文献情報
文献番号
201507015A
報告書区分
総括
研究課題名
小児・若年がん長期生存者に対する妊孕性のエビデンスと生殖医療ネットワーク構築に関する研究
課題番号
H26-がん政策-一般-016
研究年度
平成27(2015)年度
研究代表者(所属機関)
三善 陽子(国立大学法人 大阪大学 大学院医学系研究科)
研究分担者(所属機関)
- 左合 治彦(国立成育医療研究センター 周産期・母性診療センター)
- 鈴木 直(聖マリアンナ医科大学 産婦人科学)
- 岡田 弘(獨協医科大学越谷病院 泌尿器科)
- 清水 千佳子(国立がん研究センター中央病院 乳腺腫瘍内科)
- 加藤 友康(国立がん研究センター中央病院 婦人腫瘍科)
- 藤崎 弘之(大阪市立総合医療センター 小児血液腫瘍科)
- 松本 公一(国立成育医療研究センター 小児がんセンター)
- 河本 博(国立がん研究センター東病院 小児腫瘍科)
- 大庭 真梨（斉藤 真梨）(東邦大学医学部医学科 社会医学講座医療統計学分野)
- 瀧本 哲也(国立成育医療研究センター 臨床研究開発センター小児がん登録室)
- 加藤 雅志(国立がん研究センター がん対策情報センターがん医療支援支援部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
平成26(2014)年度
研究終了予定年度
平成28(2016)年度
研究費
5,313,000円
研究者交替、所属機関変更
所属機関異動
研究分担者 大庭 真梨
横浜市立大学 ( 平成27年4月1日~27年4月30日)→東邦大学(平成28年5月1日以降)
研究報告書（概要版）
研究目的
小児・若年がんの治療成績向上に伴いサバイバーが増加しているが、その妊孕性の実態は把握されておらず挙児希望者に適切な医療が提供されていない。そこで我々は生殖医療ネットワークの構築、小児・若年がん長期生存者に対する適切な情報と医療の提供、小児がん経験者(CCS)とAYA世代サバイバーの性腺機能と妊孕性に関する各種実態調査に基づく新規エビデンス形成、診療ガイドラインの基盤作成を目的として以下の研究をおこなった。
研究方法
小児･若年がん患者の診療に関わる多分野・多施設の医療者からなる生殖医療ネットワークを構築し、共同研究と各領域における取り組みを行った。
結果と考察
１、患者ニーズに即した医療サービスの提供
（１）がん種を超えた生殖医療ネットワークの拡大：①専門医（小児腫瘍、小児内分泌、産婦人科、泌尿器科、生殖医療、腫瘍内科、精神神経科など）・臨床心理士・相談員・看護師に拡大し、関連学会と連携してネットワークの成熟をめざした。②「日本癌治療学会がん診療ガイドライン委員会小児思春期，若年がん患者の妊孕性温存に関するガイドライン作成ワーキンググループ」に鈴木直、清水千佳子、岡田弘、三善陽子が参加してガイドライン作成に取り組んだ。③国内（内分泌学会、癌治療学会国際シンポジウム、小児血液がん学会、小児内分泌学会、サイコオンコロジー学会）と海外（Oncofertility Conference、ESPE）の学術集会で講演・発表を行い情報交換した。「がんと生殖に関するシンポジウム2016～男性がんと生殖機能の温存を考える～」を岡田弘が世話人として開催した。
（２）情報提供と相談窓口：①ポータルサイト：がんと性腺機能と妊孕性、妊娠出産に関する情報提供を目的として開設し随時内容を更新した。②「がん医療と妊娠の相談窓口」：国立がん研究センター中央病院相談支援センターに小児・若年がん患者のための相談窓口を開設した。③生殖医療連携モデル：妊孕性温存治療の円滑な提供目的に班員の所属施設で生殖医療連携のモデル作りをおこなった。
２、小児･若年がん患者の妊孕性に関する新規エビデンスの形成
（１）CCSの性腺機能と妊孕性に関する実態調査：①小児内分泌アンケート：小児がん患者の性腺機能と妊孕性に関する診療の現状把握を目的として小児内分泌学会理事と評議員178名を対象に「小児・若年がん患者に対する生殖医療に関するアンケート調査」を平成26年度実施した（回収率84.8%）。平成27年度は解析結果を論文発表し（Clinical Pediatric Endocrinology, 2016;25:45-57）サバイバーの挙児あるいは妊孕性温存治療の経験ありの回答者を対象に二次調査を実施した。 ②周産期医療アンケート：CCS女性の妊娠・出産・挙児の現状を把握するために周産期医療連絡協議会の参加施設の産婦人科医を対象にアンケート（一次調査）を実施した。③がん診療医に対するアンケート：がん患者の妊孕性に対する医師の意識調査として一般のがん診療医を対象にインターネット調査を実施した。④患者対象アンケート：若年がん患者における妊孕性に関する情報提供と妊娠・出産の現状を問うアンケート調査を患者団体の協力のもとで実施した。⑤男性がん患者の妊孕性温存に関する実態調査：生殖年齢の男性がん患者における精子凍結保存に関する実態調査を実施した。
