、年一回の研究成果報告会により発表された。

結果と考察

本研究班が設立した腎臓疾患レジストリーは順調に登録数の伸びをみた。特に重点4疾患（IgA腎症、急速進行性糸球体腎炎、ネフローゼ症候群、多発性嚢胞腎）を対象とした二次研究においては、本邦における疫学的あるいは今後の治療指針の礎となる数多くの知見が得られた。またより正確に予後調査ができるようレジストリーシステムの改良、レジストリーから希少疾患を拾い上げ解析するシステムの構築にも着手した。
　本研究での成果として平成26年度「エビデンスに基づく診療ガイドライン」、平成27年度ガイドライン英語版を発行した。平成28年度わが国における重点疾患を中心とした腎臓病の実態を、本研究班が設立した腎臓病総合レジストリーおよび全国アンケート調査結果の検証結果を踏まえ、ガイドラインの各クリニカルクエスチョンに対するステートメントを決定し、重点腎臓病4疾患のガイドライン改訂版作成に取り組んだ。
移行医療の面では日本小児腎臓病学会とも連携し、小児期からの移行(Transition)症例についても調査研究対象とし、移行(Transition)に関する診療ガイドラインの新規作成を目標とした。小児科医と内科医双方協力のもと、世界で初めての大規模な「移行(transition)」に関する実態調査を実施し、平成27度にはステートメント、平成28年度移行医療に関する診療ガイドラインを発表した。

結論

本研究で蓄積した登録データをもとに行った疫学的調査により、重点4疾患をはじめとする本邦での腎疾患における疫学的現況が明らかとなった。今後も各疾患の本邦での患者数や治療実態の把握とともに、臨床学的あるいは病理結果による予後推定因子、治療介入効果検討を通じた臨床的エビデンスを創出し診療ガイドライン改訂を継続すべきである。
当研究班が発表した「エビデンスに基づく診療ガイドライン」は、本邦での腎臓診療標準化に大きく寄与するものと期待できる。今後は、ガイドラインの運用状況の調査に基づき、診療ガイドラインの普及と診断基準・重症度分類・治療指針の再検証を通じた、さらなる診療ガイドラインの改訂が、疾患のアウトカム改善のために極めて重要な課題となると考えられる。
小児腎疾患の成人医療への移行に関しては、小児科医と内科医双方協力のもと、ステートメントと診療ガイドラインを発表したが、これは世界でも例をみない試みである。今後は腎疾患診療ガイドラインへの移行に関する追加を目標としたエビデンスの集積や継続的ガイドライン改訂、実際の診療現場で移行システム構築が課題としてあげられる。

公開日・更新日

• 公開日: 2017-05-25
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201610010C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 本研究班が設立した腎疾患登録システムに登録された患者数は３万件を超え、これをもとに重点4疾患（IgA腎症、急速進行性糸球体腎炎、ネフローゼ症候群、多発性嚢胞腎）別の臨床評価および慢性腎臓病(CKD)CGA分類に基づくリスクと登録時のCKD病診連携紹介基準による検出率など、本邦における疫学的あるいは今後の治療指針の礎となる数多くの知見が得られた。また小児から成人への移行医療の本邦での実態調査も行われた。本研究事業の腎臓疾患の疫学研究への貢献は大きく、学術的な意義は大きい。
• 臨床的観点からの成果: 本研究班の研究成果は平成26年に発行の重点4疾患診療ガイドラインとして臨床現場に還元された。本研究期間内においては、ガイドラインの運用状況調査、診断基準・重症度分類・治療指針の再検証（登録事業二次研究による臨床データ収集と諸外国のガイドラインとの比較を含む）が行われ、プラクティカルなものへガイドライン改訂が行われた(平成29年5月発表予定)。移行医療においては、ステートメントにより小児科医、腎臓内科医相互の理解が進み、臨床の道標として移行医療に関する診療ガイドラインが発行された。
• ガイドライン等の開発: わが国における重点疾患を中心とした腎臓病の実態を、本研究班が設立した腎臓病総合レジストリーおよび全国アンケート調査結果の検証結果を踏まえ、ガイドラインの各クリニカルクエスチョンに対するステートメントを決定し、重点腎臓病4疾患のガイドライン改訂版作成に取り組んだ。移行医療では小児科医と内科医双方による、強固な協力体制のもと、世界で初めての大規模な「移行(transition)」に関する実態調査を実施し、平成27年度ステートメント、平成28年度移行医療に関する診療ガイドラインを発表した。
• その他行政的観点からの成果: 本研究で得られた疫学的調査および慢性腎臓病(CKD)CGA分類に基づくリスク検討をもとに、IgA腎症、急速進行性糸球体腎炎、ネフローゼ症候群、多発性嚢胞腎は平成27年度に難病認定を受けた。また平成27年度には抗糸球体基底膜腎炎、紫斑病性腎炎、一次性膜性増殖性糸球体腎炎も指定難病に追加登録された。移行医療の面では、診療現場における移行システム構築など行政上の課題が実態調査により明らかとなった。
• その他のインパクト: 本研究班ではガイドラインの国際ベンチマーク比較のため重点腎臓病4疾患のガイドライン英語版を発表した。また、平成27年度移行医療に関するステートメント、平成28年度移行医療に関する診療ガイドラインを発表したが、これは世界でも例をみない試みである。腎疾患啓蒙活動として、一般市民ならびに患者会へ呼びかけ、新聞紙面で開催告知のもと、年一回市民公開講座を行っている。開催後には新聞紙面で講演報告も行っており反響も大きい。年度末には一般市民、患者会、製薬会社へ呼びかけ、研究成果の公開報告会を行っている。

