文献情報
文献番号
201507003A
報告書区分
総括
研究課題名
緩和ケアセンターを軸としたがん疼痛の評価と治療改善の統合に関する多施設研究
課題番号
H26-がん政策-一般-003
研究年度
平成27(2015)年度
研究代表者(所属機関)
的場 元弘(日本赤十字社医療センター)
研究分担者(所属機関)
- 東 尚弘(国立がん研究センター)
- 増田 昌人(琉球大学医学部附属病院)
- 三浦 浩紀(青森県立中央病院)
- 山下 慈(青森県立中央病院)
- 吉田 茂昭(青森県立中央病院)
- 吉本 鉄介(独立行政法人地域医療機能推進機構 中京病院)
- 冨安 志郎(医療法人光仁会 西田病院)
- 塩川 満(社会福祉法人聖隷福祉事業団 総合病院 聖隷浜松病院)
- 龍 恵美(長崎大学病院)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
平成26(2014)年度
研究終了予定年度
平成28(2016)年度
研究費
6,732,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究では、がん診療連携拠点病院の緩和ケアセンターを軸に、全てのがん患者を対象に実施されるスクリーニングによって抽出されたがん疼痛などの苦痛を評価し、苦痛等の問題点を担当医などにフィードバックすると同時に、対応の結果を合わせて評価しながら改善を促す「評価と改善を統合した臨床モデル」の開発を目的とする。
研究方法
１）がんの痛みや苦痛症状の評価と標準的治療の地域内統一化の検討
がん診療連携拠点病院の２次医療圏内でのがん患者の苦痛情報共有に向けて、在宅支援診療所や訪問看護ステーション、調剤薬局などのヒアリングを実施。
２）多施設で共用可能な多機能携帯端末による緩和データ登録・集計システムの開発
スクリーニング対象決定後に即応できるシステムを開発。入院はiPad mini2、外来はiPod touch、データ蓄積及び解析はノートブック型PCをサーバとし、施設内Wi-Fiを利用。
３）スクリーニングによる、痛みでできないことや困っている患者の抽出
スクリーニング項目として、痛みによる日常生活障害の有無と痛みの強さ、その他の身体症状の有無と程度、気持ちのつらさの有無と程度、家族や仕事に関する社会的なつらさの有無。
４）テレビ会議システム等を用いた、遠隔地に対する緩和ケアの支援
遠隔地域の緩和ケアサポート体制を構築するため、テレビ会議によるカンファレンスによる治療内容推奨の効果について、採用率と採用時の改善率を検討。
５）施設単位の除痛成績の検討
青森県立中央病院の蓄積データより、システム導入前の2012年5～6月と、システム導入後の2014年度の除痛率の推移を比較。
がん診療連携拠点病院の２次医療圏内でのがん患者の苦痛情報共有に向けて、在宅支援診療所や訪問看護ステーション、調剤薬局などのヒアリングを実施。
２）多施設で共用可能な多機能携帯端末による緩和データ登録・集計システムの開発
スクリーニング対象決定後に即応できるシステムを開発。入院はiPad mini2、外来はiPod touch、データ蓄積及び解析はノートブック型PCをサーバとし、施設内Wi-Fiを利用。
３）スクリーニングによる、痛みでできないことや困っている患者の抽出
スクリーニング項目として、痛みによる日常生活障害の有無と痛みの強さ、その他の身体症状の有無と程度、気持ちのつらさの有無と程度、家族や仕事に関する社会的なつらさの有無。
４）テレビ会議システム等を用いた、遠隔地に対する緩和ケアの支援
遠隔地域の緩和ケアサポート体制を構築するため、テレビ会議によるカンファレンスによる治療内容推奨の効果について、採用率と採用時の改善率を検討。
５）施設単位の除痛成績の検討
青森県立中央病院の蓄積データより、システム導入前の2012年5～6月と、システム導入後の2014年度の除痛率の推移を比較。
結果と考察
本研究により、入院、外来を通じて連続した苦痛のスクリーニングが可能になった。スクリーニングの電子化とデータ蓄積・解析システムにより、外来でも診察前に身体、精神、社会的苦痛を抽出し、過去の情報を参照しながら対応が可能になった。
担当医はスクリーニング結果を診察前に確認でき、外来看護師や緩和ケアチーム専従看護師、薬剤師、MSWなど多職種間との情報共有が速やかになり、問題に即応可能となった。
１）がんの痛みや苦痛症状の評価と標準的治療の地域内統一化の検討
在宅療養では、多機能携帯端末をバイタルや処置の実施・コメント入力なども一体化した端末として改修するよう要望があり、次年度の在宅システム開発に反映することになった。
