非AIDS関連悪性腫瘍増加時代における消化管腫瘍の研究-内視鏡を用いた早期発見プログラム確立-

文献情報

文献番号
201518016A
報告書区分
総括
研究課題名
非AIDS関連悪性腫瘍増加時代における消化管腫瘍の研究-内視鏡を用いた早期発見プログラム確立-
課題番号
H26-エイズ-若手-003
研究年度
平成27(2015)年度
研究代表者(所属機関)
永田 尚義(国立研究開発法人 国立国際医療研究センター 消化器内科)
研究分担者(所属機関)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 エイズ対策研究
研究開始年度
平成26(2014)年度
研究終了予定年度
平成28(2016)年度
研究費
2,776,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
1) 日本人HIV感染者におけるNADCの現状を示し、HIV感染がNADC(とくに胃癌、大腸癌)のリスクになるかを明らかにする。
2) 消化管NADCのリスク因子を同定する。
3) 消化管粘膜における発癌性ウイルスの関与を明らかにする。
本研究は上記、3つの研究目的からなるが、2015年度は主に目的1)を中心に行った。
研究方法
当院で長期経過観察が可能であったHIV感染者が対象に選定した。初診時にが存在している症例は除外した。アウトカムはfollow-up中の癌の発生および死亡とした。癌の累積発生率、累積死亡率をKaplan-Meier methodを用いて算出した。さらに、一般人口と比較したHIV感染者の標準化癌罹患率、標準化死亡率の検討するため、全国の人口動態統計データベースを使用し、HIV感染者の癌の発生数、死亡数の結果から年齢、性別を調整した各癌の標準化罹患比(Standardized Incidence Ratio:SIR)、標準化死亡比(Standardized Mortality Rate: SMR)を算出した。
結果と考察
研究1-1)HIV感染者における癌の累積発生率
1,001例のHIV感染者が解析対象。観察期間中央値8.5年の間に、癌は157例(16%)に認め、その内NADCは61例(全癌の中で39%を占めた)であった。その内訳は多い順に、大腸癌12例、胃癌11例、肝臓癌8例、肺癌8例、ホジキン病4例、肛門管癌3例、口腔内癌3例、食道癌2例、膵癌2例、胆管癌2例、膀胱癌2例、皮膚癌1例、前立腺がん1例、甲状腺癌1例、乳癌1例であった。癌発生率は、5年で11.3%、10年で15.7%であり、NADC発生率は5年で3.7%、10年で6.1%と見積もられた。一方、観察期間中央値9.1年のうち、死亡は76例(7.6%)に認め、その内癌関連死は33例であった。全死亡率は5年で5.9%、10年で7.5%あり、癌死亡率は、5年で2.3%、10年で3.2%と見積もられた。癌の存在は、総死亡リスクを有意に上昇させた(age and sex adjusted HR 9.3, p<0.001)。

研究1-2)日本の一般人口におけるHIV感染者の標準化癌罹患率(SIR)、標準化死亡率(SMR)。
HIV感染者の標準化NADC罹患率は、胃癌(SIR 8.4)、大腸癌(SIR 9.3)、肝臓癌(SIR 24.3)、肺癌(SIR 4.9)において有意に増加していた。また、HIV感染者の標準化死亡率(SMR 21.2)、標準化癌関連死亡率(SMR 12.5)も共に有意に増加していた。

考察
長期コホート研究では、follow-up期間が長くなるにつれて癌発生および癌死亡が増加することがわかり、罹病期間が癌スクリーニングを行う一つの目安になると考えられた。また、癌の存在は、総死亡リスクを有意に上昇させるため、癌を早期診断する事の重要性が再確認された。日本の人口動態データベースを利用した検討では、HIV感染者は胃癌、大腸癌、肝臓癌などの消化器癌や肺癌の発生率が一般人口と比べて高いことが分かった。スイスのHIV感染者では自国の人口データベースを用いて、肛門癌,ホジキンリンパ腫、口腔内癌、肝臓癌、肺癌,皮膚癌においてSIRが増加していた(JNCI.2005;97:425)、アメリカのHIV感染者では、ホジキンリンパ腫、肝臓癌、肺癌においてSIRが増加していた(IntJCancer.2008;123:187)。一方、アジア(台湾)のHIV感染者では、腎臓癌、膀胱癌、皮膚癌、口腔癌、大腸癌、肝臓癌、肺癌においてSIRが増加していた(BMC Cancer.2015;15:133)。我々のデータは台湾の結果と類似しているが、胃癌のデータはこれまでになく、これは日本の癌の特徴である可能性が示唆された。
結論
日本人のデータからHIV感染は、胃癌、大腸癌、肝臓癌、肺癌のリスクを上昇させる事が分かった。これらの癌発症および癌関連死を予防するためには、内視鏡検査およびCT検査を中心とした早期癌発見プログラムの確立が必要である。どの様な患者に積極的な検査を推奨するかは、発癌性細菌・ウイルス、詳細な臨床因子の検討から、ハイリスクグループを同定していく必要である。

公開日・更新日

公開日
2016-06-20
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

公開日・更新日

公開日
2016-12-20
更新日
-

収支報告書

文献番号
201518016Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
3,608,000円
(2)補助金確定額
3,608,000円
差引額 [(1)-(2)]
0円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 40,766円
人件費・謝金 1,645,793円
旅費 0円
その他 1,089,441円
間接経費 832,000円
合計 3,608,000円

備考

備考
-

公開日・更新日

公開日
2022-06-10
更新日
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