発表件数

• 原著論文（和文）: 8件
• 原著論文（英文等）: 125件
• その他論文(和文): 24件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 106件
• 学会発表(国際学会等): 40件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 10件 ; 4疾患診療ガイドライン（日本語版、英語版）、移行医療の提言、移行医療の診療ガイドライン
• その他成果(普及・啓発活動): 18件 ; 診療ガイドライン、市民公開講座、ホームページ、合同研究成果発表会

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: Yokoyama H, Yamamoto R, Imai E, Maruyama S, et al; Better remission rates in elderly Japanese patients with primary membranous nephropathy in nationwide real-world practice: The Japan Nephrotic Syndrome Cohort Study (JNSCS); Clin Exp Nephrol. , 24 (10) , 893-909 (2020); 10.1007/s10157-020-01913-9.
• 原著論文2: Arimura Y, Muso E, Fujimoto S,et al; Evidence-based clinical practice guidelines for rapidly progressive glomerulonephritis 2014.; Clin Exp Nephrol. , 20 (3) , 322-341 (2016); 10.1007/s10157-015-1218-8.
• 原著論文3: Nishi S, Ubara Y, Utsunomiya Y,et al; Evidence-based clinical practice guidelines for nephrotic syndrome 2014.; Clin Exp Nephrol. , 20 (3) , 342-370 (2016); 10.1007/s10157-015-1216-x.
• 原著論文4: Horie S, Mochizuki T, Muto S,et al; Evidence-based clinical practice guidelines for polycystic kidney disease 2014.; Clin Exp Nephrol. , 20 (4) , 493-509 (2016); 10.1007/s10157-016-1285-5.
• 原著論文5: Hattori M, Iwano M, Sako M,et al; Transition of adolescent and young adult patients with childhood-onset chronic kidney disease from pediatric to adult renal services: a nationwide survey in Japan. ; Clin Exp Nephrol. , 20 (6) , 918-925 (2016); 10.1007/s10157-016-1231-6.
• 原著論文6: 診療ガイドライン分科会トランジションWG; 小児慢性腎臓病患者における移行医療についての提言 思春期・若年成人に適切な医療を提供するために; 日本腎臓学会誌 , 57 (5) , 789-803 (2015)
• 原著論文7: 診療ガイドライン分科会トランジションWG; 小児慢性腎臓病患者における移行医療についての提言 思春期・若年成人に適切な医療を提供するために; 日本小児腎臓病学会誌 , 28 (2) , 209-221 (2015)
• 原著論文8: 丸山彰一、成田一衛、本田雅敬,et al; 思春期・青年期の患者のためのCKD診療ガイド; 日本腎臓学会誌 , 58 (5) , 1095-1233 (2016)
• 原著論文9: Yokoyama H, Sugiyama H, Narita I,et al; Outcomes of primary nephrotic syndrome in elderly Japanese: retrospective analysis of the Japan Renal Biopsy Registry (J-RBR).; Clin Exp Nephrol. , 19 (3) , 496-505 (2015); 10.1007/s10157-014-1022-x.
• 原著論文10: Yokoyama H, Narita I, Sugiyama H,et al; Drug-induced kidney disease: a study of the Japan Renal Biopsy Registry from 2007 to 2015.; Clin Exp Nephrol. , 20 (5) , 720-730 (2016); 10.1007/s10157-015-1201-4
• 原著論文11: Akiyama S, Akiyama M, Imai E,et al; Prevalence of anti-phospholipase A2 receptor antibodies in Japanese patients with membranous nephropathy.; Clin Exp Nephrol. , 19 (4) , 653-660 (2015); doi: 10.1007/s10157-014-1054-2.
• 原著論文12: Hayashi N, Akiyama S, Okuyama H,et al; Clinicopathological characteristics of M-type phospholipase A2 receptor (PLA2R)-related membranous nephropathy in Japanese.; Clin Exp Nephrol. , 19 (5) , 797-803 (2015); doi: 10.1007/s10157-014-1064-0.
