救急医療体制の推進に関する研究

文献情報

文献番号
201520028A
報告書区分
総括
研究課題名
救急医療体制の推進に関する研究
課題番号
H26-医療-指定-021
研究年度
平成27(2015)年度
研究代表者(所属機関)
山本 保博(一般財団法人 救急振興財団)
研究分担者(所属機関)
  • 野口 宏(愛知医科大学)
  • 浅井 康文(函館新都市病院)
  • 横田 裕行(日本医科大学大学院)
  • 坂本 哲也(帝京大学医学部)
  • 森野 一真(山形県立中央病院)
  • 浅利 靖(北里大学医学部)
  • 高山 隼人(独立行政法人国立病院機構長崎医療センター)
  • 中尾 博之(兵庫医科大学医学部)
  • 織田 順(東京医科大学)
  • 野田 龍也(奈良県立医科大学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
平成26(2014)年度
研究終了予定年度
平成27(2015)年度
研究費
3,750,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
救急車による搬送人員の増加が予測される中、将来にわたり国民の安心、安全を確保するためには、救急医療体制、すなわち、疾病の発症から、消防機関等による救急搬送、救急医療機関での受入れ、診療までの体制を、より一層、強化・充実させる必要がある。本研究では、救急医療体制の現状分析を行うと共に、その体制を強化・充実させるための方策について提言することを目的とした。
研究方法
各研究分担者は、厚生労働省、総務省消防庁、自治体の公表している資料、新たに研究班で実施したアンケート調査などの分析、文献調査、会議形式の議論などを中心に研究を推進した。研究分担者は、研究代表者の調整のもと各研究の方向性を一致させた。
研究内容を次の通りとした。
【①病院前医療の課題】(ア)高齢者施設での急変時への救急対応と、救急医療機関との連携に関する研究(イ)傷病者の意思に基づいた救急隊による心肺蘇生の実施に関する研究(ウ)救急救命処置に関する研究
【②救急医療機関の課題】(エ)二次救急医療機関の現状と評価に関する研究(オ)救命救急センターの現状と評価に関する研究(カ)高度救命救急センターの現状と要件に関する研究
【③両者の連携を支援する体制】(キ)救急患者搬送受入の実態と実施基準の効果に関する研究(ク)ドクターヘリ・ドクターカーの活用に関する研究

結果と考察
高齢者施設での急変時への救急対応と、救急医療機関との連携に関する研究では、急変時の対応フローチャートと患者情報カードの普及に努め、そのための研修会を、地域メディカルコントロール協議会を介して開催するべきであるとまとめた。二次救急医療機関の現状と評価に関する研究では、解析可能な3,498施設において現況調による解析を行った。救命救急センターの現状と評価に関する研究では、救命救急センターの質について、充実度評価の結果を見てみると、5年間で確実に改善しており、厚生労働省の発表する全体評価としては、A評価がほぼすべてであることを考えると、評価基準の改定についての議論が国においても必要であるとまとめた。ドクターヘリ・ドクターカーの活用に関する研究では、ドクターカーの運用状況について、救命救急センターと二次救急医療センターとに分けて分析を行い、全国のドクターカーの運用実態について標準的な概要を把握した。
結論
救急医療体制の現状分析を行うと共に、その体制を強化・充実させるための方策について提言することを目的とし、救急搬送と医療機関の受入れ体制を ①消防機関による搬送、病院前救護などの病院前医療の課題 ②搬送された患者を受け入れる救急医療機関の課題 ③両者の連携に関する課題 の3分野に大別し研究を推進した。それぞれの分野について、救急医療体制の現状分析を行うと共に、その体制を強化・充実させる方策を提言した。

公開日・更新日

公開日
2017-01-26
更新日
-

研究報告書(PDF)