２）多施設で共用可能な多機能携帯端末による緩和データ登録・集計システムの開発
患者情報をQRコードで取得する汎用型疼痛スクリーニングシステムを開発した。スクリーニング結果は、サーバに集約・解析され、痛みで出来ないことや困っている患者の一覧等をリアルタイム生成し、直ちに主治医にフィードバックすることが可能になった。さらに、主治医のフィードバック結果を、次回評価時に看護師がアウトカム(苦痛の改善状況)評価と再フィードバックを行うことで、より効果的な緩和ケアが提供できると考えられた。
３）スクリーニングによる、痛みでできないことや困っている患者の抽出
痛みによる生活障害がある患者はNRS平均値が有意(p<0.001)に高く、痛みまたは痛み以外の症状を有する患者は、鹿屋医療センターでは34.6％(754名)、青森県立中央病院は22.6％(2315名)であった。
４）テレビ会議システム等を用いた、遠隔地に対する緩和ケアの支援
苦痛が改善されていない患者を対象にテレビ会議システムを用いた症例検討を実施した。32例に推奨が実施されプロセス評価（採用率）62.5％、アウトカム評価（改善率）は推奨の採用時75％で不採用例の74％が悪化か不変（P<0.001）。薬剤師による推奨では、オピオイドに関連した内容が最も多く、オピオイド製剤の体内動態、製剤構造とその特徴、薬理学、副作用に関する知識が必要であった。
５）施設単位の除痛成績の検討
青森県立中央病院の入院後日数と除痛率の推移はスクリーニングシステム導入前(2012年5-6月)よりも、2014年度の方が上昇していた(P < 0.01)。特定期間に実施した外来と入院の比較では、入院よりも外来の除痛率が低かった〔28.9％ vs 52.6％, P < 0.001〕年齢別の全体的な除痛率の推移は高齢になるほど低下していた。
担当医はスクリーニング結果を診察前に確認でき、外来看護師や緩和ケアチーム専従看護師、薬剤師、MSWなど多職種間との情報共有が速やかになり、問題に即応可能となった。
１）がんの痛みや苦痛症状の評価と標準的治療の地域内統一化の検討
在宅療養では、多機能携帯端末をバイタルや処置の実施・コメント入力なども一体化した端末として改修するよう要望があり、次年度の在宅システム開発に反映することになった。
２）多施設で共用可能な多機能携帯端末による緩和データ登録・集計システムの開発
患者情報をQRコードで取得する汎用型疼痛スクリーニングシステムを開発した。スクリーニング結果は、サーバに集約・解析され、痛みで出来ないことや困っている患者の一覧等をリアルタイム生成し、直ちに主治医にフィードバックすることが可能になった。さらに、主治医のフィードバック結果を、次回評価時に看護師がアウトカム(苦痛の改善状況)評価と再フィードバックを行うことで、より効果的な緩和ケアが提供できると考えられた。
３）スクリーニングによる、痛みでできないことや困っている患者の抽出
痛みによる生活障害がある患者はNRS平均値が有意(p<0.001)に高く、痛みまたは痛み以外の症状を有する患者は、鹿屋医療センターでは34.6％(754名)、青森県立中央病院は22.6％(2315名)であった。
４）テレビ会議システム等を用いた、遠隔地に対する緩和ケアの支援
苦痛が改善されていない患者を対象にテレビ会議システムを用いた症例検討を実施した。32例に推奨が実施されプロセス評価（採用率）62.5％、アウトカム評価（改善率）は推奨の採用時75％で不採用例の74％が悪化か不変（P<0.001）。薬剤師による推奨では、オピオイドに関連した内容が最も多く、オピオイド製剤の体内動態、製剤構造とその特徴、薬理学、副作用に関する知識が必要であった。
５）施設単位の除痛成績の検討
青森県立中央病院の入院後日数と除痛率の推移はスクリーニングシステム導入前(2012年5-6月)よりも、2014年度の方が上昇していた(P < 0.01)。特定期間に実施した外来と入院の比較では、入院よりも外来の除痛率が低かった〔28.9％ vs 52.6％, P < 0.001〕年齢別の全体的な除痛率の推移は高齢になるほど低下していた。
結論
本研究において開発した、スクリーニングシステムの多施設での導入・運用結果から、全てのがん患者に苦痛のスクリーニングを実施することができ、患者の苦痛への速やかな対応につながることが明らかになった。さらに、蓄積された情報を解析することで、施設や部門としての問題を把握し対応策を検討することが可能になった。
公開日・更新日
公開日
2016-06-20
更新日
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