文献情報
文献番号
201522043A
報告書区分
総括
研究課題名
鶏肉及びその関連製品中の抗ウイルス剤の一斉分析法の開発
課題番号
H26-食品-若手-008
研究年度
平成27(2015)年度
研究代表者(所属機関)
朝倉 敬行(一般財団法人 東京顕微鏡院 理化学検査部)
研究分担者(所属機関)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 食品の安全確保推進研究
研究開始年度
平成26(2014)年度
研究終了予定年度
平成27(2015)年度
研究費
2,250,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
1997年に香港で高病原性鳥インフルエンザ(H5N1型)が流行した後、日本においても、数か所の養鶏場で鳥インフルエンザが発生した。日本においては、周辺養鶏場への伝播による被害の拡大を防ぐため殺処分によって感染を局限して周囲への伝播を阻止するという対応を行っている。また、治療や感染防止対策の1つとしてワクチンを投与して免疫を獲得させ、これによって感染の予防に役立てようという対応策もある。実際に2005~6年に中国で大々的に鶏などにワクチンを投与して大きな効果を上げたといわれている。また、中国ではH5N1ウイルスに効くとされた抗ウイルス剤のアマンタジンを餌に混ぜ込み広く使用された。2012年には実際に中国産鶏肉から抗ウイルス剤であるアマンタジンとリバビリンが検出され、わが国でも社会的な問題となった。しかし、これらの薬剤はわが国において動物用医薬品として指定されておらず、その残留の有無は食品衛生上大きな問題である。
昨年度、10種類の抗ウイルス剤を対象とした「鶏肉及びその加工品中の抗ウイルス剤の多剤分析法」を作成した。本年度は、完成した分析法の実用性についての評価を行うこととした。
昨年度、10種類の抗ウイルス剤を対象とした「鶏肉及びその加工品中の抗ウイルス剤の多剤分析法」を作成した。本年度は、完成した分析法の実用性についての評価を行うこととした。
研究方法
試験法作成の対象としたのは、検出事例のあるアマンタジンとリバビリンに加え、抗インフルエンザ薬として汎用されるオセルタミビル、ザナミビル、ペラミビル、ラニナミビル、リマンダジン、アルビドール、アシクロビル及びイミキモドの計10種の抗ウイルス剤とした。
試験法は、鶏肉からの抗ウイルス剤の抽出には0.1vol%塩酸・メタノール混液を用い、ODSミニカラムおよび強陽イオン交換体ミニカラムを用いて精製後、LC-MS/MSを用いて定量する方法である。
本試験法を7試験所による妥当性評価を行った。併せて、厚生労働省の妥当性ガイドラインに従った妥当性評価も行った。
試験法は、鶏肉からの抗ウイルス剤の抽出には0.1vol%塩酸・メタノール混液を用い、ODSミニカラムおよび強陽イオン交換体ミニカラムを用いて精製後、LC-MS/MSを用いて定量する方法である。
本試験法を7試験所による妥当性評価を行った。併せて、厚生労働省の妥当性ガイドラインに従った妥当性評価も行った。
結果と考察
作成した試験法を外部の機関を含む7試験所による妥当性評価を行ったところ、スクリーニング手法としての一定の評価を得られるものであった。さらに、厚生労働省の妥当性ガイドラインに従った妥当性評価では真度、精度共にガイドラインの評価基準に適合した。
結論
作成した「鶏肉中から抗ウイルス剤を定量する一斉分析法」の開発を行った。
外部機関を含む7試験所による妥当性評価において、スクリーニング手法としての一定の評価を得られるものであった。また、厚生労働省の妥当性ガイドラインに従った妥当性評価では真度、精度共にガイドラインの評価基準に適合した。そこで、一斉分析法としては、アマンタジン,リマンタジン,オセルタミビル,イミキモド,ペラミビル及びラニナミビルの6剤の同時分析法として、他のザナミビル、アシクロビル、アルビドール及びリバビリンを含む10種のスクリーニング試験法として、採用できると考えられた。
今後、抗ウイルス剤の分析の必要性等について再検討し、最終的には6~8剤の同時分析法としたい。
外部機関を含む7試験所による妥当性評価において、スクリーニング手法としての一定の評価を得られるものであった。また、厚生労働省の妥当性ガイドラインに従った妥当性評価では真度、精度共にガイドラインの評価基準に適合した。そこで、一斉分析法としては、アマンタジン,リマンタジン,オセルタミビル,イミキモド,ペラミビル及びラニナミビルの6剤の同時分析法として、他のザナミビル、アシクロビル、アルビドール及びリバビリンを含む10種のスクリーニング試験法として、採用できると考えられた。
今後、抗ウイルス剤の分析の必要性等について再検討し、最終的には6~8剤の同時分析法としたい。
公開日・更新日
公開日
2016-07-05
更新日
-