文献情報

文献番号
201520028B
報告書区分
総合
研究課題名
救急医療体制の推進に関する研究
課題番号
H26-医療-指定-021
研究年度
平成27(2015)年度
研究代表者(所属機関)
山本 保博(一般財団法人 救急振興財団)
研究分担者(所属機関)
  • 野口 宏(愛知医科大学)
  • 浅井 康文(函館新都市病院)
  • 横田 裕行(日本医科大学大学院)
  • 坂本 哲也(帝京大学医学部)
  • 森野 一真(山形県立中央病院)
  • 浅利 靖(北里大学医学部)
  • 高山 隼人(独立行政法人国立病院機構長崎医療センター)
  • 中尾 博之(兵庫医科大学医学部)
  • 織田 順(東京医科大学)
  • 野田 龍也(奈良県立医科大学)
  • 谷川 攻一(広島大学病院)
  • 田中 秀治(国士舘大学)
  • 近藤 久禎(独立行政法人国立病院機構災害医療センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
平成26(2014)年度
研究終了予定年度
平成27(2015)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
救急車による搬送人員の増加が予測される中、将来にわたり国民の安心、安全を確保するためには、救急医療体制、すなわち、疾病の発症から、消防機関等による救急搬送、救急医療機関での受入れ、診療までの体制を、より一層、強化・充実させる必要がある。本研究では、救急医療体制の現状分析を行うと共に、その体制を強化・充実させるための方策について提言することを目的とした。
研究方法
各研究分担者は、厚生労働省、総務省消防庁、自治体の公表している資料、新たに研究班で実施したアンケート調査などの分析、文献調査、会議形式の議論などを中心に研究を推進した。研究分担者は、研究代表者の調整のもと各研究の方向性を一致させた。
研究内容を次の通りとした。一年目は現状分析、二年目は方策の提言に重点を置いた。
【① 病院前医療の課題】(ア) 高齢者施設での急変時への救急対応と、救急医療機関との連携に関する研究(イ) 傷病者の意思に基づいた救急隊による心肺蘇生の実施に関する研究(ウ) 救急救命処置に関する研究
【② 救急医療機関の課題】(エ) 二次救急医療機関の現状と評価に関する研究(オ) 救命救急センターの現状と評価に関する研究(カ) 高度救命救急センターの現状と要件に関する研究
【③両者の連携を支援する体制】(キ) 救急患者搬送受入の実態と実施基準の効果に関する研究(ク) ドクターヘリ・ドクターカーの活用に関する研究
結果と考察
高齢者施設での急変時への救急対応と、救急医療機関との連携に関する研究では、急変時の対応フローチャートと患者情報カードの普及に努め、そのための研修会を、地域メディカルコントロール協議会を介して開催するべきであるとまとめた。二次救急医療機関の現状と評価に関する研究では、解析可能な3,498施設において現況調による解析を行った。救命救急センターの現状と評価に関する研究では、救命救急センターの質について、充実度評価の結果を見てみると、5年間で確実に改善しており、厚生労働省の発表する全体評価としては、A評価がほぼすべてであることを考えると、評価基準の改定についての議論が国においても必要であるとまとめた。ドクターヘリ・ドクターカーの活用に関する研究では、ドクターカーの運用状況について、救命救急センターと二次救急医療センターとに分けて分析を行い、全国のドクターカーの運用実態について標準的な概要を把握した。
結論
救急医療体制の現状分析を行うと共に、その体制を強化・充実させるための方策について提言することを目的とし、救急搬送と医療機関の受入れ体制を ①消防機関による搬送、病院前救護などの病院前医療の課題 ②搬送された患者を受け入れる救急医療機関の課題 ③両者の連携に関する課題 の3分野に大別し研究を推進した。それぞれの分野について、救急医療体制の現状分析を行うと共に、その体制を強化・充実させる方策を提言した。

公開日・更新日

公開日
2017-01-26
更新日
-

研究報告書(PDF)

行政効果報告

文献番号
201520028C

収支報告書

文献番号
201520028Z