HPVワクチンの有効性と安全性の評価のための大規模疫学研究

文献情報

文献番号
201438101A
報告書区分
総括
研究課題名
HPVワクチンの有効性と安全性の評価のための大規模疫学研究
課題番号
-
研究年度
平成26(2014)年度
研究代表者(所属機関)
榎本 隆之(新潟大学 医歯学系)
研究分担者(所属機関)
  • 木村  正(大阪大学大学院 医学系研究科)
  • 森井 英一(大阪大学大学院 医学系研究科)
  • 吉野  潔(大阪大学大学院 医学系研究科)
  • 上田  豊(大阪大学大学院 医学系研究科)
  • 高田  友美(頴川  友美)(大阪大学大学院 医学系研究科)
  • 森本 晶子(大阪大学大学院 医学系研究科)
  • 大道 正英(大阪医科大学大学院 医学研究科)
  • 寺井 義人(大阪医科大学大学院 医学研究科)
  • 角  俊幸(大阪市立大学大学院 医学研究科)
  • 市村 友季(大阪市立大学大学院 医学研究科)
  • 神崎 秀陽(関西医科大学大学院 医学研究科)
  • 村田 紘未(関西医科大学大学院 医学研究科)
  • 万代 昌紀(近畿大学大学院 医学研究科)
  • 中井 英勝(近畿大学大学院 医学研究科)
  • 中山 富雄(地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪府立成人病センターがん予防情報センター疫学予防課)
  • 宮城 悦子(横浜市立大学大学院 医学研究科)
  • 馬場  洋(新潟大学大学院 医歯学総合研究科)
  • 齋藤 昭彦(新潟大学大学院 医歯学総合研究科)
  • 味岡 洋一(新潟大学大学院 医歯学総合研究科)
  • 木村 慎二(新潟大学医歯学総合病院)
  • 関根 正幸(新潟大学大学院 医歯学総合研究科)
  • 工藤  梨沙(本間  梨沙)(新潟大学大学院 医歯学総合研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 【委託費】 革新的がん医療実用化研究
研究開始年度
平成26(2014)年度
研究終了予定年度
平成26(2014)年度
研究費
92,300,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
子宮頸がん罹患率を下げるためには、検診による早期発見とHPVワクチンによる予防が重要であると考えられるが、若年者の子宮頸がん検診受診率は極めて低く、HPVワクチンの接種率が激減している状況にある。本研究では、①ワクチンによる有効性(中長期的な子宮頸がん・前がん病変の予防効果)を検証すること(NIIGATA STUDY、 OCEAN STUDY)、②ワクチンの安全性を住民ベースで評価し、副反応に対する診療システムを整備すること(NIIGATA STUDY)、③若年女性の子宮がん検診率・ワクチン接種率向上のための手法を開発すること(NIIGATA STUDY、 OCEAN STUDY、 YOKOHAMA STUDY)を目的とした。
研究方法
①ワクチン有効性の研究:NIIGATAでは、新潟市の子宮頸がん検診受診者のうち20-30歳、35、36歳、40、41歳を対象にHPV検査、性活動性のアンケート調査を実施し、HPV感染と細胞診異常を解析した。
②ワクチン安全性の研究:NIIGATAでは、新潟県におけるワクチンの副反応症例に対して迅速かつ専門的な診療が可能となるシステムの構築を試みた。さらに、新潟県内での新規ワクチン接種者を対象に、副反応の全例調査を行う体制の構築を試みた。
③若年女性の子宮がん検診率・ワクチン接種率向上のための手法の開発:NIIGATAでは、子宮頸がん予防行動と性活動性がワクチン接種と関連しているかについて、16-20歳のワクチン接種者と非接種者、計828名よりインターネット調査を行った。OCEANでは、積極的勧奨が再開になった場合に備えて再普及の手法を探索した。YOKOHAMAでは、20歳代の子宮頸がん予防への意識と行動に関して、SNSを利用した全国調査を開始した。
結果と考察
①ワクチン有効性の研究:新潟市の2258例が本研究に登録された。HPV陽性は267例(11.8%)で、年齢別にみると、20-30歳が15.1%、35-36歳が5.8%、40-41歳が4.2%であった。経験人数が増えるとともに感染率が上昇し、10人以上では25.5%と高い頻度でHPV陽性であった(p<0.01)。一方で、ワクチン接種率は経験人数が多いほど接種率が低く(p<0.01)、HPVの感染を予防する必要性が高い「性活動性が活発なグループ」においてワクチンに関する啓蒙活動が重要であることが示唆された。初交年齢が低いほど感染率が高く、15歳以下では19.0%と高い頻度でHPV陽性であった(p=0.01)。
②ワクチン安全性の研究:新潟市内のワクチン接種者を全例登録し即時型・遅延型副反応を網羅的に調査するシステムを整えた。さらに牛田班との連携により、新潟県での副反応症例に対して新潟大学産婦人科が総合窓口となり、迅速かつ専門的な診療が可能となるシステムを地域で整備・確立した。平成28年度には県下全域で同システムが機能するように整備する。
③若年女性の子宮がん検診率・ワクチン接種率向上のための手法の開発:若年女性におけるワクチン接種と性活動性の関連調査では、ワクチン接種によって性行動に関する意識は変わらず、むしろ非接種者においてはよりハイリスクな性行動が確認された。ワクチン再普及の手法では、ワクチンの信頼性や疾患の重篤性(子宮摘出になる可能性)等を正確に伝えることが再普及に不可欠であることが判明し、子宮頸がん検診受診に誘導する手法では、金銭的インセンティブと母親を介した受診勧奨が有効と考えられた。
結論
有効性の研究では、HPV検査と、性活動性のアンケート調査を2258例に実施し、性活動性とHPV感染、細胞診異常の相関を明らかにし、ワクチンの中長期的効果を検証するためのワクチン非接種群(20-21歳を対象)の登録を行った。安全性の研究では、新潟市内のワクチン接種者を全例登録し副反応を網羅的に調査するシステムを整え、新潟県での副反応症例に対して迅速かつ専門的な診療が可能となるシステムを整備した。若年女性の子宮がん検診率・ワクチン接種率向上のための手法の開発では、ワクチン接種によって性行動に関する意識は変わらず、むしろ非接種者においてはよりハイリスクな性行動が確認され、ワクチンの信頼性や疾患の重篤性(子宮摘出になる可能性)等を正確に伝えることがワクチンの再普及に不可欠であることが判明した。平成27年度は、20-21歳を対象にしたワクチンの中長期的効果に関する研究登録・解析を推進し、ワクチン接種者の全例登録・副反応網羅的調査の開始を目指す。