• 原著論文13: Saito T, Iwano M, Matsumoto K, et al; Mizoribine therapy combined with steroids and mizoribine blood concentration monitoring for idiopathic membranous nephropathy with steroid-resistant nephrotic syndrome.; Clin Exp Nephrol. , 21 (6) , 961-970 (2016); doi: 10.1007/s10157-016-1340-2.
• 原著論文14: Nakagawa N, Hasebe N, Hattori M, et al; Clinical features and pathogenesis of membranoproliferative glomerulonephritis: a nationwide analysis of the Japan renal biopsy registry from 2007 to 2015.; Clin Exp Nephrol. , 22 (4) , 797-807 (2018); doi: 10.1007/s10157-017-1513-7.
• 原著論文15: Yamamoto R, Imai E, Maruyama S, et al; Regional variations in immunosuppressive therapy in patients with primary nephrotic syndrome: the Japan nephrotic syndrome cohort study.; Clin Exp Nephrol. , 22 (6) , 1266-1280 (2018); doi: 10.1007/s10157-018-1579-x.
• 原著論文16: Komatsu H, Fujimoto S, Maruyama S, et al; Distinct characteristics and outcomes in elderly-onset IgA vasculitis (Henoch-Schönlein purpura) with nephritis: Nationwide cohort study of data from the Japan Renal Biopsy Registry (J-RBR).; PLoS One. , 13 (5) , e0196955- (2018); doi: 10.1371/journal.pone.0196955.
• 原著論文17: Kubota W, Honda M, Okada H, et al; A consensus statement on health-care transition of patients with childhood-onset chronic kidney diseases: providing adequate medical care in adolescence and young adulthood.; Clin Exp Nephrol. , 22 (4) , 743-751 (2018); doi: 10.1007/s10157-018-1589-8.
• 原著論文18: Okonogi H, Kawamura T, Joh K, et al; A grading system that predicts the risk of dialysis induction in IgA nephropathy patients based on the combination of the clinical and histological severity.; Clin Exp Nephrol. , 23 (1) , 16-25 (2019); doi: 10.1007/s10157-018-1657-0.
• 原著論文19: Hirano K, Matsuzaki K, Yasuda T, et al; Association Between Tonsillectomy and Outcomes in Patients With Immunoglobulin A Nephropathy.; JAMA Netw Open. , 2 (5) , e194772- (2019); doi: 10.1001/jamanetworkopen.2019.4772.
• 原著論文20: Yamamoto R, Imai E, Maruyama S, et al; Incidence of Remission and Relapse of Proteinuria, End-Stage Kidney Disease, Mortality, and Major Outcomes in Primary Nephrotic Syndrome: The Japan Nephrotic Syndrome Cohort Study (JNSCS) ; Clin Exp Nephrol. , 24 (6) , 526-540 (2020); doi: 10.1007/s10157-020-01864-1.

公開日・更新日

• 公開日: 2017-06-13
• 更新日: 2021-06-08

収支報告書

• 文献番号: 201610010Z
• 報告年月日: 2018年02月22日

収入

• (1)補助金交付額: 27,187,000円
• (2)補助金確定額: 27,187,000円
• 差引額 [(1)-(2)]: 0円

支出

研究費 (内訳)	直接研究費	物品費	6,876,814円
		人件費・謝金	1,935,995円
		旅費	3,652,290円
		その他	8,525,812円
	間接経費		6,239,000円
	合計		27,229,911円

備考

備考

自己資金：42,911円

公開日・更新日

• 公開日: 2018-03-01
• 更新日: -