HIV感染症及びその合併症の課題を克服する研究

文献情報

文献番号
201518013A
報告書区分
総括
研究課題
HIV感染症及びその合併症の課題を克服する研究
課題番号
H27-エイズ-指定-004
研究年度
平成27(2015)年度
研究代表者(所属機関)
白阪 琢磨(独立行政法人国立病院機構大阪医療センター 臨床研究センター エイズ先端医療研究部)
研究分担者(所属機関)
  • 鯉渕 智彦(東京大学医科学研究所付属病院 感染免疫内科)
  • 久慈 直昭(東京医科大学産科婦人科)
  • 秋葉 隆(東京女子医科大学 腎臓病総合医療センター 血液浄化療法科)
  • 藤原 良次(特定非営利活動法人りょうちゃんず)
  • 大山 泰宏(京都大学大学院教育学研究科)
  • 角谷 慶子(一般財団法人長岡記念財団長岡ヘルスケアセンター)
  • 安尾 利彦(独立行政法人国立病院機構大阪医療センター臨床心理室)
  • 村井 俊哉(京都大学大学院医学研究科・精神医学)
  • 山内 哲也(社会福祉法人武蔵野会障害者支援施設リアン文京)
  • 下司 有加(独立行政法人国立病院機構大阪医療センター看護部)
  • 佐保 美奈子(井端 美奈子)(公立大学法人大阪府立大学大学院看護学研究科)
  • 高田 清式(愛媛大学医学部付属病院総合臨床研修センター•感染症内科)
  • 榎本 てる子(関西学院大学神学部)
  • 江口 有一郎(佐賀大学医学部)
  • 渡邊 大(独立行政法人国立病院機構大阪医療センター臨床研究センター)
  • 大北 全俊(東北大学大学院医学系研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 エイズ対策研究
研究開始年度
平成27(2015)年度
研究終了予定年度
平成29(2017)年度
研究費
64,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
平成23年度、後天性免疫不全症候群に関する特定感染症予防指針の見直し作業班の報告書および先行研究の成果を踏まえ、本研究ではHIV感染症および合併症で未解決の課題を明らかにし対策を示すことを目的とする。
研究方法
柱1「抗HIV療法のガイドラインに関する研究(鯉渕)」では米国等のガイドラインを参照し臨床研究の成果および国内抗HIV薬の承認状況を鑑みて毎年改訂した。柱2「HIV陽性者の生殖医療に関する研究(久慈)」ではHIV感染男性と非感染女性夫婦に対する有効な挙児の方法の開発・普及を進めた。柱3「HIV感染患者における透析医療の推進に関する研究(秋葉)」では現状のHIV感染症治療の進歩を踏まえ、透析に関わる関連学会で十分に議論を行い、透析における感染予防のガイドラインの改訂と周知を行った。柱4HIV感染者の精神・心理的課題に関する研究の「HIV陽性者の心理的支援の重要性に関する検討(大山)」ではHIV感染者へのカウンセリングを検討した。「精神科医とカウンセラーの連携体制の構築に関する研究(角谷)」では聞き取りあるいはアンケート調査を行った。「血液製剤由来HIV感染者の心理的支援方法の検討(藤原)」および「HIV陽性者の心理学的問題と援助に関する研究(安尾)」ではそれぞれの患者層での心理的課題と対策につき検討を行った。「MRI画像による神経認知障害の神経基盤の解明(村井)」ではHIV感染者と非感染者の神経認知検査およびMRI画像の比較検討を進めた。柱5 HIV感染者の長期療養の課題に関する研究の「福祉施設におけるHIV陽性者の受け入れ課題と対策(山内)」では「HIV/エイズの正しい知識」改定および地域包括支援センターによる受入れ環境の向上にむけ研修会を実施した。「エイズ診療拠点病院と在宅あるいは福祉施設の連携に関する研究(下司)」では訪問看護ステーション研修会を実施した。「介護保険施設のHIVケアと学校基盤のHIV予防における拡大戦略の研究(佐保)」では看護職・介護職等への研修とアンケート調査を実施した。「地方における病院・福祉療養施設間のHIV診療連携モデル構築に関する研究(高田)」では地域連携モデルの形成に向け関連施設での研修やアンケート調査を実施した。「HIV陽性者の地方コミュニティーでの受け入れに関する研究(榎本)」では関係職種、患者等でのフォーカスグループミーティングを実施した。柱6 「効果的啓発手法の開発に関する研究(白阪)」では肝炎啓発をモデルにソーシャルマーケティングによる新たな啓発手法の開発を開始した。「啓発方法の効果の評価に関する研究(江口)」では男性を対象に、一般対象者はインターネット調査、HIV陽性者に聞き取り調査を実施した。その他の研究として、「急性感染期の診断および治療に関する研究(渡邊)」、「HIV感染症における倫理的課題に関する研究(大北)」を実施した。研究班全体は白阪が統括した。今年度は初年度であり、各研究では実情把握のための調査を実施した。一部の研究ではガイドライン・マニュアルの作成・改定等を実施した。
結果と考察
調査結果の解析や追加調査、課題の抽出等に取り組んだ。ガイドライン、マニュアルや支援の各種ツールは実施での評価と改訂を一部行った。その他、多くの研究から重要な結果を得た。
結論
HIV感染症の治療と関連分野で課題を抽出し、ほぼ計画通りに研究を実施できた。本研究はHIV感染症の治療等で課題を明らかにし、その対策につき検討を行うものであり、必要性は高い。いずれも学術的意義も高く、国際的にも新規性が高い。治療のガイドライン改訂など、社会的意義も大きいと考える。

研究報告書(PDF)

収支報告書

文献番号
201518013Z