化学物質の安全性と発がん性リスク評価のための短・中期バイオアッセイ系の開発

文献情報

文献番号
201524016A
報告書区分
総括
研究課題名
化学物質の安全性と発がん性リスク評価のための短・中期バイオアッセイ系の開発
課題番号
H26-化学-指定-001
研究年度
平成27(2015)年度
研究代表者(所属機関)
吉見 直己(琉球大学 大学院医学研究科・腫瘍病理学講座)
研究分担者(所属機関)
  • 塚本 徹哉(藤田保健衛生大学・病理学)
  • 魏  民(大阪市立大学大学院 医学研究科・分子病理学)
  • 横平 政直(香川大学医学部・ 病理学)
  • 小川 久美子(国立医薬品食品衛生研究所・安全性生物試験研究センター 病理部・実験病理学)
  • 鈴木 周五(名古屋市立大学大学院医学研究科・実験病態病理学)
  • 戸塚 ゆ加里(国立がん研究センター研究所・発がん・予防研究分野)
  • 伊吹 裕子(静岡県立大学・食品栄養学部・環境生命科学科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 化学物質リスク研究
研究開始年度
平成26(2014)年度
研究終了予定年度
平成28(2016)年度
研究費
11,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究は、短・中期発がん予測バイオアッセイ系を開発し、発がん試験ガイドライン設定の方向性への提唱が目的である。既に動物試験に対する3R(代替法活用、使用数削減、苦痛軽減)の原則に、一部は動物実験そのものができない状況にあるが、ヒトに対する発がん影響を明確に反映できる代替法は現在のところないため、動物モデルでの評価法は未だに必要不可欠である。そのため、上記3Rの原則を考慮した短・中期での各臓器別の発がん試験の開発が望まれる。すなわち、動物数の軽減とともに、短期での苦痛の軽減を考慮し、従来の判定である長期の時間を要する腫瘍の顕在化に代わって、腫瘍形成を予測し得る早期に発現する病理組織学的な評価による試験法の開発を目指す。加えて、各分担者の施設で得られた臓器を、臓器専門性を有する多施設間で評価を行う共同システム構築を検討し、動物数の削減化も図る。
研究方法
主に臓器別に短・中期バイオアッセイ系の確立のために、胃、大腸、肝臓、肺臓、膀胱および前立腺に対するそれぞれの特異的な発がん物質を利用して、早期に病理形態的に観察される病変を誘導させ、その特徴を検討する。各分担者により、モデル系は異なるため、ここではその誘導方法の詳細は省略する。また、多施設共同システム構築のために昨年度作成した共通プロトコールマニュアル(各分担者の研究対象臓器に対する固定・保存・標本作製方法を統一)を実際に運用した。
結果と考察
共通プロトコールマニュアルに基にして、各分担者の施設間に臓器を輸送して、早期病変の検索を行った。臓器特異的な物質でのモデル材料であったこともあり、多くはそれぞれの早期病変は検出されなかったものの、一部、肺癌モデルで使用されるN,N-bis(2-hydroxypropyl) nitrous amine (DHPN)での大腸に、前がん病変ないし微少腺腫病巣を少数ながら認めた。従来、大腸は標的臓器としての文献的な報告はみられないことを考えると従来の発がん試験が顕在化した腫瘍性病変を検出しているためと考えられ、臓器特異的な専門家による病理組織学的検索の重要性を示唆すると思われ、本研究班での目的である病理組織学的な早期病変の同定の意義を示唆すると考えられる。
今まで、大腸と肺臓での早期がん病巣を特定できる短・中期モデルの可能性が示唆されたが、新たに、膀胱発がんで、DNA損傷依存的ヒストン修飾酵素であるγH2AXを予測マーカーとした早期病巣の特定の可能性が示された。そのため、他臓器での変化を検討している。

結論
動物を供する発がん性試験における代替法の確立は、化学物質のヒトへの安全性に対して重要である。しかし、動物実験に対する3R(代替法活用、使用数削減、苦痛軽減)の原則は決して動物を使用しないということではないため、今回の研究目標はその精神に基づいて動物での発がん、すなわち、従来からの顕在化による腫瘍形成の代わりに、腫瘍の早期病変を病理組織学的な検索で予測することを目指し、その方法の中で、多施設共同システムの構築による専門家集団での効果を模索できることが示唆された。また、新たに早期病変での新たなバイオマーカーγH2AX発現の有用を見出した。

公開日・更新日

公開日
2016-06-09
更新日
-

研究報告書(PDF)

研究成果の刊行に関する一覧表
研究成果の刊行に関する一覧表

公開日・更新日

公開日
2016-06-10
更新日
-

収支報告書

文献番号
201524016Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
14,300,000円
(2)補助金確定額
14,300,000円
差引額 [(1)-(2)]
0円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 9,294,499円
人件費・謝金 393,801円
旅費 729,550円
その他 582,155円
間接経費 3,300,000円
合計 14,300,005円

備考

備考
自己資金5円(物品費)

公開日・更新日

公開日
2018-05-28
更新日
-