公開日・更新日

公開日
2015-09-15
更新日
-

研究報告書(PDF)

行政効果報告

文献番号
201438101C

成果

専門的・学術的観点からの成果
ワクチンの有効性を検証するため、NIIGATA STUDYでは平成28年3月末日までに公費助成によるワクチン接種年代である20-21歳の女性 1079例を登録し、HPV感染率と細胞診異常の減少効果を解析している。OCEAN STUDYではワクチン接種2812例が登録され、接種・非接種者の細胞診検査が開始されている。ワクチンの中長期的効果が示されれば、接種率激減の現状を打破する情報発信を行うことが可能と考える。
臨床的観点からの成果
①ワクチン安全性を評価し副反応診療システムを整備(新潟)、②若年女性のがん検診率・ワクチン接種率向上の手法を開発(新潟、大阪、横浜)するため、①では新潟市内ワクチン接種全例の登録・調査と新潟全県での副反応診療システムを整備した。②では、金銭的インセンティブと母親を介した検診受診勧奨が有効で、ワクチンの信頼性や疾患の重篤性(子宮摘出)等を正確に伝えることがワクチン再普及に不可欠であると判明した。子宮頸がん罹患率を下げるために検診とワクチンの普及は最重要であり、本成果を社会に向けて発信していく。
ガイドライン等の開発
本年度の活動でガイドラインに関わる活動は行わなかったが、HPVワクチンの有効性(中長期的な子宮頸がん・前がん病変の予防効果)の検証結果は、子宮頸がん治療ガイドラインに日本人のデータとして当然取り上げられる研究成果である。今後、関連学会(日本婦人科腫瘍学会、日本産科婦人科学会等)を通じてガイドラインへの掲載を推進する予定である。
その他行政的観点からの成果
本研究ではワクチン接種者・非接種者間のHPV感染率、頸癌・前癌病変の頻度を住民ベースで比較することにより、本邦で初めてワクチンの有効性を住民ベースで明らかにすることができる。また、これまで無料クーポンやコール・リコールによっても検診受診率をあげることができなかった若年世代に対して、性活動性、子宮頸癌や予防ワクチン・子宮がん検診への意識を調査し、より効果的な検診受診勧奨、ワクチン接種勧奨の方法を開発することで、厚生労働行政における子宮頸癌撲滅の施策に強く反映されうるものである。
その他のインパクト
本研究の成果はMedical Tribune誌に取り上げられ、「若年者の子宮頸がん予防で最も重要なのは,接種推奨年齢からのHPVワクチン接種と子宮がん検診受診率の向上」であることを社会に向けて発信した。「今日から私も検診女子!」という市民公開イベントを、女子大学生とBSN新潟放送の協力を得て、平成27年、平成28年と2回行った。その中で子宮頸がんの初期症状や治療に関するレクチャーを行い、子宮頸がん検診の体験レポートなどを通じて、検診の重要性を一般市民に啓蒙した。

発表件数

原著論文(和文)
0件
原著論文(英文等)
23件
その他論文(和文)
6件
その他論文(英文等)
0件
学会発表(国内学会)
33件
学会発表(国際学会等)
10件
その他成果(特許の出願)
0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
0件
その他成果(普及・啓発活動)
4件