（２）CCS女性の性腺機能・妊孕性に関する多施設前向きコホート研究：小児がんと治療に関する情報・性腺機能と妊娠・出産の現況・生殖補助医療の関与を調査する目的に班員の所属する４施設において倫理審査委員会の承認後、小児がん登録室をデータセンターとして患者登録を開始した。
（３）若年乳がん患者に対するsuboptimal治療の有効性と挙児可能性の治療研究：若年乳がん患者において将来の挙児の可能性をふまえた治療法についての研究準備をおこなった。
（４）未熟精巣組織の凍結保存法確立に向けた研究：小児の妊孕性温存治療のヒトへの実用化に向けた研究を実施した。
（１）がん種を超えた生殖医療ネットワークの拡大：①専門医（小児腫瘍、小児内分泌、産婦人科、泌尿器科、生殖医療、腫瘍内科、精神神経科など）・臨床心理士・相談員・看護師に拡大し、関連学会と連携してネットワークの成熟をめざした。②「日本癌治療学会がん診療ガイドライン委員会小児思春期，若年がん患者の妊孕性温存に関するガイドライン作成ワーキンググループ」に鈴木直、清水千佳子、岡田弘、三善陽子が参加してガイドライン作成に取り組んだ。③国内（内分泌学会、癌治療学会国際シンポジウム、小児血液がん学会、小児内分泌学会、サイコオンコロジー学会）と海外（Oncofertility Conference、ESPE）の学術集会で講演・発表を行い情報交換した。「がんと生殖に関するシンポジウム2016～男性がんと生殖機能の温存を考える～」を岡田弘が世話人として開催した。
（２）情報提供と相談窓口：①ポータルサイト：がんと性腺機能と妊孕性、妊娠出産に関する情報提供を目的として開設し随時内容を更新した。②「がん医療と妊娠の相談窓口」：国立がん研究センター中央病院相談支援センターに小児・若年がん患者のための相談窓口を開設した。③生殖医療連携モデル：妊孕性温存治療の円滑な提供目的に班員の所属施設で生殖医療連携のモデル作りをおこなった。
２、小児･若年がん患者の妊孕性に関する新規エビデンスの形成
（１）CCSの性腺機能と妊孕性に関する実態調査：①小児内分泌アンケート：小児がん患者の性腺機能と妊孕性に関する診療の現状把握を目的として小児内分泌学会理事と評議員178名を対象に「小児・若年がん患者に対する生殖医療に関するアンケート調査」を平成26年度実施した（回収率84.8%）。平成27年度は解析結果を論文発表し（Clinical Pediatric Endocrinology, 2016;25:45-57）サバイバーの挙児あるいは妊孕性温存治療の経験ありの回答者を対象に二次調査を実施した。 ②周産期医療アンケート：CCS女性の妊娠・出産・挙児の現状を把握するために周産期医療連絡協議会の参加施設の産婦人科医を対象にアンケート（一次調査）を実施した。③がん診療医に対するアンケート：がん患者の妊孕性に対する医師の意識調査として一般のがん診療医を対象にインターネット調査を実施した。④患者対象アンケート：若年がん患者における妊孕性に関する情報提供と妊娠・出産の現状を問うアンケート調査を患者団体の協力のもとで実施した。⑤男性がん患者の妊孕性温存に関する実態調査：生殖年齢の男性がん患者における精子凍結保存に関する実態調査を実施した。
（２）CCS女性の性腺機能・妊孕性に関する多施設前向きコホート研究：小児がんと治療に関する情報・性腺機能と妊娠・出産の現況・生殖補助医療の関与を調査する目的に班員の所属する４施設において倫理審査委員会の承認後、小児がん登録室をデータセンターとして患者登録を開始した。
（３）若年乳がん患者に対するsuboptimal治療の有効性と挙児可能性の治療研究：若年乳がん患者において将来の挙児の可能性をふまえた治療法についての研究準備をおこなった。
（４）未熟精巣組織の凍結保存法確立に向けた研究：小児の妊孕性温存治療のヒトへの実用化に向けた研究を実施した。
結論
小児･若年がん患者の妊孕性温存に取り組む先行研究として研究計画を順調に遂行した。小児とAYA世代がん患者のセクシャリテイの問題（生殖機能障害）は「がん対策加速化プラン」として早急に対応すべき課題であり、治療後のQOL向上を視野に入れた治療戦略が求められている。妊孕性に配慮した診療の発展のために、診療科の枠を越えた取り組みと社会への啓発が必要である。
公開日・更新日
公開日
2016-06-20
更新日
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