文献情報
文献番号
201510079A
報告書区分
総括
研究課題名
網膜脈絡膜・視神経萎縮症に関する調査研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
H27-難治等(難)-一般-012
研究年度
平成27(2015)年度
研究代表者(所属機関)
白神 史雄(国立大学法人 岡山大学 大学院医歯薬学総合研究科)
研究分担者(所属機関)
- 東範行(国立成育医療研究センター・眼科、視覚科学研究室)
- 飯田知弘(東京女子医・眼科)
- 池田康博(九州大・眼科)
- 稲谷大(福井大・眼科)
- 大野京子(東京医歯大・眼科)
- 小椋祐一郎(名古屋市大・眼科)
- 小畑亮(東京大・眼科)
- 坂本泰二(鹿児島大・眼科)
- 高橋寛二(関西医大・眼科)
- 高橋政代(理化学研究所 多細胞システム形成研究センター)
- 辻川明孝(香川大・眼科)
- 寺崎浩子(名古屋大・眼科)
- 中澤徹(東北大・眼科)
- 中村誠(神戸大・眼科)
- 村上晶(順天堂大・眼科)
- 森實祐基(岡山大・眼科)
- 山本修一(千葉大・眼科)
- 柳靖雄(東京大・眼科)
- 湯沢美都子(日本大・眼科)
- 吉村長久(京都大・眼科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患等克服研究（難治性疾患政策研究）
研究開始年度
平成27(2015)年度
研究終了予定年度
平成28(2016)年度
研究費
8,008,000円
研究者交替、所属機関変更
平成27年7月1日、柳靖雄（東京大学大学院医学系研究科眼科学・講師）の退官に伴い、小畑亮（東京大学大学院医学系研究科眼科学・講師）に交替した。
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究の目的は、萎縮型加齢黄斑変性、網膜色素変性、レーベル遺伝性視神経症を対象として、診療ガイドラインの策定や患者数調査を行なうこと、そして視覚身体障害者認定の実態を把握することである。
研究方法
研究分担者を、萎縮型加齢黄斑変性、網膜色素変性、レーベル遺伝性視神経症、視覚身体障害者認定状況調査の４つの担当グループに分け、各グループにおいて、診療ガイドラインの策定や患者数調査、自治体へのアンケート調査を行う。診療ガイドラインの草案は、他のグループに属する研究分担者や、各疾患を研究対象とする専門学会による評価を受ける。また、本邦における罹患状況が把握できていない、萎縮型加齢黄斑変性とレーベル遺伝性視神経症については、日本眼科学会専門医認定施設ならびに日本網膜硝子体学会（萎縮型加齢黄斑変性）もしくは日本神経眼科学会（レーベル遺伝性視神経症）会員に、アンケート調査を行う。
結果と考察
萎縮型加齢黄斑変性
診断基準および重症度分類を作成し、日本眼科学会雑誌にガイドラインとして投稿し掲載された。また、患者数調査を全国主要施設に送付し、197施設から回答を得た。現在、データを集計中である。
網膜色素変性
診療ガイドラインの策定を行った。臨床現場で役立つように網膜色素変性に関する多くの事項を含む包括的内容とし、今年度中の完成を目指している。
レーベル遺伝性視神経症
1397施設に患者数調査を行ない、861施設から回答を得た。72人の新規発症患者数の報告があった。難病疫学調査マニュアルに基づき、我が国における2014年の新規発症患者数は117人と推計された。
視覚身体障害者認定の実態調査
47都道府県の自治体を対象に、視覚身体障害者認定に関係する資料の管理状況や提供可能な認定情報についてアンケート調査を行った。その結果、約９０％の自治体から回答を得た。ほぼ全ての自治体で視覚身体障害者認定に関係する資料をデジタル管理していることがわかった。情報の開示については条件付きで可能とする自治体が７０%、不可とする自治体が３０％であった。
考案
診療ガイドラインの策定によって、施設間による診断のばらつきが小さくなり、患者の見落としが減るなど、医療の標準化が進み、医療の質が向上することが期待される。また、患者数の把握は、有効な医療資源配分につながるといえる。
診断基準および重症度分類を作成し、日本眼科学会雑誌にガイドラインとして投稿し掲載された。また、患者数調査を全国主要施設に送付し、197施設から回答を得た。現在、データを集計中である。
網膜色素変性
診療ガイドラインの策定を行った。臨床現場で役立つように網膜色素変性に関する多くの事項を含む包括的内容とし、今年度中の完成を目指している。
レーベル遺伝性視神経症
1397施設に患者数調査を行ない、861施設から回答を得た。72人の新規発症患者数の報告があった。難病疫学調査マニュアルに基づき、我が国における2014年の新規発症患者数は117人と推計された。
視覚身体障害者認定の実態調査
47都道府県の自治体を対象に、視覚身体障害者認定に関係する資料の管理状況や提供可能な認定情報についてアンケート調査を行った。その結果、約９０％の自治体から回答を得た。ほぼ全ての自治体で視覚身体障害者認定に関係する資料をデジタル管理していることがわかった。情報の開示については条件付きで可能とする自治体が７０%、不可とする自治体が３０％であった。
考案
診療ガイドラインの策定によって、施設間による診断のばらつきが小さくなり、患者の見落としが減るなど、医療の標準化が進み、医療の質が向上することが期待される。また、患者数の把握は、有効な医療資源配分につながるといえる。
結論
本研究の成果は、萎縮型加齢黄斑変性、網膜色素変性、レーベル遺伝性視神経症の医療の標準化、医療の質の向上につながる。また、現実に即した厚労行政の推進に寄与することが期待される。
公開日・更新日
公開日
2017-03-31
更新日
-