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限ります。

原著論文1
Morimoto,A.Ueda,Y.Takata-Egawa,T.
Effect on HPV vaccination resulting from news report in Japan of adverse events and suspension of governmental recommendation for HPV vaccination
Int J Clin Oncol  (2015)
10.1007/s10147-014-0723-1
原著論文2
Ueda, Y. Sobue, T. Morimoto, A.etal
Evaluation of a free-coupon program for cervical cancer screening among the young: A nationally funded program conducted by local governments in Japan
J Epidemio , 25 (1) , 50-56  (2015)
10.2188/jea.JE20140080
原著論文3
Ueda, Y. Enomoto, T. Egawa-Takata, T.etal
Japan’s Failure toVaccinate Girls against HPV
Am J Obst G , 212 (3) , 405-406  (2015)
10.1016/j.ajog
原著論文4
Sukegawa A, Ohshige K, Arai S, et al
Three-year questionnaire survey on human papillomavirus vaccination targeting new female college students
J Obstet Gynaecol Res , 41 (1) , 99-106  (2015)
10.1111/jog.12500
原著論文5
Miyagi E, Motoki Y,Asai-Sato M,et al
Web-based recruiting for a survey on knowledge and awareness of cervical cancer prevention among young women living in Kanagawa Prefecture, Japan
Int J Gynecol Cancer , 24 (7) , 1347-1355  (2014)
10.1097/IGC.0000000000000220
原著論文6
Miyagi E, Sukegawa A, Motoki Y,et al
Attitudes toward cervical cancer screening among women receiving human papillomavirus vaccination in a university-hospital-based community: Interim 2-year follow-up results
J Obstet Gynaecol Res , 40 (4) , 1105-1113  (2014)
10.1111/jog.12288
原著論文7
Motoki Y, Miyagi E
Increasing trends in cervical cancer mortality among young Japanese women below the age of 50 years: an analysis using the Kanagawa population-based Cancer Registry, 1975-2012.
Cancer Epidemiol. , 39 (5) , 700-706  (2015)
原著論文8
Tanaka Y, Ueda Y, Kishida H
Trends in the cervical cancer screening rates in a city in Japan between the years of 2004 and 2013
Int J Clin Oncol  (2015)
原著論文9
Egawa-Takata T, Ueda Y, Morimoto A
Human papillomavirus vaccination of the daughters of obstetricians and gynecologists in Japan
Int J Clin Oncol  (2016)
原著論文10
Egawa-Takata T, Ueda Y, Morimoto A
Survey of Japanese mothers of daughters eligible for human papillomavirus vaccination on attitudes about media reports of adverse events and the suspension of governmental recommendation for vaccination
J Obstet Gynaecol Res  (2015)
原著論文11
Egawa-Takata T, Ueda Y, Tanaka Y
Mothers' attitudes in Japan regarding cervical cancer screening correlates with intention to recommend cervical cancer screening for daughters
Int J Clin Oncol  (2016)
原著論文12
Tanaka Y, Ueda Y et al.
Unfortunate outcome among female children in Japan.
Lancet Oncol  (2016)
原著論文13
Masayuki Sekine, Risa Kudo, Sosuke Adachi,
Japanese crisis of HPV vaccination
International Journal of Pathology and Clinical Research  (2016)
原著論文14
Yagi,A., Ueda,Y.et al.
Development of an efficient strategy to improve HPV immunization coverage in Japan.
BMC Public Health  (2016)
原著論文15
Yagi,A., Ueda,Y.et al.
Project conducted in Hirakata to improve cervical cancer screening rates in 20-year-old Japanese: Influencing parents to recommend that their daughters undergo cervicalcancer screening.
J Obstet Gynaecol Res,  (2016)
原著論文16
Tanaka Y, Ueda Y, Yoshino K, Kimura T.
History repeats itself in Japan: Failure to learn from rubella epidemic leads to failure to provide the HPV vaccine.
Hum Vaccin Immunother.  (2017)
原著論文17
Tanaka Y, Ueda Y, Kimura T.
Struggles within Japan's national HPV vaccination: A proposal for future strategy.
Hum Vaccin Immunother.  (2017)
原著論文18
Egawa-Takata T, Ueda Y, et al.
Motivating mothers to recommend 20-year-old daughters receive cervical cancer screening: a randomized study.
Journal of Epidemiology.  (2017)
原著論文19
Yagi A, Ueda Y,et al.
Realistic fear of cervical cancer risk in Japan depending on birth year.
Hum Vaccin Immunother.  (2017)
原著論文20
Ueda Y, Yagi A, Nakayama T, Hirai K, Ikeda S, Sekine M, Miyagi E, Enomoto T.
Dynamic changes in Japan's prevalence of abnormal findings in cervical cytology depending on birth year.
Sci Rep.  (2018)

公開日・更新日

公開日
2015-09-15
更新日
2018-06-25

収支報告書

文献番号
201438101Z